建設技術研究所の年収は903万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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建設技術研究所の平均年収ランキングのまとめ

株式会社建設技術研究所は、東京都に本社を構える、サービス業で事業を手掛ける企業です。 建設技術研究所の平均年収は903万円で、業界ランキング22位の平均年収となっています。 今回は、そんな建設技術研究所に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ建設技術研究所の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、建設技術研究所について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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建設技術研究所の平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2022年度の建設技術研究所の平均年収は、903万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

建設技術研究所の平均年収の推移

建設技術研究所の平均年収は直近7年間で、 +7.7%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

建設技術研究所の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は544万円で、 30~34歳になると665万円と平均年収が121万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると802万円で、40~45歳になると876万円40~45歳になると903万円となります。 そして、50~54歳になると998万円55~59歳になると1000万円となります。

※こちらの試算は、株式会社建設技術研究所が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、建設技術研究所の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 建設技術研究所の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

建設技術研究所の業界内年収ランキング

建設技術研究所が属する業界である、「サービス業」の上場企業平均年収は531万円でした。 そのため、建設技術研究所の平均年収は業界平均と比較をして 372万円高く、 業界内ランキングでは、647社中22位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

建設技術研究所のエリア内年収ランキング

建設技術研究所の本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、建設技術研究所の平均年収はエリア平均と比較をして 251万円高く、 エリア内ランキングでは、2266社中202位比較的高い平均年収となっています。

以上、建設技術研究所の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

建設技術研究所でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

建設技術研究所のボーナス額の平均値は、145万円でした。 同業種の業界平均が85万円であることから、 60万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

建設技術研究所の役職別平均年収の比較

次に、建設技術研究所の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は1120万円、 課長の平均年収は1464万円、 部長の平均年収は1765万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


建設技術研究所の生涯年収はいくら?

建設技術研究所の生涯年収ランキング

調査の結果、建設技術研究所の平均生涯年収は2.9億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 建設技術研究所の生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社建設技術研究所で働いたと仮定して算出しています。


建設技術研究所の従業員調査

ここまで建設技術研究所の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

建設技術研究所の従業員数

建設技術研究所の従業員数比較

有価証券報告書によると、建設技術研究所の従業員数は、1815人でした。 サービス業の従業情報員の平均従業員数が、623人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが45位(647社中)であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

建設技術研究所の従業員の平均勤続年数

建設技術研究所の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、建設技術研究所の平均勤続年数は、12.9年でした。 サービス業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、 一度建設技術研究所に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

建設技術研究所の従業員平均年齢

建設技術研究所の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、建設技術研究所の従業員の平均年齢は、43.03歳でした。 サービス業の従業員の平均年齢が、40.1歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。

建設技術研究所の離職率

建設技術研究所の従業員の離職率

建設技術研究所の10年以内の離職率は男性従業員が33.6%女性従業員が46.4%

でした。 学術研究、専門・技術サービス業の10年以内の平均離職率が、男性従業員が54.9%、女性従業員が52.5%であることから、 男女ともに比較的離職率が低いことが分かります。
※ 参考:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)を加工して作成


建設技術研究所の勤務環境はブラック?それともホワイト?

ここまで、建設技術研究所の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、建設技術研究所の勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!

建設技術研究所における従業員の平均残業時間と有給休暇の取得日数

建設技術研究所の平均残業時間

建設技術研究所の従業員の平均残業時間は、一月あたり20.7時間でした。 学術研究、専門・技術サービス業の従業員の平均残業時間が、14.0時間であることから、 比較的残業時間が長いことが分かります。

建設技術研究所の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で14.2日でした。 学術研究、専門・技術サービス業の従業員の平均日数が、11.6日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。

建設技術研究所の長時間労働是正のための取組内容

建設技術研究所は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。

ノー残業デーの実施
年次有給休暇の取得促進
リフレッシュ休暇制度
シフト勤務制度
時間有給休暇制度
など

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


建設技術研究所は女性にとって働きやすい?

建設技術研究所が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!

建設技術研究所における女性の育休取得率と女性従業員の割合

建設技術研究所の女性の育休取得率

建設技術研究所の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 学術研究、専門・技術サービス業の女性従業員の育休取得率が平均67.5%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。

建設技術研究所の女性従業員の割合

建設技術研究所の従業員に占める女性従業員の割合は、10.2%でした。 学術研究、専門・技術サービス業の女性従業員の割合が平均38.1%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。

