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【2021年最新版】大日本印刷に就職すると年収はいくら? | 就活生必見!年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査!

最終更新日:


大日本印刷の平均年収ランキングのまとめ

大日本印刷株式会社は、東京都に本社を構える、その他製品で事業を手掛ける企業です。 大日本印刷の平均年収は766万円で、業界ランキング69位の平均年収となっています。 今回は、そんな大日本印刷に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ大日本印刷の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、大日本印刷について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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大日本印刷の平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2021年度の大日本印刷の平均年収は、766万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が436万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

大日本印刷の平均年収の推移

大日本印刷の平均年収は直近6年間で、 +8.7%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

大日本印刷の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は510万円で、 30~34歳になると588万円と平均年収が78万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると670万円で、40~45歳になると716万円40~45歳になると766万円となります。 そして、50~54歳になると827万円55~59歳になると826万円となります。

※こちらの試算は、大日本印刷株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、大日本印刷の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 大日本印刷の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

大日本印刷の業界内年収ランキング

大日本印刷が属する業界である、「その他製品」の上場企業平均年収は572万円でした。 そのため、大日本印刷の平均年収は業界平均と比較をして 194万円高く、 業界内ランキングでは、713社中69位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

大日本印刷の役職別平均年収の比較

大日本印刷の本社がある東京都における上場企業の平均年収は643万円となります。
そのため、大日本印刷の平均年収はエリア平均と比較をして 123万円高く、 エリア内ランキングでは、12281社中2187位比較的高い平均年収となっています。

以上、大日本印刷の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

大日本印刷でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

大日本印刷のボーナス額の平均値は、123万円でした。 同業種の業界平均が70万円であることから、 53万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

大日本印刷のエリア内年収ランキング

次に、大日本印刷の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は950万円、 課長の平均年収は1242万円、 部長の平均年収は1498万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


大日本印刷の生涯年収はいくら?

大日本印刷の生涯年収ランキング

調査の結果、大日本印刷の平均生涯年収は2.5億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 大日本印刷の生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで大日本印刷株式会社で働いたと仮定して算出しています。


大日本印刷の従業員調査

ここまで大日本印刷の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

大日本印刷の従業員数

大日本印刷の従業員数比較

有価証券報告書によると、大日本印刷の従業員数は、10328人でした。 その他製品の従業情報員の平均従業員数が、887人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが8位(713社中)であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

大日本印刷の従業員の平均勤続年数

大日本印刷の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、大日本印刷の平均勤続年数は、19.1年でした。 その他製品の従業員の平均属年数が、14.1年であることから、 一度大日本印刷に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

大日本印刷の従業員平均年齢

大日本印刷の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、大日本印刷の従業員の平均年齢は、42.8歳でした。 その他製品の従業員の平均年齢が、41.2歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。


大日本印刷の勤務環境はブラック?それともホワイト?

ここまで、大日本印刷の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、大日本印刷の勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!

大日本印刷における従業員の平均残業時間と有給休暇の取得日数

大日本印刷の平均残業時間

大日本印刷の従業員の平均残業時間は、一月あたり14.5時間でした。 パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷業・印刷関連業の従業員の平均残業時間が、16.8時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。

大日本印刷の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で10.9日でした。 パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷業・印刷関連業の従業員の平均日数が、11.1日であることから、 比較的有給休暇をとりにくいことが分かります。

大日本印刷の長時間労働是正のための取組内容

大日本印刷は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。

・労使による「時間資源有効活用プロジェクト」
・職場単位活動を中心とした「価値創造推進プログラム」
・その他、業務効率化、弾力的な勤務制度の導入、ラインによる労働時間管理、個別指導など、総合的な取り組みを継続している。
・在宅勤務・テレワーク制度の導入

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


大日本印刷は女性にとって働きやすい?

大日本印刷が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!

