虫眼鏡 ロゴ

【2022年最新版】ヤマトホールディングスに転職すると年収はいくら? | 年代・役職別年収を業界比較で徹底分析!

最終更新日:


ヤマトホールディングスの平均年収ランキングのまとめ

ヤマトホールディングス株式会社は、東京都に本社を構える、陸運業で事業を手掛ける企業です。 ヤマトホールディングスの平均年収は1018万円で、業界ランキング1位の平均年収となっています。 今回は、そんなヤマトホールディングスに転職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひご自身と照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つヤマトホールディングスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、転職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、就活生向けにヤマトホールディングスの平均年収について解説しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


おすすめコンテンツ


ヤマトホールディングスの平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2022年度のヤマトホールディングスの平均年収は、1018万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が436万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

ヤマトホールディングスの平均年収の推移

ヤマトホールディングスの平均年収は直近7年間で、 +14.9%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

ヤマトホールディングスの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は829万円で、 30~34歳になると915万円と平均年収が86万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると981万円で、40~45歳になると1007万円40~45歳になると1032万円となります。 そして、50~54歳になると1024万円55~59歳になると1018万円となります。

※こちらの試算は、ヤマトホールディングス株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、ヤマトホールディングスの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、転職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 ヤマトホールディングスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

ヤマトホールディングスの業界内年収ランキング

ヤマトホールディングスが属する業界である、「陸運業」の上場企業平均年収は541万円でした。 そのため、ヤマトホールディングスの平均年収は業界平均と比較をして 477万円高く、 業界内ランキングでは、631社中1位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

ヤマトホールディングスの役職別平均年収の比較

ヤマトホールディングスの本社がある東京都における上場企業の平均年収は643万円となります。
そのため、ヤマトホールディングスの平均年収はエリア平均と比較をして 375万円高く、 エリア内ランキングでは、12163社中436位比較的高い平均年収となっています。

以上、ヤマトホールディングスの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

ヤマトホールディングスでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

ヤマトホールディングスのボーナス額の平均値は、164万円でした。 同業種の業界平均が70万円であることから、 94万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

ヤマトホールディングスのエリア内年収ランキング

次に、ヤマトホールディングスの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は1263万円、 課長の平均年収は1652万円、 部長の平均年収は1992万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。

\年収UP目指すなら/

パソナキャリア転職相談する

ヤマトホールディングスの生涯年収はいくら?

ヤマトホールディングスの生涯年収ランキング

調査の結果、ヤマトホールディングスの平均生涯年収は3.4億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 ヤマトホールディングスの生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までヤマトホールディングス株式会社で働いたと仮定して算出しています。


ヤマトホールディングスの従業員調査

ここまでヤマトホールディングスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、転職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

ヤマトホールディングスの従業員数

ヤマトホールディングスの従業員数比較

有価証券報告書によると、ヤマトホールディングスの従業員数は、25人でした。 陸運業の従業情報員の平均従業員数が、2504人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが605位(631社中)であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

ヤマトホールディングスの従業員の平均勤続年数

ヤマトホールディングスの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、ヤマトホールディングスの平均勤続年数は、30.2年でした。 陸運業の従業員の平均属年数が、14.6年であることから、 一度ヤマトホールディングスに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

ヤマトホールディングスの従業員平均年齢

ヤマトホールディングスの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、ヤマトホールディングスの従業員の平均年齢は、53.4歳でした。 陸運業の従業員の平均年齢が、43.3歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。


ヤマトホールディングスの事業展望

「せっかくヤマトホールディングスに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、ヤマトホールディングスが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくヤマトホールディングスがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

ヤマトホールディングスは、事業戦略として、「EC事業者様および販売者様、EC利用者様、配送事業者がともに発展できるECエコシステムの最適解の創出に向けては、お客様とのリアルタイムコミュニケーション基盤である「EAZY」の機能拡充、オペレーションプロセスを簡素化したEC物流ネットワークによるキャパシティの拡大に加え、大手から小規模のEC事業者様、今後EC領域の強化を目指すメーカー・小売事業者様に対する、調達や在庫移動など上流領域でのソリューションを充実させていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 事業環境の中、ヤマトグループは、経営理念に掲げる「豊かな社会の実現への貢献」を通じた持続的な企業価値の向上を実現するため、2021年4月1日より、グループ各社の経営資源を結集した新しいヤマト運輸を中核とするグループ経営体制に移行し、2024年3月期を最終年度とする中期経営計画「Oneヤマト2023」に基づく取組みを推進している
  • ボーダー領域では、輸出入するECなどの小口貨物、一般貨物の発注情報、出荷・到着予定情報、通関関連情報など、グローバルサプライチェーン上のすべての情報をデジタル化、可視化し、国内・海外のネットワークをスムーズに結節するとともに、フルフィルメント機能の活用による在庫の最小化やリードタイムの最適化など、高度なソリューションを提供する
  • 地域の法人のお客様に対しては、本社に集約した営業情報に基づく最適な提案を創出し、第一線の営業活動を促進させるとともに、ソリューション設計やオペレーション設計の高度化を図り、店舗やECの運営に係るバックヤード業務の効率化や、販売機会ロスの削減、在庫の最適化など、サプライチェーン全体にわたる価値を提供していく

