年収チェッカー

電通国際情報サービスの年収は1057万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

#情報・通信業の会社#東京都の会社

最終更新日：

電通国際情報サービスの平均年収ランキングのまとめ

株式会社電通国際情報サービスは、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 電通国際情報サービスの平均年収は1057万円で、業界ランキング21位の平均年収となっています。 今回は、そんな電通国際情報サービスに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ電通国際情報サービスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、電通国際情報サービスについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！
【電通国際情報サービス】平均年収1057万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

【電通国際情報サービス】平均年収1057万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

おすすめコンテンツ

電通国際情報サービスの平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2022年度の電通国際情報サービスの平均年収は、1057万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

電通国際情報サービスの平均年収の推移

電通国際情報サービスの平均年収は直近7年間で、 +16.0%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

電通国際情報サービスの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は661万円で、 30~34歳になると801万円と平均年収が140万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると932万円で、40~45歳になると1057万円、40~45歳になると1156万円となります。 そして、50~54歳になると1289万円、55~59歳になると1379万円となります。

※こちらの試算は、株式会社電通国際情報サービスが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、電通国際情報サービスの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 電通国際情報サービスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

ランキング

業界内ランキング

電通国際情報サービスの業界内年収ランキング

電通国際情報サービスが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は638万円でした。 そのため、電通国際情報サービスの平均年収は業界平均と比較をして 419万円高く、 業界内ランキングでは、554社中21位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！

エリア内ランキング

電通国際情報サービスのエリア内年収ランキング

電通国際情報サービスの本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、電通国際情報サービスの平均年収はエリア平均と比較をして 405万円高く、 エリア内ランキングでは、2266社中113位と 比較的高い平均年収となっています。

以上、電通国際情報サービスの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！

電通国際情報サービスでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

電通国際情報サービスのボーナス額の平均値は、170万円でした。 同業種の業界平均が102万円であることから、 68万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える？

電通国際情報サービスの役職別平均年収の比較

次に、電通国際情報サービスの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は1311万円、 課長の平均年収は1714万円、 部長の平均年収は2066万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。

電通国際情報サービスの生涯年収はいくら？

電通国際情報サービスの生涯年収ランキング

調査の結果、電通国際情報サービスの平均生涯年収は3.6億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 電通国際情報サービスの生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社電通国際情報サービスで働いたと仮定して算出しています。

電通国際情報サービスの従業員調査

ここまで電通国際情報サービスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

電通国際情報サービスの従業員数

電通国際情報サービスの従業員数比較

有価証券報告書によると、電通国際情報サービスの従業員数は、1697人でした。 情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、541人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが34位（554社中）であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

電通国際情報サービスの従業員の平均勤続年数

電通国際情報サービスの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、電通国際情報サービスの平均勤続年数は、12.3年でした。 情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.1年であることから、 一度電通国際情報サービスに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

電通国際情報サービスの従業員平均年齢

電通国際情報サービスの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、電通国際情報サービスの従業員の平均年齢は、41.0歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.6歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。

電通国際情報サービスの事業展望

「せっかく電通国際情報サービスに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、電通国際情報サービスが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく電通国際情報サービスがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

電通国際情報サービスは、事業戦略として、「価値創出および価値提供の両領域における、電通グループの強みを掛け合わせ、新たに企業全体の変革と事業成長を支援する「企業変革支援事業」、ならびに社会の変革を支援する「社会変革支援事業」を立ち上げ、将来のコア事業とすべく全社横断で推進する」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 企業理念はさらに、ビジョンとして向かうべき方向を、行動指針として大切にすべき価値観をそれぞれ定めており、社員の日々の行動が企業理念全体の実現に繋がるよう、目標と戦略を経営計画に落とし込むとともに、社員への浸透活動を積極的に実施している
  • 企業の事業活動を、モノやサービスなどの価値を創り出す活動（価値創出）と、ブランディングやマーケティングなどを通じて価値を訴求し提供する活動（価値提供）の２面で捉えており、それぞれの領域でならではの競争優位性を確立し、事業の拡大を目指す
  • 長期経営ビジョン「Vision2030」のもと、３回を予定している中期経営計画の第１回目の位置づけとなる中期経営計画「ISIDXInnovation2024」において、対処すべき課題と対策を、基本方針および重点施策に取りまとめている