大日本印刷における女性の育休取得率と女性従業員の割合

大日本印刷の女性の育休取得率

大日本印刷の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷業・印刷関連業の女性従業員の育休取得率が平均79.9%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。

大日本印刷の女性従業員の割合

大日本印刷の従業員に占める女性従業員の割合は、20.6%でした。 パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷業・印刷関連業の女性従業員の割合が平均24.6%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。

大日本印刷の女性活躍を推進する取り組み

大日本印刷は次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。

・柔軟な勤務を認める制度構築として、「半日単位の有給休暇制度」「時間単位の有給休暇制度」を設けている。また特定の社員に対しては「フレックスタイム制度」、「裁量労働制」を導入し早朝出勤、早帰り等、個人の環境に合わせた柔軟な働き方を推奨している。
・時短勤務者に対して時間外労働を免除している。
・「多様なキャリア」「就業継続」に向けて社内人材公募、FA、自己申告制度を設けている。
・自己都合(結婚、妊娠、出産、育児、介護、配偶者の転勤)を理由に退職した者は再雇用要件を満たしていれば復職できる再雇用制度を設けている。
・職種転換については総合職、一般職の区分けはなく内勤・外勤と2タイプを設け本人の希望により転換が可能。また、サポートスタッフから正社員への転換制度を導入している。
・特定の要件を満たす配偶者の転勤を理由とした休職制度を設けている。
・有給休暇の連続取得を奨励するアニバーサリー特別休暇制度を設けている。
・長時間労働改善に向け、各事業部門で時間資源創出のための活動とレビューをおこなっている。
・ボランティア休暇制度を導入している。
・MBA取得のための進学、留学など自己啓発のための費用補助制度を設けている。

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


大日本印刷の事業展望

「せっかく大日本印刷に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、大日本印刷が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく大日本印刷がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

大日本印刷は、事業戦略として、「DNPグループは、経営の基本方針として、「DNPグループは、人と社会をつなぎ、新しい価値を提供する。」という企業理念を掲げ、長期を見据えて主体的な事業活動を展開し、企業価値を安定的に拡大していくよう努めている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 事業ビジョンには、「P&Iイノベーションにより、4つの成長領域を軸に事業を拡げていく」ことを掲げ、独自の「P&I」(印刷と情報)の強みの掛け合わせとパートナーとの連携を通じた価値創出に努めている
  • DNPグループが開発・提供する価値は、社会課題を解決するものであり、また人々の期待に応えるものとして、人々の身近に常に存在する「あたりまえ」のものにしていきたいと考えている
  • 取り組みを通じてDNPグループは、持続可能なより良い社会と、より快適な人々の暮らしの実現に向けて、たゆまぬ歩みで「未来のあたりまえ」をつくり続けていく

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、大日本印刷の将来性を分析していきしょう!

売上額から見る大日本印刷の将来性

大日本印刷の売上高推移のグラフ

大日本印刷は、主な事業として、情報コミュニケーション部門・生活・産業部門・エレクトロニクス部門を手がけています。 ここで、大日本印刷の売上高推移についてみて見ましょう。 直近6年間の売上成長率は-7.6%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、大日本印刷の売上高ランキングは、 同業種で10位業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る大日本印刷の将来性

大日本印刷の純利益高推移のグラフ

次に、大日本印刷の純利益推移についてみてみましょう。 直近6年間の純利益成長率は-44.7%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、大日本印刷の売上高ランキングは、 同業種で39位業界を牽引している企業となっています。


大日本印刷の競合企業は?

大日本印刷と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
凸版印刷株式会社 677万円 その他製品
NISSHA株式会社 685万円 その他製品
リンテック株式会社 659万円 その他製品
共同印刷株式会社 555万円 その他製品
大建工業株式会社 553万円 その他製品
ナカバヤシ株式会社 472万円 その他製品
任天堂株式会社 971万円 その他製品
竹田印刷株式会社 489万円 その他製品
株式会社オカムラ 699万円 その他製品
株式会社プロネクサス 679万円 その他製品

その他製品業界の企業年収ランキングは?