\転職キャリアアップ目指すなら/

ランスタッド転職相談する

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ヤマトホールディングスの将来性を分析していきしょう!

純利益から見るヤマトホールディングスの将来性

ヤマトホールディングスの純利益高推移のグラフ

次に、ヤマトホールディングスの純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は142.8%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ヤマトホールディングスの売上高ランキングは、 同業種で24位業界を牽引している企業となっています。

\成長産業への転職なら/

JAC Recruitment転職相談する

ヤマトホールディングスに転職するには?

ここまでヤマトホールディングスの年収について様々な角度から分析してきました。それでは、ヤマトホールディングスに転職するためにはどうしたらよいのでしょうか?最も有効な手段は、転職エージェントを活用することです。

転職エージェント活用のメリット


  • 非公開求人にアクセスすることができる
  • 面接対策を行ってもらえる
  • 採用担当者や人事から直接仕入れた情報を提供してくれる
    表には出ていない各社の中途採用情報や求める人材像を教えてくれるかも!

転職エージェントに登録することで、ヤマトホールディングスの過去の転職実績に基づいた対策を行ってくれたり、非公開求人に案内してくれたりする可能性もあるでしょう。
ここからは、転職エージェントの中でも特におすすめの3社を紹介していきます!各社の特徴や強みは様々なので、気になった転職エージェントがあれば複数登録してみるのもいいでしょう!

ヤマトホールディングスの求人もあるかも…?
転職エージェントおすすめ3選

1. キャリアスタート

キャリアスタート

おすすめポイント


  • 【高給与+安定雇用】の正社員案件
  • 履歴書・職務経歴書の添削から面接対策まで徹底的にサポート
  • 経験豊富なコンサルタントがあなたの強みや価値観を分析

キャリアスタートは、高給与+安定雇用の案件を多数取り扱う転職エージェントです。書類添削から面接対策まで全て無料でサポートしてくれます。また、経験豊富なコンサルタントがあなたの強みや価値観を分析してくれるため、ご自身にあった企業を紹介可能です。

キャリアスタートの口コミを調べてみると、担当コンサルタントに信頼を寄せる声が多くありました。

キャリアスタートの口コミ

LINEで連絡できるので、困ったときにすぐ相談することができました。履歴書の添削や模擬面接のお願いにもすぐに対応していただきとても感謝しています。

キャリアスタートの口コミ

担当の方がとても気さくで質問しやすい環境でした。初めての転職活動で分からないことが多かったのでありがたかったです。

対象エリア 全国
運営会社 キャリアスタート株式会社

出典: https://careerstart.co.jp/

2. パソナキャリア

パソナキャリア

おすすめポイント


  • 転職者の3人に2人が年収アップ
  • 高い満足度を誇る手厚いフォローや親身なサポート
  • 多くの非公開求人

パソナキャリアは、親身で丁寧なサポートに定評のある大手転職エージェントです。はじめての転職活動も安心して進めることができます。また、ハイクラス向けのサービスは多くの非公開求人があり、高年収を目指す方にもおすすめです。

パソナキャリアの口コミを調べてみると、親身で丁寧なサポートが評判でした。

パソナキャリアの口コミ

新卒で入社した企業に勤めて15年ほど経ち、転職を決意。手厚いサポートのおかげで希望通りの条件で転職することができました。パソナキャリアは紹介してくださる求人の質が一番よかったです。

