オムロンの年収は849万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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オムロン株式会社は、京都府に本社を構える、電気機器で事業を手掛ける企業です。 オムロンの平均年収は849万円で、業界ランキング21位の平均年収となっています。 今回は、そんなオムロンに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つオムロンの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、オムロンについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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オムロンの平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度のオムロンの平均年収は、849万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
オムロンの平均年収は直近7年間で、 +3.0%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は566万円で、
30~34歳になると652万円と平均年収が86万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると743万円で、40~45歳になると794万円、40~45歳になると849万円となります。
そして、50~54歳になると917万円、55~59歳になると916万円となります。
※こちらの試算は、オムロン株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、オムロンの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
オムロンの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
オムロンが属する業界である、「電気機器」の上場企業平均年収は667万円でした。
そのため、オムロンの平均年収は業界平均と比較をして
182万円高く、
業界内ランキングでは、271社中21位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
オムロンの本社がある京都府における上場企業の平均年収は597万円となります。
そのため、オムロンの平均年収はエリア平均と比較をして
252万円高く、
エリア内ランキングでは、75社中2位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、オムロンの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
オムロンでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
オムロンのボーナス額の平均値は、136万円でした。
同業種の業界平均が107万円であることから、
29万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、オムロンの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1053万円、
課長の平均年収は1376万円、
部長の平均年収は1660万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
オムロンの生涯年収はいくら？
調査の結果、オムロンの平均生涯年収は2.7億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
オムロンの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までオムロン株式会社で働いたと仮定して算出しています。
オムロンの従業員調査
ここまでオムロンの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
オムロンの従業員数
有価証券報告書によると、オムロンの従業員数は、4610人でした。
電気機器の従業情報員の平均従業員数が、1958人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが19位（271社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
オムロンの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、オムロンの平均勤続年数は、16.7年でした。
電気機器の従業員の平均属年数が、15.7年であることから、
一度オムロンに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
オムロンの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、オムロンの従業員の平均年齢は、45.5歳でした。 電気機器の従業員の平均年齢が、43.5歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
オムロンの事業展望
「せっかくオムロンに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、オムロンが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくオムロンがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
オムロンは、事業戦略として、「VG2020期間および2021年度を通じて海外重要ポジション現地化比率は2011年度の31％から2021年度は80％へ、障がい者雇用率は2014年度の2.4％から2021年度は3.1％となり、2022年3月の国内の法定雇用率2.3％を大きく上回る水準での障がい者雇用を実現している」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 企業理念に基づく経営の構造すべてのステークホルダーに対して、事業を通じて企業理念を実践していくための経営の姿勢や考え方を示すものとして、「経営のスタンス」を宣言し、「長期ビジョン」「オムロングループマネジメントポリシー」「ステークホルダーエンゲージメント」の各方針に体系化し、実践している
- VG2020期間および2021年度を通じ、財務価値に加え、サステナビリティ課題への取組みを強化することで、オムロンは、DJSIワールドをはじめ世界標準のさまざまなインデックスへ組み入れや表彰を受けている
- 世界中の社員の誰もが企業理念の考え方を理解し、行動することが重要であり、現在、グローバルレベルで企業理念の実践を強化している
