大本組の年収は822万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【2022年最新版】

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大本組の平均年収ランキングのまとめ

株式会社大本組は、岡山県に本社を構える、建設業で事業を手掛ける企業です。 大本組の平均年収は822万円で、業界ランキング46位の平均年収となっています。 今回は、そんな大本組に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ大本組の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、大本組について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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大本組の平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2022年度の大本組の平均年収は、822万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

大本組の平均年収の推移

大本組の平均年収は直近7年間で、 +6.1%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

大本組の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は561万円で、 30~34歳になると622万円と平均年収が61万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると682万円で、40~45歳になると743万円40~45歳になると822万円となります。 そして、50~54歳になると829万円55~59歳になると826万円となります。

※こちらの試算は、株式会社大本組が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、大本組の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 大本組の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

大本組の業界内年収ランキング

大本組が属する業界である、「建設業」の上場企業平均年収は703万円でした。 そのため、大本組の平均年収は業界平均と比較をして 119万円高く、 業界内ランキングでは、195社中46位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

大本組のエリア内年収ランキング

大本組の本社がある岡山県における上場企業の平均年収は588万円となります。
そのため、大本組の平均年収はエリア平均と比較をして 234万円高く、 エリア内ランキングでは、25社中4位比較的高い平均年収となっています。

以上、大本組の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

大本組でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

大本組のボーナス額の平均値は、132万円でした。 同業種の業界平均が113万円であることから、 19万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

大本組の役職別平均年収の比較

次に、大本組の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は1019万円、 課長の平均年収は1333万円、 部長の平均年収は1607万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


大本組の生涯年収はいくら?

大本組の生涯年収ランキング

調査の結果、大本組の平均生涯年収は2.5億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 大本組の生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社大本組で働いたと仮定して算出しています。


大本組の従業員調査

ここまで大本組の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

大本組の従業員数

大本組の従業員数比較

有価証券報告書によると、大本組の従業員数は、821人でした。 建設業の従業情報員の平均従業員数が、1384人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが82位(195社中)であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

大本組の従業員の平均勤続年数

大本組の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、大本組の平均勤続年数は、21.2年でした。 建設業の従業員の平均属年数が、14.7年であることから、 一度大本組に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

大本組の従業員平均年齢

大本組の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、大本組の従業員の平均年齢は、45.4歳でした。 建設業の従業員の平均年齢が、43.2歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。


大本組の勤務環境はブラック?それともホワイト?

ここまで、大本組の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、大本組の勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!

大本組における従業員の平均残業時間と有給休暇の取得日数

大本組の平均残業時間

大本組の従業員の平均残業時間は、一月あたり33.5時間でした。 建設業の従業員の平均残業時間が、17.7時間であることから、 比較的残業時間が長いことが分かります。

大本組の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で9.6日でした。 建設業の従業員の平均日数が、9.5日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。

大本組の長時間労働是正のための取組内容

大本組は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。

・有給休暇の計画取得制度
・現場異動時の連続休暇取得推進

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


大本組は女性にとって働きやすい?

大本組が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!

大本組における女性の育休取得率と女性従業員の割合

大本組の女性の育休取得率

大本組の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 建設業の女性従業員の育休取得率が平均61.9%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。

大本組の女性従業員の割合

大本組の従業員に占める女性従業員の割合は、7.5%でした。 建設業の女性従業員の割合が平均19.8%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。


大本組の事業展望

「せっかく大本組に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、大本組が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく大本組がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

大本組は、事業戦略として、「品質・安全・コンプライアンスの確保を第一とし、収益力の強化を図るとともに、本業を通じて広く社会に貢献することを基本方針とする中期経営計画(2021年度~2023年度3ヵ年計画)を着実に実行することで、営業力、提案力の強化や技術優位性の構築を進め、ESG経営、働き方改革、生産性向上など喫緊の課題解決に向けた取り組みを全社的に推進していく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 事業環境のもと、いたしましては、リスク管理を徹底し、これまで築いてきた信用と健全な財務力などを一層強化するとともに、人財育成に注力し、事業環境の変化にしなやかに対応できるよう、総合力の更なる向上を図っていく
  • 企業価値の更なる向上を目指すため、「品質・安全・コンプライアンスの確保を第一とし、収益力の強化を図るとともに、本業を通じて広く社会に貢献する」ことを基本方針とし、2021年度から2023年度の3ヵ年を対象とする中期経営計画を策定している
  • 建設業界におきましては、公共投資は国土強靭化政策に基づく防災・減災対策関連事業や大型インフラ整備などにより、引き続き堅調に推移すると見込まれる

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、大本組の将来性を分析していきしょう!