パソナキャリアの口コミ

応募書類の書き方や面接の仕方など細やかに指導してくださいました。転職成功後も困ったことがないかを気にかけてくださったのがとても好印象です。

対象エリア 全国
運営会社 株式会社パソナ

出典: https://www.pasonacareer.jp/

3. doda

doda

おすすめポイント


  • 求人数約10万件
  • 書類・面接の対策などあらゆる面でサポート
  • 転職者満足度No1

dodaは約10万件の求人数を誇る、大手転職エージェントです。業界・職種も網羅しているため、あなたの希望に沿った転職活動が可能。また人事担当者をひきつける履歴書や職務経歴書を書くための秘訣を、丁寧にアドバイスしてくれるため、初めての転職でも安心して進められます。

dodaの口コミを調べてみると、サポートの充実さを評価する声が多くありました。

dodaの口コミ

履歴書・職務経歴書の書き方を指導していただいたおかげで書類選考の通過率を上げることができました。また、面接対策でも、自己PRするときのポイントなど丁寧にアドバイスいただきました。

dodaの口コミ

履歴書の提出、筆記試験、面接など選考ステップごとに相談や対策をしていただいただけでなく、企業に直接言いにくい交渉も代わりにしてくださいました。

対象エリア 全国
運営会社 パーソルキャリア株式会社

出典: https://doda.jp/


ヤマトホールディングスの競合企業は?

ヤマトホールディングスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
セイノーホールディングス株式会社 687万円 陸運業
相鉄ホールディングス株式会社 878万円 陸運業
ニッコンホールディングス株式会社 576万円 陸運業
阪急阪神ホールディングス株式会社 819万円 陸運業
カンダホールディングス株式会社 690万円 陸運業
株式会社ロジネットジャパン 640万円 陸運業
SGホールディングス株式会社 704万円 陸運業
トナミホールディングス株式会社 521万円 陸運業
広島観光開発株式会社 470万円 陸運業
日本石油輸送株式会社 625万円 陸運業

陸運業業界の企業年収ランキングは?

ヤマトホールディングスが属する陸運業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、陸運業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 ヤマトホールディングス株式会社 1018万円 25人
2位 相鉄ホールディングス株式会社 878万円 89人
3位 阪急阪神ホールディングス株式会社 819万円 204人
4位 株式会社西武ホールディングス 802万円 306人
5位 株式会社日立物流 795万円 1328人
6位 東急株式会社 762万円 1461人
7位 関西高速鉄道株式会社 755万円 43人
8位 京阪ホールディングス株式会社 740万円 139人
9位 小田急電鉄株式会社 720万円 3760人
10位 東京地下鉄株式会社 720万円 9881人

陸運業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


東京都の企業年収ランキングは?

ヤマトホールディングスが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 ヒューリック株式会社 1803万円 189人
2位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
3位 ショーボンドホールディングス株式会社 1563万円 10人
4位 株式会社リゾート&メディカル 1560万円 2人
5位 株式会社TBSホールディングス 1501万円 96人
6位 三井物産株式会社 1482万円 5587人
7位 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス 1469万円 24人
8位 株式会社ストライク 1432万円 191人
9位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1415万円 100人
10位 野村ホールディングス株式会社 1414万円 154人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、ヤマトホールディングスの企業データについて調査した結果を記載します。

項目詳細
会社名ヤマトホールディングス株式会社
会社ホームページhttp://www.yamato-hd.co.jp/
所在地東京都中央区銀座2丁目16番10号
代表取締役社長取締役社長  長尾 裕
業種陸運業
事業内容貨物自動車輸送業はじめ各種事業を営む会社の株式を所有し、経営管理およびそれに付帯する業務を行う。(純粋持株会社)

ヤマトホールディングスの歴史

歴史をもっと見る

 

 