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、電通国際情報サービスの将来性を分析していきしょう！

売上額から見る電通国際情報サービスの将来性

電通国際情報サービスの売上高推移のグラフ

電通国際情報サービスは、主な事業として、金融ソリューション・ビジネスソリューション・製造ソリューション・コミュニケーションITを手がけています。 ここで、電通国際情報サービスの売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は66.3%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、電通国際情報サービスの売上高ランキングは、 同業種で78位と 業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る電通国際情報サービスの将来性

電通国際情報サービスの純利益高推移のグラフ

次に、電通国際情報サービスの純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は150.5%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、電通国際情報サービスの売上高ランキングは、 同業種で39位と 業界を牽引している企業となっています。

電通国際情報サービスの競合企業は？

電通国際情報サービスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社ユニリタ 690万円 情報・通信業
株式会社ラック 644万円 情報・通信業
株式会社　ソルクシーズ 614万円 情報・通信業
株式会社クレスコ 653万円 情報・通信業
株式会社ＫＳＫ 510万円 情報・通信業
株式会社クレオ 554万円 情報・通信業
株式会社ゼンリン 497万円 情報・通信業
株式会社三菱総合研究所 1111万円 情報・通信業
株式会社ミロク情報サービス 617万円 情報・通信業
アドソル日進株式会社 550万円 情報・通信業

情報・通信業業界の企業年収ランキングは？

電通国際情報サービスが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社光通信 1682万円 7人
2位 株式会社ＴＢＳホールディングス 1449万円 111人
3位 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス 1427万円 27人
4位 株式会社テレビ朝日ホールディングス 1421万円 77人
5位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1415万円 100人
6位 日本テレビホールディングス株式会社 1379万円 199人
7位 ソフトバンクグループ株式会社 1322万円 255人
8位 株式会社ジャストシステム 1309万円 316人
9位 株式会社スカパーＪＳＡＴホールディングス 1271万円 27人
10位 朝日放送グループホールディングス株式会社 1253万円 72人

情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

東京都の企業年収ランキングは？

電通国際情報サービスが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 2735万円 731人
2位 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 2688万円 150人
3位 ヒューリック株式会社 1803万円 189人
4位 株式会社光通信 1682万円 7人
5位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
6位 ショーボンドホールディングス株式会社 1563万円 10人
7位 株式会社リゾート＆メディカル 1560万円 2人
8位 株式会社めぶきフィナンシャルグループ 1490万円 16人
9位 ソレイジア・ファーマ株式会社 1490万円 21人
10位 三井物産株式会社 1482万円 5587人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、電通国際情報サービスの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 株式会社電通国際情報サービス
設立年月日 1975年
会社ホームページ http://www.isid.co.jp
所在地 東京都港区港南２丁目１７番１号
代表取締役社長 代表取締役社長　　名和　亮一
業種 情報・通信業
事業内容 ●コンサルティングサービス ●ソフトウェア・プロダクト販売／サポート －自社開発ソフトウェアの販売／サポート －国内外ベンダーのソフトウェアの販売／サポート ●システム・インテグレーション・サービス －アプリケーション・システムの設計/開発 －ハードウェアの選定/調達 －システム・インフラの構築サービス ●アウトソーシング・サービス

電通国際情報サービスの歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 電通国際情報サービスの創設年は1975年で48年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

年月

概要

1975年12月

「株式会社電通（現 株式会社電通グループ)」と米国「General Electric Company」の合弁により、東京都中央区に「株式会社電通国際情報サービス」を設立。