大日本印刷が属するその他製品業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、その他製品業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社バンダイナムコホールディングス 1205万円 23人
2位 株式会社東洋経済新報社 1173万円 274人
3位 任天堂株式会社 971万円 2498人
4位 ヤマハ株式会社 884万円 2389人
5位 株式会社アシックス 865万円 972人
6位 フランスベッドホールディングス株式会社 807万円 16人
7位 ピジョン株式会社 801万円 368人
8位 株式会社フジシールインターナショナル 788万円 41人
9位 興研株式会社 777万円 233人
10位 大日本印刷株式会社 766万円 10328人

その他製品業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


東京都の企業年収ランキングは?

大日本印刷が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 ヒューリック株式会社 1803万円 189人
2位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
3位 ショーボンドホールディングス株式会社 1563万円 10人
4位 株式会社リゾート&メディカル 1560万円 2人
5位 株式会社TBSホールディングス 1501万円 96人
6位 三井物産株式会社 1482万円 5587人
7位 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス 1469万円 24人
8位 株式会社ストライク 1432万円 191人
9位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1415万円 100人
10位 野村ホールディングス株式会社 1414万円 154人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、大日本印刷の企業データについて調査した結果を記載します。

項目詳細
会社名大日本印刷株式会社
設立年月日1880年
会社ホームページhttp://www.dnp.co.jp
所在地東京都新宿区市谷加賀町1丁目1番1号
代表取締役社長代表取締役社長    北  島  義  斉
業種その他製品
事業内容印刷技術と情報技術を強みとして、出版印刷や商業印刷から、包装や建材、エレクトロニクス製品などへ事業領域を拡げ、多様な製品・サービスを提供する総合印刷会社

大日本印刷の歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 大日本印刷の創設年は1880年で142年の社歴を持っており、 その他製品の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

1876年10月

東京府下京橋区に秀英舎として創業

1886年11月

第一工場(現市谷工場)を開設

1888年4月

舎則を改め、有限責任会社組織に変更

1894年1月

商法の実施にともない株式会社組織に変更

1923年10月

本社を現在地に移転

1931年12月

諸星インキ株式会社(現株式会社DNPファインケミカル:現連結子会社)を設立

1935年2月

日清印刷株式会社を合併し、大日本印刷株式会社と改称

1946年9月

榎町工場を復興、操業再開

  〃  10月

京都工場を開設

1949年5月

東京証券取引所に上場

1951年11月

大崎工場を開設

1956年9月

日本精版株式会社を合併し、大阪工場として発足

1957年8月

王子工場を開設

  〃  9月

名古屋営業所を開設

1958年1月

仙台営業所を開設

  〃  10月

大日本梱包運送株式会社(現株式会社DNPロジスティクス:現連結子会社)を設立

1961年3月

福岡営業所を開設

  〃  9月

札幌営業所を開設

1962年9月

大日本商事株式会社を設立(現連結子会社)

1963年1月

北海道コカ・コーラボトリング株式会社を設立(現連結子会社)

1966年7月

中央研究所を完成

1967年9月

横浜工場を開設

1968年12月

大日本ミクロ株式会社を合併し、ミクロ工場(現上福岡工場)として発足

1972年1月

赤羽工場を開設

  〃  6月

二葉印刷株式会社を合併

  〃  12月

蕨工場を開設

1973年4月

狭山工場を開設

  〃  5月

鶴瀬工場を開設

  〃  10月

奈良工場を開設

1975年7月

生産総合研究所を設立

1983年9月

久喜工場を開設

1985年7月

中央研究所柏研究施設を完成

1990年11月

小野工場を開設

1991年10月

岡山工場を開設

1993年7月

三原工場を開設

1994年10月

大利根工場を開設

1995年9月

田辺工場を開設

1996年11月

泉崎工場を開設

1998年3月

宇都宮工場を開設

1999年1月

牛久工場を開設

2001年5月

DNPグループ21世紀ビジョンを策定

2004年4月

情報コミュニケーション関西事業部を開設

  〃  10月

株式会社DNP北海道、株式会社DNP東北を設立(現連結子会社)

2005年5月

黒崎工場を開設

  〃  10月

株式会社DNP西日本を設立(現連結子会社)

 


まとめ

今回の記事では、大日本印刷の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。