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、オムロンの将来性を分析していきしょう！
売上額から見るオムロンの将来性
オムロンは、主な事業として、インダストリアルオートメーションビジネス・ヘルスケアビジネス・ソーシアルシステムズ・ソリューション＆サービス・ビジネス・デバイス＆モジュールソリューションズビジネスを手がけています。
ここで、オムロンの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は18.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、オムロンの売上高ランキングは、
同業種で39位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るオムロンの将来性
次に、オムロンの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-28.8%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、オムロンの売上高ランキングは、
同業種で32位と
業界を牽引している企業となっています。
オムロンの競合企業は？
オムロンと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| パイオニア株式会社 | 750万円 | 電気機器 |
| 株式会社 東芝 | 892万円 | 電気機器 |
| 株式会社ＪＶＣケンウッド | 697万円 | 電気機器 |
| 新光電気工業株式会社 | 761万円 | 電気機器 |
| 株式会社リコー | 804万円 | 電気機器 |
| コニカミノルタ株式会社 | 747万円 | 電気機器 |
| シャープ株式会社 | 736万円 | 電気機器 |
| ルネサスエレクトロニクス株式会社 | 882万円 | 電気機器 |
| アンリツ株式会社 | 760万円 | 電気機器 |
| 株式会社明電舎 | 736万円 | 電気機器 |
電気機器業界の企業年収ランキングは？
オムロンが属する電気機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、電気機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社キーエンス | 2182万円 | 2599人 |
| 2位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 3位 | レーザーテック株式会社 | 1379万円 | 328人 |
| 4位 | 東京エレクトロン株式会社 | 1285万円 | 1771人 |
| 5位 | ファナック株式会社 | 1248万円 | 4257人 |
| 6位 | 株式会社ワコム | 1122万円 | 410人 |
| 7位 | ソニーグループ株式会社 | 1084万円 | 2839人 |
| 8位 | 株式会社アクセル | 1057万円 | 92人 |
| 9位 | ＪＡＬＣＯホールディングス株式会社 | 1040万円 | 9人 |
| 10位 | 株式会社アドバンテスト | 1019万円 | 1986人 |
電気機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
京都府の企業年収ランキングは？
オムロンが属する京都府において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、京都府における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 任天堂株式会社 | 988万円 | 2634人 |
| 2位 | オムロン株式会社 | 849万円 | 4610人 |
| 3位 | 株式会社 ジーエス・ユアサ コーポレーション | 845万円 | 11人 |
| 4位 | 株式会社 島津製作所 | 841万円 | 3491人 |
| 5位 | 株式会社ＳＣＲＥＥＮホールディングス | 822万円 | 398人 |
| 6位 | 日本新薬株式会社 | 806万円 | 1827人 |
| 7位 | 株式会社村田製作所 | 797万円 | 9771人 |
| 8位 | ローム株式会社 | 789万円 | 3546人 |
| 9位 | 株式会社ファルコホールディングス | 766万円 | 3人 |
| 10位 | 三洋化成工業株式会社 | 762万円 | 1350人 |
京都府に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、オムロンの企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | オムロン株式会社 |
| 会社ホームページ | http://www.omron.co.jp |
| 所在地 | 京都府京都市下京区塩小路通堀川東入南不動堂町８０１番地 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 CEO 山 田 義 仁 |
| 業種 | 電気機器 |
| 事業内容 | 制御機器・FAシステム、電子部品、車載電装部品、公共・交通・セキュリティなどの研究開発・製造・販売 |
オムロンの歴史
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1933年５月 |
立石一真が大阪市都島区東野田に立石電機製作所を創業。 レントゲン写真撮影用タイマの製造を開始（創業年月日1933年５月10日）。 |
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1936年７月 |
大阪市西淀川区野里町に工場を新設、移転。 |
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1945年６月 |
京都市右京区花園土堂町に工場を移転。 |
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1948年５月 |
資本金200万円の株式会社に改組。商号を「立石電機株式会社」に変更（設立年月日1948年５月19日）。 |
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1955年１月 |
販売部門・研究部門を各々分離独立、立石電機販売㈱・㈱立石電機研究所を設立。 プロデューサ・システム（分権制による独立専門工場方式）を創案し、その第一号として㈱西京電機製作所を設立（計９社の生産子会社を順次設立）。 |
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1959年１月 |
商標を「OMRON」と制定。 |
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２月 |