建設技術研究所の女性活躍を推進する取り組み

建設技術研究所は次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。

○従業員 合計:1,592人(うち女性:322人)、女性比率:20.2%
○平均年齢 合計:43.1歳(男性:44.4歳、女性:37.8歳)
※2018年4月1日時点
○平均年間給与:8,460,757円
※2017年度期末時点。有価証券報告書記載の単体ベース。
○各種報告書での情報開示の有無等 CSR発行有無:(有)、CSR記載有無:(有)
○一般職は、2012年4月に導入された地域一般職に名称変更。
○継続就業に関する取り組み
勤続年数の男女差を解消するため、次の取り組みを行います。長時間労働の解消、女性の一体感、帰属意識の醸成、管理職・女性社員の研修(意識改革)、キャリアパスの提示(ロールモデルの提示など)、多様な働き方の導入(制度整備)、出産・育児ステージでのケア(休暇前中後における三者相談、産休・育休時の情報共有、復帰時の研修、社内託児所の整備など)
○女性管理職の増加に関する取り組み
女性管理職数を増やすために次の取り組みを行います。キャリアパスの提示(ロールモデルの提示など)、女性管理職候補の選定と計画的育成、昇進・委員・出向など同程度の能力なら積極的に女性を選択、現管理職の意識改革(女性区別意識の解消、多様な働き方の許容など)、女性管理職候補の中途採用、女性社外取締役の登用
○その他
・イクボス企業同盟へ加盟(2016年7月)
・役員及び管理職がイクボス宣言(2017年)
・2017年7月・11月および2018年7月・11月に総務省主導で実施されたイベント「テレワーク・デイ」に特別協力団体として参加。

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


建設技術研究所の事業展望

「せっかく建設技術研究所に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、建設技術研究所が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく建設技術研究所がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

建設技術研究所は、事業戦略として、「上記の事業環境を踏まえ、新たに策定した「中期経営計画2024」初年度の「第60期経営計画」では、「生産システム改革を柱として事業構造変革を確実に進めサステナビリティ経営を推進する」をスローガンに掲げ、持続可能な社会の実現に向けて、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進、テレワーク等の新たな働き方による生産システムの改革に取り組み、事業ポートフォリオの変革やガバナンス強化、SDGsやカーボンニュートラル対応など、サステナブルな経営を推進していく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 私たちCTIグループは、「世界に誇れる技術と英知で、安全で潤いのある豊かな社会づくりに挑戦する」という経営理念に基づき、これまで築いてきた皆さまからの「信頼」をさらに高めながら、ブランドフレーズである『未来につづく安全・安心を』のもと、災害への備え、地球環境問題への対応、安全で安心できる社会の構築、そして世界の持続可能な社会の形成に貢献していく
  • 2030年の売上高は100,000百万円(国内72,000百万円、海外28,000百万円)、営業利益は9,000百万円(営業利益率9%)を目標とする
  • CTIグループがこれまで実施してきた河川や道路などのさまざまな分野の企画・調査・計画・設計などのインフラサービスの提供を継続しつつ、今後は以下に示す方向性の事業拡大に注力する

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、建設技術研究所の将来性を分析していきしょう!

売上額から見る建設技術研究所の将来性

建設技術研究所の売上高推移のグラフ

建設技術研究所は、主な事業として、国内建設コンサルティング事業・海外建設コンサルティング事業を手がけています。 ここで、建設技術研究所の売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は49.9%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、建設技術研究所の売上高ランキングは、 同業種で136位業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る建設技術研究所の将来性

建設技術研究所の純利益高推移のグラフ

次に、建設技術研究所の純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は234.4%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、建設技術研究所の売上高ランキングは、 同業種で52位業界を牽引している企業となっています。


建設技術研究所の競合企業は?

建設技術研究所と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社スタジオアリス 413万円 サービス業
大日本コンサルタント株式会社 772万円 サービス業
株式会社長大 675万円 サービス業
株式会社メンバーズ 479万円 サービス業
オリジナル設計株式会社 713万円 サービス業
株式会社ナック 525万円 サービス業
株式会社NJS 826万円 サービス業
川崎地質株式会社 652万円 サービス業
アイ・ケイ・ケイ株式会社 351万円 サービス業
応用地質株式会社 695万円 サービス業

サービス業業界の企業年収ランキングは?

建設技術研究所が属するサービス業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、サービス業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 2688万円 150人
2位 株式会社ストライク 1432万円 191人
3位 株式会社電通グループ 1341万円 164人
4位 RPAホールディングス株式会社 1288万円 15人
5位 EPSホールディングス株式会社 1253万円 59人
6位 株式会社日本M&Aセンター 1243万円 653人
7位 フロンティア・マネジメント株式会社 1217万円 226人
8位 ケネディクス株式会社 1160万円 67人
9位 株式会社ベイカレント・コンサルティング 1106万円 2638人
10位 株式会社シグマクシス 1092万円 73人

サービス業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


東京都の企業年収ランキングは?