1982年９月

米国「Structural Dynamics Research Corporation（現 Siemens Product Lifecycle Management Software Inc.）」との業務提携により、同社のCAEソフトウェアを販売開始。

1986年11月

英国に「ロンドン支店」を開設。（1991年１月に廃止。）

1987年３月

米国に子会社「ISI-Dentsu of America, Inc.」を設立。

1989年２月

「株式会社電通」の社内情報システムについて、システム開発・運用業務の継続受注を開始。

1989年10月

香港に「香港支店」を開設。（1990年８月に廃止。）

1990年８月

子会社「ISI-Dentsu of Asia, Ltd.（現 ISI-Dentsu of Hong Kong, Ltd.）」を設立。

1991年１月

子会社「ISI-Dentsu of Europe, Ltd.」を設立。

1991年２月

子会社「電通国際システム株式会社」を設立。（1997年７月当社に吸収合併。）

1992年４月

シンガポールに子会社「ISI-Dentsu Singapore Pte. Ltd.（現 ISI-Dentsu South East Asia Pte. Ltd.)」を設立。

2000年11月

東京証券取引所市場第一部に上場。

2001年３月

株式取得により「株式会社キスコソリューション（その後、株式会社ブレイニーワークスに商号変更）」を子会社化。

2001年６月

米国「International TechneGroup Inc.」との合弁により子会社「株式会社アイティアイディコンサルティング（現 株式会社アイティアイディ)」を設立。

2001年９月

株式取得により「株式会社経調（現 株式会社ISIDインターテクノロジー）」を子会社化。

2002年３月

株式取得により「株式会社エスアイアイディ（その後、株式会社ISIDテクノソリューションズに商号変更）」を子会社化。

2002年４月

子会社「株式会社アイエスアイディ・ホライゾン」を設立。（2004年８月当社に吸収合併。）

2002年５月

中国に子会社「上海電通信息服務有限公司」を設立。

2002年７月

子会社「株式会社アイエスアイディ・フェアネス」を設立。

2005年11月

タイに子会社「ISID South East Asia(Thailand) Co., Ltd.」を設立。

2006年３月

株式取得により「株式会社エステック」を子会社化。

2009年３月

子会社「株式会社ISIDアドバンストアウトソーシング（現 株式会社ISID-AO）」を設立。

2009年10月

子会社「株式会社ブレイニーワークス」と「株式会社ISIDテクノソリューションズ」を当社に統合。

 

当社グループの管理業務を営む「株式会社ISIDアシスト」を子会社化。

2011年７月

第三者割当増資引受けにより「クウジット株式会社」を関連会社化。

2013年２月

子会社「株式会社ISIDビジネスコンサルティング」を設立。

2013年４月

インドネシアに子会社「PT. ISID Indonesia」を設立。

2014年５月

子会社「株式会社ISIDエンジニアリング（注1）」を設立。

2015年４月

2015年12月期より決算日を12月31日に変更。

2018年６月

独フラウンホーファー研究機構との合弁により「Two Pillars GmbH」を設立し、関連会社化。

2018年12月

第三者割当増資引受けにより「株式会社マイデータ・インテリジェンス（注2）」を関連会社化。

2019年３月

第三者割当増資引受けにより「株式会社FAプロダクツ」を関連会社化。

2019年４月

株式取得により「PT. Ebiz Cipta Solusi」を子会社化。（2021年９月PT. ISID Indonesiaに吸収合併。）

2019年５月

株式取得により「スマートホールディングス株式会社」を関連会社化。

2019年７月

三菱地所株式会社との合弁により「株式会社FINOLAB」を設立し、関連会社化。

 

株式会社セブン銀行との合弁により「株式会社ACSiON」を設立し、関連会社化。

2020年１月

子会社「株式会社ISIDブライト」を設立。

2020年２月

株式会社電通グループとの合弁により「Dentsu Innovation Studio Inc.」を設立し、関連会社化。

まとめ

今回の記事では、電通国際情報サービスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。