㈱立石電機研究所を吸収合併。 |
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1960年10月 |
京都府長岡町（現長岡京市）に中央研究所を竣工。 |
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1962年４月 |
京都証券取引所および大阪証券取引所市場第二部に上場。 |
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1964年10月 |
㈱立石電機草津製作所他の生産子会社を㈱西京電機立石製作所に吸収合併。 |
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1965年４月 |
立石電機販売㈱および㈱西京電機立石製作所を吸収合併。 |
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８月 |
大阪証券取引所市場第一部に指定替え上場。 |
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1966年９月 |
東京証券取引所市場第一部および名古屋証券取引所市場第一部(2009年11月９日上場廃止)に上場。 |
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1967年３月 |
世界初 無人駅システムが阪急北千里駅で稼動。 |
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1972年２月 |
オムロン太陽㈱を設立。 |
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1976年10月 |
大阪証券取引所の特定銘柄に指定。 |
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1985年３月 |
オムロン京都太陽㈱を設立。 |
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1986年４月 |
京都府綾部市に綾部工場を竣工。 アメリカに北米地域統轄会社（OMRON MANAGEMENT CENTER OF AMERICA,INC.）を設立。 |
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1988年４月 |
東京支社（東京都港区）を東京本社に昇格（二本社制に移行）。 |
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９月 |
オランダに欧州地域統轄会社（OMRON EUROPE B.V.）を設立。 |
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10月 |
シンガポールにアジア・パシフィック地域統轄会社（OMRON ASIA PACIFIC PTE.LTD.）を設立。 |
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1990年１月 |
社名を「オムロン株式会社」に変更。 |
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1991年４月 |
本社を京都市下京区に移転。 |
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1993年４月 |
中国で初めての独資生産会社オムロン(大連)有限公司が稼動開始。 |
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1994年５月 |
中国に地域統轄会社（OMRON（CHINA）CO.,LTD.）を設立。 |
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1999年４月 |
事業部制を廃止し、カンパニー制を導入。 |
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2000年８月 |
本店および本社事務所を複合機能拠点である「オムロン京都センタービル」（京都市下京区）に移転。 |
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2002年４月 |
中華圏の地域統轄会社（OMRON（CHINA）CO.,LTD.）を中国事業拡大の拠点としての中国本社に変更。 |
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６月 |
中国に電子部品の生産会社オムロン電子部件（深圳）有限公司が稼動開始。 |
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2003年４月 |
リレー事業部門とオムロン熊本㈱を経営統合しオムロンリレーアンドデバイス㈱を設立。 |
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５月 |
グローバルR&D協創戦略の中核拠点として京都府相楽郡（現木津川市）に「京阪奈イノベーションセンタ」を開設。 |
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７月 |
ヘルスケア事業を分社しオムロンヘルスケア㈱を設立。 |
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８月 |
１単元の株式の数を1,000株から100株に変更。 |
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2004年９月 |
北京北大方正集団公司と社会システム事業分野で提携。 |
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10月 |
BITRON INDUSTRIE S.P.A. （現OMRON AUTOMOTIVE ELECTRONICS ITALY S.R.L.）を子会社化。 共同新設分割によりATM（現金自動預払機）等の情報機器事業を日立オムロンターミナルソリューションズ㈱へ承継。 アミューズメント機器事業の子会社オムロンアミューズメント㈱を設立。 |
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2005年６月 |
医療機関向け生体計測技術を保有するコーリンメディカルテクノロジー㈱を子会社化。 |
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12月 |
中国に車載電装部品の生産会社オムロン(広州)汽車電子有限公司が稼動開始。 |
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2006年６月 |