建設技術研究所が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 2735万円 731人
2位 M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 2688万円 150人
3位 ヒューリック株式会社 1803万円 189人
4位 株式会社光通信 1682万円 7人
5位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
6位 ショーボンドホールディングス株式会社 1563万円 10人
7位 株式会社リゾート&メディカル 1560万円 2人
8位 株式会社めぶきフィナンシャルグループ 1490万円 16人
9位 ソレイジア・ファーマ株式会社 1490万円 21人
10位 三井物産株式会社 1482万円 5587人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、建設技術研究所の企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 株式会社建設技術研究所
設立年月日 1963年
会社ホームページ http://www.ctie.co.jp/
所在地 東京都中央区日本橋浜町3丁目21番1号
代表取締役社長 代表取締役社長    中村 哲己
業種 サービス業
事業内容 土木建設事業に関する企画、調査、計画、設計及び事業監理他

建設技術研究所の歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 建設技術研究所の創設年は1963年で60年の社歴を持っており、 サービス業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

年月

事項

1963年4月

建設コンサルタント業を営むことを目的として、東京都中央区銀座西(現  銀座三丁目)に建設技研株式会社を設立

設立と同時に本社および大阪市南区(現  中央区)の大阪支社(現  大阪本社)で開業

1964年2月

商号を株式会社建設技術研究所に変更

1964年12月

建設省に建設コンサルタント登録(第39-133号)

1967年6月

福岡県福岡市に福岡出張所(現  九州支社)を開設

1969年4月

本社を東京都中央区日本橋小網町に移転

1973年9月

本社を東京都中央区日本橋本町に移転

1975年1月

本社に海外プロジェクトの受注拡大を図るため海外業務室(現  株式会社建設技研インターナショナル)を開設

1976年4月

宮城県仙台市に仙台出張所(現  東北支社)を開設

1976年9月

名古屋市中村区に名古屋出張所(現  中部支社)を開設

1977年4月

広島県広島市に広島出張所(現  中国支社)を開設

1980年7月

沖縄県浦添市に沖縄出張所(現  沖縄支社)を開設

1983年4月

新潟県新潟市に新潟出張所(現  北陸支社)、香川県高松市に高松出張所(現  四国支社)を開設

1983年12月

施工管理業務などを専業させる目的でシーティーアイ調査設計株式会社(現  株式会社CTIリード)を設立

1988年6月

札幌市中央区に札幌出張所(現  北海道支社)を開設

1989年7月

ダム、河川および砂防に関する水理模型実験を担当するフロント事業部を開設

1991年4月

業容拡大に備えるため東京都中央区日本橋本町に東京支社(現  東京本社)を開設

1994年4月
 

本社に建設工事の企画、設計から施工業者選定、施工管理までを代行する「コンストラクション・マネジメント(CM)事業」に参入するためCM本部を開設

1994年6月

日本証券業協会に株式を店頭登録

1996年8月

フロント事業部を改組し、茨城県つくば市に研究センターつくばを開設

1996年10月

東京証券取引所市場第二部に株式を上場

1999年3月

海外部門の分離独立を目的として株式会社建設技研インターナショナルを設立

1999年4月

株式会社建設技研インターナショナルに海外部門の営業を譲渡

1999年6月

東京証券取引所市場第一部に株式を上場

1999年12月

マネジメント事業などを専業させる目的で株式会社マネジメントテクノを設立

2000年4月

マネジメント事業を担当するマネジメント事業部を開設

2003年4月

研修、セミナー運営事業などを専業させる目的で株式会社CTIアカデミー(現 株式会社CTIフロンティア)を設立

2005年5月

創業60周年を機に、本社を東京都中央区日本橋浜町に移転

2006年6月
 

財団法人福岡土地区画整理協会の事業の一部を譲り受け、当社100%子会社の福岡土地区画整理株式会社(現 日本都市技術株式会社)が営業を開始

2008年1月
 

長江科学院と共同で環境分野のコンサルティングを行う目的で武漢長建創維環境科技有限公司を設立

2010年10月
 

住鉱コンサルタント株式会社(現  住鉱資源開発株式会社)の建設コンサルタント事業を当社100%子会社の株式会社地圏総合コンサルタントが承継し、営業を開始

2014年3月

DUWUN社と合弁で建設コンサルティングを行う目的で株式会社CTIミャンマーを設立

2015年6月

ユニチカ株式会社から株式を譲り受け、当社100%子会社の株式会社環境総合リサーチが営業を開始

2015年11月

新設分割により株式を譲り受け、当社100%子会社として株式会社日総建が営業を開始

2017年6月

公開買い付けにより、当社100%子会社としてWaterman Group Plcが営業を開始

2020年10月

当社連結子会社の株式会社建設技研インターナショナル株式を追加取得し、完全子会社化

2021年4月

アジアでの現地生産および人材育成の拠点として、フィリピンに当社孫会社の株式会社CTIフィリピナスを設立

当社連結子会社である株式会社建設技研インターナショナルが、株式会社CTIミャンマーの株式を全株取得して同社を完全子会社(当社完全孫会社)とし、当社とDUWUN社との合弁を解消

 


まとめ

今回の記事では、建設技術研究所の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。