1919年11月

東京市京橋区において資本金10万円、車両数4台で創立。

1929年4月

東京-横浜間に定期便を開始(わが国最初の路線事業)。

1949年5月

東京証券取引所の再開とともに株式を上場。

1950年3月

通運事業を開始。

1951年1月

C.A.T(シヴィル・エア・トランスポート)航空と代理店契約を締結し、航空貨客の取扱を開始。

1952年1月

海上貨物取扱船積業務を開始。

1957年10月

大和商事株式会社(現ヤマトオートワークス株式会社)を設立。

1958年6月

美術品梱包輸送事業を開始。

1958年8月

日本航空株式会社と代理店契約を締結し、国内航空貨物の取扱を開始。

1960年2月

国際航空混載貨物の取扱を開始。

1966年4月

1973年1月

1976年1月

一般港湾運送事業の営業を開始。

コンピューター部門を分離し、ヤマトシステム開発株式会社を設立。

小口貨物の宅配システム「宅急便」のサービスを開始。

1977年3月

極東リース株式会社(現ヤマトリース株式会社)を設立。

1980年3月

YAMATO TRANSPORT U.S.A., INC(現米国ヤマト運輸株式会社)を設立。

1981年9月

当社株式が東京証券取引所の市場第一部に指定替え。

1982年10月

1985年7月

大和運輸株式会社からヤマト運輸株式会社に商号変更。

引越を商品化した新サービスを開始。

1985年9月

1986年7月

ヤマトホームサービス株式会社(現ヤマトホームコンビニエンス株式会社)を設立。

ヤマトコレクトサービス株式会社(ヤマトフィナンシャル株式会社)を設立。

1986年10月

オランダヤマト運輸株式会社(現欧州ヤマト運輸株式会社)を設立。

1988年7月

1996年12月

日本初の低温管理による宅配システム「クール宅急便」のサービスを開始。

宅急便の年末年始営業を開始。365日営業となる。

1997年3月

1997年11月

2003年4月

「クロネコメール便」の全国でのサービスを開始。

小笠原諸島へのサービス開始により、宅急便の全国ネットワークが完成。

ロジスティクス事業の一部を分割し、ヤマトロジスティクス株式会社に統合。

海上フォワーディング事業、通関事業、美術品輸送事業および国際引越事業を分割し、ヤマトグローバルフレイト株式会社に統合。

 

四国ヤマト運輸株式会社をヤマト運輸株式会社に統合。

九州ヤマト運輸株式会社をヤマト運輸株式会社に統合。

2003年10月

引越部門を分割し、ヤマトホームコンビニエンス株式会社に統合。

自動車整備部門を分割し、ヤマトオートワークス株式会社に統合。

2004年10月

ヤマトロジスティクス株式会社とヤマトパーセルサービス株式会社を吸収合併によりヤマトグローバルフレイト株式会社に統合し、同社をヤマトロジスティクス株式会社に商号変更。

2004年11月

グループ会社の経理・会計業務や人事業務を受託するヤマトマネージメントサービス株式会社を設立。

2005年4月

ファインクレジット株式会社(現ヤマトクレジットファイナンス株式会社)に経営参画。

2005年11月

純粋持株会社への移行に伴い、ヤマト運輸株式会社からヤマトホールディングス株式会社に商号変更。デリバリー事業などをヤマト運輸分割準備株式会社(現ヤマト運輸株式会社)に承継。

2008年4月

ヤマト運輸株式会社のエキスプレス事業を分割し、ヤマトグローバルエキスプレス株式会社に統合。

2008年8月

ヤマトロジスティクス株式会社を、ロジスティクス事業等を行うヤマトロジスティクス株式会社、国際物流サービス事業等を行うヤマトグローバルロジスティクスジャパン株式会社に分割。

2013年8月

総合物流ターミナル「厚木ゲートウェイ」を竣工。

2013年9月

総合物流ターミナル「羽田クロノゲート」を竣工。

2013年10月

YAMATO RHQ DEVELOPMENT PTE.LTD(現ヤマトアジア株式会社)を設立。

2015年3月

「クロネコメール便」のサービスを廃止。

2015年4月

「宅急便コンパクト」、「ネコポス」、および新たな投函サービス「クロネコDM便」のサービスを開始。

2016年1月

マレーシア宅配大手のGD EXPRESS CARRIER BHD.(現GDEX BHD)と業務・資本提携を締結。

2016年7月

フランスのネオポストグループとの合併会社Packcity Japan株式会社が、オープン型宅配便ロッカー事業を開始。

2016年8月

マレーシアを本拠地とするクロスボーダー陸上幹線輸送会社であるOTLグループ3社の株式取得およびベトナム事業取得に合意。

2016年9月

総合物流ターミナル「中部ゲートウェイ」を竣工。

2017年11月

総合物流ターミナル「関西ゲートウェイ」の稼働を開始。

2020年4月

ヤマトリース株式会社の発行済株式数の60%を芙蓉総合リース株式会社に譲渡。

2020年6月

EC事業者向け新配送商品「EAZY(イージー)」のサービスを開始。

2021年4月

ヤマトロジスティクス株式会社、ヤマトフィナンシャル株式会社を含む7社をヤマト運輸株式会社に吸収合併および吸収分割。

2021年9月

ヤマトマネージメントサービス株式会社をヤマト運輸株式会社に統合。

2022年1月

ヤマトホームコンビニエンス株式会社の発行済株式数の51%をアート引越センター株式会社に譲渡。

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。


まとめ

今回の記事では、ヤマトホールディングスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、転職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。