売上額から見る大本組の将来性

大本組の売上高推移のグラフ

大本組は、主な事業として、建築事業・土木事業を手がけています。 ここで、大本組の売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は-21.9%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、大本組の売上高ランキングは、 同業種で90位業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る大本組の将来性

大本組の純利益高推移のグラフ

次に、大本組の純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は-38.1%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、大本組の売上高ランキングは、 同業種で86位業界を牽引している企業となっています。


大本組の競合企業は?

大本組と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
若築建設株式会社 868万円 建設業
株式会社イチケン 738万円 建設業
株式会社富士ピー・エス 686万円 建設業
大豊建設株式会社 799万円 建設業
第一建設工業株式会社 751万円 建設業
北陸電話工事株式会社 448万円 建設業
日本電技株式会社 908万円 建設業
三井住建道路株式会社 703万円 建設業
株式会社錢高組 801万円 建設業
株式会社日本ハウスホールディングス 490万円 建設業

建設業業界の企業年収ランキングは?

大本組が属する建設業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、建設業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 ショーボンドホールディングス株式会社 1563万円 10人
2位 鹿島建設株式会社 1127万円 8080人
3位 株式会社大気社 1033万円 1555人
4位 株式会社大林組 1024万円 9026人
5位 株式会社竹中工務店 1007万円 7741人
6位 明豊ファシリティワークス株式会社 1000万円 179人
7位 清水建設株式会社 977万円 10688人
8位 大成建設株式会社 963万円 8579人
9位 OSJBホールディングス株式会社 950万円 27人
10位 ダイダン株式会社 937万円 1578人

建設業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


岡山県の企業年収ランキングは?

大本組が属する岡山県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、岡山県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社ベネッセホールディングス 966万円 77人
2位 RSKホールディングス株式会社 898万円 5人
3位 E・Jホールディングス株式会社 896万円 23人
4位 株式会社大本組 822万円 821人
5位 株式会社ウエスコホールディングス 693万円 17人
6位 株式会社クラレ 691万円 4211人
7位 株式会社サンマルクホールディングス 684万円 67人
8位 株式会社中国銀行 653万円 2725人
9位 タツモ株式会社 635万円 354人
10位 オルバヘルスケアホールディングス株式会社 609万円 39人

岡山県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、大本組の企業データについて調査した結果を記載します。

項目詳細
会社名株式会社大本組
設立年月日1937年
会社ホームページhttp://www.ohmoto.co.jp/
所在地岡山県岡山市北区内山下1丁目1番13号
代表取締役社長代表取締役社長  大 本 万 平
業種建設業
事業内容総合建設業

大本組の歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 大本組の創設年は1937年で85年の社歴を持っており、 建設業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

1937年12月

株式会社大本組を岡山県岡山市に設立

1949年10月

建設業法による建設大臣登録(い)第61号の登録完了(以後2年ごとに登録更新)

1963年9月

大阪出張所、東京出張所を支店に昇格

1965年1月

名古屋営業所を支店に昇格

 1967年5月

広島営業所、福岡営業所を支店に昇格

 1971年2月

定款を一部変更し、事業目的として不動産事業及び住宅事業を追加

 1971年8月

東京本社設置

 1973年12月

建設業法の改正に伴い、建設大臣許可(特―48)第2646号の許可を受ける。(以後3年ごとに更新)

 1974年4月

仙台営業所を支店に昇格

 1977年6月

宅地建物取引業法による建設大臣免許(1)第2381号取得(以後3年ごとに更新)

 1978年12月

岡山支店設置

 1979年5月

高松営業所を支店に昇格

 1983年11月

高松支店を四国支店に名称変更

 1985年4月

横浜営業所を支店に昇格

1991年4月

仙台支店を東北支店に、福岡支店を九州支店に名称変更

 1994年12月

当社株式を日本証券業協会の店頭登録銘柄として登録

 1997年12月

建設業法の改正に伴い、建設大臣許可(特─9)第2646号の許可を受ける。(以後5年ごとに更新)

 1998年4月

ISO9001認証を全社4部門で取得完了

 1998年6月
 

宅地建物取引業法の改正に伴い、建設大臣免許(8)第2381号の免許を受ける。(以後5年ごとに更新)

 2000年4月

ISO14001認証を全社2部門で取得完了

 2004年12月

日本証券業協会の株式会社ジャスダック証券取引所への移行に伴い、当社株式について日本証券業協会における登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に上場

2010年4月

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場

2010年10月

大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場

2013年7月

東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場

 


まとめ

今回の記事では、大本組の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。