ダイニチ工業の年収は584万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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ダイニチ工業株式会社は、新潟県に本社を構える、金属製品で事業を手掛ける企業です。 ダイニチ工業の平均年収は584万円で、業界ランキング39位の平均年収となっています。 今回は、そんなダイニチ工業に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つダイニチ工業の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、ダイニチ工業について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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ダイニチ工業の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度のダイニチ工業の平均年収は、584万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
ダイニチ工業の平均年収は直近7年間で、 +18.2%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は416万円で、
30~34歳になると480万円と平均年収が64万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると547万円で、40~45歳になると584万円、40~45歳になると625万円となります。
そして、50~54歳になると675万円、55~59歳になると674万円となります。
※こちらの試算は、ダイニチ工業株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、ダイニチ工業の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
ダイニチ工業の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
ダイニチ工業が属する業界である、「金属製品」の上場企業平均年収は573万円でした。
そのため、ダイニチ工業の平均年収は業界平均と比較をして
11万円高く、
業界内ランキングでは、98社中39位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
ダイニチ工業の本社がある新潟県における上場企業の平均年収は543万円となります。
そのため、ダイニチ工業の平均年収はエリア平均と比較をして
41万円高く、
エリア内ランキングでは、46社中14位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、ダイニチ工業の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
ダイニチ工業でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
ダイニチ工業のボーナス額の平均値は、94万円でした。
同業種の業界平均が92万円であることから、
2万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、ダイニチ工業の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は724万円、
課長の平均年収は947万円、
部長の平均年収は1141万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
ダイニチ工業の生涯年収はいくら？
調査の結果、ダイニチ工業の平均生涯年収は2.0億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
ダイニチ工業の生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までダイニチ工業株式会社で働いたと仮定して算出しています。
ダイニチ工業の従業員調査
ここまでダイニチ工業の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
ダイニチ工業の従業員数
有価証券報告書によると、ダイニチ工業の従業員数は、505人でした。
金属製品の従業情報員の平均従業員数が、760人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが35位（98社中）であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
ダイニチ工業の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、ダイニチ工業の平均勤続年数は、19.0年でした。
金属製品の従業員の平均属年数が、15.9年であることから、
一度ダイニチ工業に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
ダイニチ工業の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、ダイニチ工業の従業員の平均年齢は、41.3歳でした。 金属製品の従業員の平均年齢が、42.2歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
ダイニチ工業の勤務環境はブラック？それともホワイト？
ここまで、ダイニチ工業の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、ダイニチ工業の勤務環境はブラックなのでしょうか？それともホワイトなのでしょうか？ 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう！
ダイニチ工業の平均残業時間
ダイニチ工業の従業員の平均残業時間は、一月あたり5.2時間でした。 鉄鋼業、非鉄金属・金属製品製造業の従業員の平均残業時間が、16.7時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
ダイニチ工業の有給休暇の取得日数
ダイニチ工業の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で9.8日でした。 鉄鋼業、非鉄金属・金属製品製造業の従業員の平均日数が、11.7日であることから、 比較的有給休暇をとりにくいことが分かります。
ダイニチ工業の長時間労働是正のための取組内容
ダイニチ工業は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
フレックスタイム制や変形労働時間制の導入等
出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
ダイニチ工業は女性にとって働きやすい？
ダイニチ工業の女性活躍を推進する取り組み
ダイニチ工業は次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。
○従業員 合計：495人（うち女性：152人）、女性比率：30.7％
※2018年度期末時点。
○平均年齢 合計：40.5歳（男性：41.0歳、女性：39.6歳）