セーフティ技術を保有するSCIENTIFIC TECHNOLOGIES INC.(現OMRON ROBOTICS AND SAFETY TECHNOLOGIES, INC.)を子会社化。 中国に制御機器システムのグローバル中核拠点オムロン(上海)有限公司が稼動開始。 |
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８月 |
中小型液晶用バックライト技術を保有するパイオニア精密㈱（現オムロンプレシジョンテクノロジー㈱）を子会社化。 |
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2007年３月 |
CMOS型半導体技術を保有する野洲セミコンダクター㈱の半導体事業用資産を譲受。 |
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５月 |
レーザ微細加工技術を保有するレーザーフロントテクノロジー㈱を子会社化。 |
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６月 |
中国に研究拠点「オムロン上海R&D協創センタ」を開設。 |
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７月 |
本社に隣接する展示施設および研修施設「オムロン京都センタービル啓真館」を開設。 |
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2008年７月 |
オムロンセミコンダクターズ㈱を吸収合併。 |
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2009年９月 |
事業セグメントEMC（エレクトロニック＆メカニカルコンポーネンツビジネスカンパニー）（現DMB(デバイス＆モジュールソリューションズビジネス)）を新設。 |
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2010年４月 |
スイッチ事業を分社し、オムロンスイッチアンドデバイス㈱を設立。 |
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５月 |
車載電装部品事業を分社し、オムロンオートモーティブエレクトロニクス㈱を設立。 |
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11月 |
社会システム事業の子会社オムロンソーシアルソリューションズ㈱を設立。 |
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2011年１月 |
港区虎ノ門と品川区大崎にある事業拠点を品川フロントビル（港区港南）へ移転統合し、東京事業所として順次業務を開始。 |
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６月 |
家庭向け省エネ支援サービス事業分野で西日本電信電話㈱と合弁会社を設立。 |
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10月 |
京都府向日市にオムロンヘルスケア㈱の研究開発拠点および本社を開設。 |
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2012年１月
４月 ７月 2013年３月 10月 2014年４月 ７月 10月
2015年９月
10月
2016年12月 2017年１月 ３月 ７月
10月
2018年２月 ４月
８月
2019年２月
３月 10月
2020年２月 2021年３月
10月
2022年２月 ４月 |
インド地域本社(OMRON MANAGEMENT CENTER OF INDIA)を設立。 中国のパワーラッチングリレーメーカーである「上海貝斯特電器制造有限公司」を子会社化。 ブラジル地域本社(Omron Management Center of Latin America)を設立。 健康支援サービス事業分野で㈱エヌ・ティ・ティ・ドコモと合弁会社を設立。 中国の電子部品工場「上海オムロン制御電器有限公司」新工場開所式を開催。 ベトナム地域本社(OMRON VIETNAM CO., LTD)を設立。 オムロンオートモーティブエレクトロニクス㈱がオムロン飯田㈱を吸収合併。 コーポレートベンチャーキャピタルを担う投資子会社オムロンベンチャーズ㈱を設立。 ブラジルのネブライザー生産・販売会社であるNS Industria de Aparelhos Medicos LTDA.の他２社を傘下に持つ、MMRSV Participantcoes S.A.を子会社化。 米国のモーション制御機器メーカー「Delta Tau Data Systems Inc.」およびその傘下８社を子会社化。 米国の産業用ロボットメーカー「Adept Technology Inc.」(現OMRON ROBOTICS AND SAFETY TECHNOLOGIES, INC.)およびその傘下５社を子会社化。 医療機器、医療システム事業を行うオムロンコーリン㈱の全株式をフクダ電子㈱に譲渡。 韓国地域本社(Omron Management Center of Korea)を設立。 AliveCor,Inc.とヘルスケア分野で資本・業務提携を実施。 産業用カメラのトップメーカー「センテック㈱」(現オムロンセンテック㈱)およびその傘下７社を子会社化。 米国の産業用コードリーダーメーカー「Microscan Systems Inc.」(現Omron Microscan Systems, Inc.)およびその傘下３社を子会社化。 近未来をデザインする研究会社「オムロン サイニックエックス㈱」を設立。 国内オムロングループにおける人事・総務・理財機能を集約した新会社「オムロンエキスパートリンク㈱」を設立。 レーザー加工装置の製造、販売、アフターサービス事業を行う「オムロンレーザーフロント㈱」の全株式を「TOWA㈱」へ譲渡。 産業用電子機器の開発・製造受託サービスを手掛ける「オムロン直方㈱」の株式80％を「研華股份有限公司（アドバンテック社）」に譲渡。 健康管理サービスの分野でiAPPS Pte.Ltd.と合弁会社を設立。 車載電装部品を手掛ける、「オムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社」の全株式を、日本電産株式会社に譲渡。 AliveCor,Inc.を持分法適用会社化。 持分法適用会社であった日立オムロンターミナルソリューションズ株式会社の全株式を株式会社日立製作所に譲渡。 圧力センサーやフローセンサーなどの開発・製造を行う、MEMS事業を分社し、ミツミ電機株式会社に譲渡。 ㈱JMDCと資本・業務提携を実施。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |
まとめ
今回の記事では、オムロンの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