○平均勤続年数 合計：18.2年（男性：18.04年、女性：17.09年）
※2018年度期末時点。
○新入社員定着状況：男性：100％、女性：100％
○育休取得者数 合計：15人（2018年度）
○育児休業復職率（女性）：100％（2018年度）
○平均年間給与：558万円（2018年度）
○女性登用に関する目標・内容：
○各種報告書での情報開示の有無等 CSR発行有無：（無）、CSR記載有無：（無）、統合発行有無：（無）、統合記載有無：（無）出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
ダイニチ工業の事業展望
「せっかくダイニチ工業に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、ダイニチ工業が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくダイニチ工業がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
ダイニチ工業は、事業戦略として、「部門を強化し、石油暖房機器で培った燃焼技術・暖房技術等の従来技術をコアとし、関連する新技術を獲得、融合することにより新たなコア技術に進化させることで石油暖房機器以外の商品開発に取り組み、商品群を育成していく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 商品開発については、お客様が求める商品、好まれるデザイン、機能や価格等の要望を的確に把握して、お客様第一の商品作りを継続し、営業面におきましては販売店との一層の関係強化を進め、プロモーションの強化等とともに営業提案を行い、高機能商品のウエイトを高めていく
- 方針のもと、環境面におきましては、ＩＳＯ14001の規格に基づき環境方針を定めて、事業活動の全ての領域で環境に与える影響を認識し、環境負荷の低減と汚染の予防に努める活動、商品本体の環境負荷物質の問題について継続的に取り組んでいく
- 物流面におきましては、取扱店の納期短縮の要請に応えるため情報共有化をはかり、配送体制を強化して短期間に集中する出荷業務に対して、迅速かつ効率的に対応することで販売機会の損失低減に努めている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ダイニチ工業の将来性を分析していきしょう！
売上額から見るダイニチ工業の将来性
ダイニチ工業は、主な事業として、を手がけています。
ここで、ダイニチ工業の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は22.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ダイニチ工業の売上高ランキングは、
同業種で39位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るダイニチ工業の将来性
次に、ダイニチ工業の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は417.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ダイニチ工業の売上高ランキングは、
同業種で41位と
業界を牽引している企業となっています。
ダイニチ工業の競合企業は？
ダイニチ工業と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| アルメタックス株式会社 | 450万円 | 金属製品 |
| 佐藤鉄工株式会社 | 532万円 | 金属製品 |
| 協立エアテック株式会社 | 516万円 | 金属製品 |
| 株式会社駒井ハルテック | 590万円 | 金属製品 |
| 東洋シヤッター株式会社 | 543万円 | 金属製品 |
| 川岸工業株式会社 | 608万円 | 金属製品 |
| 那須電機鉄工株式会社 | 546万円 | 金属製品 |
| 東京製綱株式会社 | 559万円 | 金属製品 |
| 高田機工株式会社 | 638万円 | 金属製品 |
| 株式会社フジマック | 531万円 | 金属製品 |
金属製品業界の企業年収ランキングは？
ダイニチ工業が属する金属製品業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、金属製品業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 三和ホールディングス株式会社 | 990万円 | 45人 |
| 2位 | 宮地エンジニアリンググループ株式会社 | 905万円 | 19人 |
| 3位 | 株式会社横河ブリッジホールディングス | 767万円 | 36人 |
| 4位 | トーカロ株式会社 | 749万円 | 725人 |
| 5位 | 東洋製罐グループホールディングス株式会社 | 741万円 | 470人 |
| 6位 | 川田テクノロジーズ株式会社 | 717万円 | 89人 |
| 7位 | 日本発條株式会社 | 702万円 | 5013人 |
| 8位 | ＪＦＥコンテイナー株式会社 | 700万円 | 304人 |
| 9位 | 株式会社ＬＩＸＩＬ | 697万円 | 14352人 |
| 10位 | 文化シヤッター株式会社 | 687万円 | 1976人 |
金属製品業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
新潟県の企業年収ランキングは？
ダイニチ工業が属する新潟県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、新潟県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社第四北越フィナンシャルグループ | 1179万円 | 9人 |
| 2位 | 株式会社福田組 | 805万円 | 897人 |
| 3位 | 株式会社 新潟放送 | 784万円 | 119人 |
| 4位 | アクシアル リテイリング株式会社 | 753万円 | 16人 |
| 5位 | 第一建設工業株式会社 | 751万円 | 1010人 |
| 6位 | 株式会社遠藤製作所 | 709万円 | 119人 |
| 7位 | 株式会社第四北越銀行 | 677万円 | 2270人 |
| 8位 | 株式会社植木組 | 665万円 | 614人 |
| 9位 | サトウ食品株式会社 | 640万円 | 485人 |
| 10位 | 株式会社 北越銀行 | 622万円 | 1437人 |
新潟県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、ダイニチ工業の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | ダイニチ工業株式会社 |
| 設立年月日 | 1964年 |
| 会社ホームページ | http://www.dainichi-net.co.jp/ |
| 所在地 | 新潟県新潟市南区北田中７８０番地６ |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 吉井 久夫 |
| 業種 | 金属製品 |
| 事業内容 | 石油ファンヒーター、業務用石油ストーブ、加湿器、発煙用機器、その他部品（サービスパーツ）、コーヒーメーカー他 |
ダイニチ工業の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 ダイニチ工業の創設年は1964年で59年の社歴を持っており、 金属製品の中では 比較的若い企業であると言えます。
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年月 |
事項 |
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1964年４月 |
石油バーナー、石油ふろ釜を製造販売するメーカーとして、新潟県三条市にダイニチ工業株式会社を設立 |
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1971年７月 |
当社発展の礎となった開放式の石油暖房機器（業務用石油ストーブ）に、“ブルーヒーター”と命名し製造販売を開始 |
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1977年５月 |
業界初の全自動の石油暖房機器（業務用石油ストーブ）を開発し、製造販売を開始 |
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1979年10月 |
新潟県白根市（現・新潟市南区）和泉工業団地内に、本社・工場を移転 |
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1980年６月 |
着火スピードが業界最短の気化器を搭載した石油暖房機器（家庭用石油ファンヒーター）を開発し、製造販売を開始 |
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1983年９月 |
東京都品川区に東京事務所を開設（現・東京第一、東京第二営業所） |
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1984年６月 |
福岡市博多区に九州事務所を開設（現・九州営業所） |
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1986年６月 |
大阪府吹田市に大阪営業所（現・大阪第一、大阪第二営業所）、仙台市若林区に仙台営業所（現・東北営業所）、本社内に新潟営業所をそれぞれ開設 |
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1987年１月 |
東京都千代田区に賃貸オフィスビル（麹町ビル）を新築（2003年２月に売却）し、不動産賃貸業を開始 |
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1987年８月 |
スモークマシンを開発し、製造販売を開始 |
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1987年８月 |
名古屋市東区に名古屋営業所を開設 |
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1988年８月 |
東京都千代田区に東京営業所兼賃貸オフィスビル（神田ビル）を新築(2007年３月に売却）し、東京営業所(現・東京第一、東京第二営業所)を移転 |
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1990年６月 |
新潟県白根市（現・新潟市南区）北部工業団地内に、新工場（北部工場）を建設し製造部門を全面的に移転 |
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1990年11月 |
株式を日本証券業協会に店頭登録 |
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1996年１月 |
新潟県白根市（現・新潟市南区）北部工業団地内に、本社を移転 |
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1996年５月 |
群馬県高崎市に高崎営業所、栃木県宇都宮市に宇都宮営業所、広島市安佐南区に広島営業所をそれぞれ開設 |
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1996年８月 |
新潟県白根市（現・新潟市南区）北部工業団地内に第二工場兼研究開発センターを建設し、和泉工業団地内より研究開発部門を移転 |
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1997年６月 |
コーヒーメーカー（焙煎機能付きコーヒーメーカー）を開発し、製造販売を開始 |
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1998年６月 |
株式を東京証券取引所市場第二部、新潟証券取引所（2000年３月１日付で東京証券取引所に吸収合併）に上場 |
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1999年３月 |
ＩＳＯ9001の認証取得 |
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2000年12月 |
ＩＳＯ14001の認証取得 |
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2002年２月 |
新潟県白根市（現・新潟市南区）和泉工業団地内に、配送センター（現・和泉物流センター）を開設 |
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2003年３月 2003年10月 |
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 加湿器（ハイブリッド式加湿器）を開発し、製造販売を開始 |
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2010年４月
2011年４月 |
８営業所を整理統合し、５営業所（関東、関西、東北、新潟、九州営業所）、４オフィス（高崎、宇都宮、名古屋、広島）体制に変更 新潟県新潟市南区北部工業団地内に第三工場を取得 |
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2013年４月 2013年10月 2014年４月 2014年４月
2015年４月 2015年９月 2018年３月
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岡山市北区に岡山オフィスを開設 新潟県新潟市西蒲区打越第１工業団地内に中之口工場を取得 宇都宮オフィスを閉鎖 札幌市白石区に札幌オフィス、埼玉県久喜市に埼玉オフィス、茨城県水戸市に水戸オフィス、横浜市中区に横浜オフィスをそれぞれ開設 岩手県盛岡市に盛岡オフィスを開設 電気暖房機器（セラミックファンヒーター）を開発し、製造販売を開始 管理本部、生産本部、開発本部を新設 横浜オフィスを閉鎖 |
まとめ
今回の記事では、ダイニチ工業の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！
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出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