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ＮＥＣネッツエスアイの年収は805万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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ＮＥＣネッツエスアイの平均年収ランキングのまとめ

ＮＥＣネッツエスアイ株式会社は、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 ＮＥＣネッツエスアイの平均年収は805万円で、業界ランキング70位の平均年収となっています。 今回は、そんなＮＥＣネッツエスアイに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つＮＥＣネッツエスアイの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、ＮＥＣネッツエスアイについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！
【ＮＥＣネッツエスアイ】平均年収774万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

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ＮＥＣネッツエスアイの平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2022年度のＮＥＣネッツエスアイの平均年収は、805万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が620万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

ＮＥＣネッツエスアイの平均年収の推移

ＮＥＣネッツエスアイの平均年収は直近7年間で、 +7.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

ＮＥＣネッツエスアイの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は460万円で、 30~34歳になると558万円と平均年収が98万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると649万円で、40~45歳になると736万円、40~45歳になると805万円となります。 そして、50~54歳になると897万円、55~59歳になると960万円となります。

※こちらの試算は、ＮＥＣネッツエスアイ株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、ＮＥＣネッツエスアイの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 ＮＥＣネッツエスアイの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

ランキング

業界内ランキング

ＮＥＣネッツエスアイの業界内年収ランキング

ＮＥＣネッツエスアイが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は644万円でした。 そのため、ＮＥＣネッツエスアイの平均年収は業界平均と比較をして 161万円高く、 業界内ランキングでは、555社中70位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！

エリア内ランキング

ＮＥＣネッツエスアイのエリア内年収ランキング

ＮＥＣネッツエスアイの本社がある東京都における上場企業の平均年収は659万円となります。
そのため、ＮＥＣネッツエスアイの平均年収はエリア平均と比較をして 146万円高く、 エリア内ランキングでは、2268社中372位と 比較的高い平均年収となっています。

以上、ＮＥＣネッツエスアイの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！

ＮＥＣネッツエスアイでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

ＮＥＣネッツエスアイのボーナス額の平均値は、129万円でした。 同業種の業界平均が103万円であることから、 26万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える？

ＮＥＣネッツエスアイの役職別平均年収の比較

次に、ＮＥＣネッツエスアイの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は998万円、 課長の平均年収は1305万円、 部長の平均年収は1574万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。

ＮＥＣネッツエスアイの生涯年収はいくら？

ＮＥＣネッツエスアイの生涯年収ランキング

調査の結果、ＮＥＣネッツエスアイの平均生涯年収は2.5億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 ＮＥＣネッツエスアイの生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までＮＥＣネッツエスアイ株式会社で働いたと仮定して算出しています。

ＮＥＣネッツエスアイの従業員調査

ここまでＮＥＣネッツエスアイの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

ＮＥＣネッツエスアイの従業員数

ＮＥＣネッツエスアイの従業員数比較

有価証券報告書によると、ＮＥＣネッツエスアイの従業員数は、5090人でした。 情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、553人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが11位（555社中）であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

ＮＥＣネッツエスアイの従業員の平均勤続年数

ＮＥＣネッツエスアイの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、ＮＥＣネッツエスアイの平均勤続年数は、16.8年でした。 情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.2年であることから、 一度ＮＥＣネッツエスアイに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

ＮＥＣネッツエスアイの従業員平均年齢

ＮＥＣネッツエスアイの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、ＮＥＣネッツエスアイの従業員の平均年齢は、44.3歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.7歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。

ＮＥＣネッツエスアイの事業展望

「せっかくＮＥＣネッツエスアイに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、ＮＥＣネッツエスアイが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくＮＥＣネッツエスアイがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

ＮＥＣネッツエスアイは、事業戦略として、「付加価値を強化するために、最先端／ベンチャー技術を含む様々なパートナーと共創するとともに、様々な製品・サービスを自ら使いこなし、その効果を実証した上で、時代に先駆けてお客様に使いやすい新たなサービスとして素早く創造し提供していくことに取り組んでおり、このようなイノベーションの加速により、成長力、収益力の強化を図っていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 企業から通信事業者、官庁・自治体、社会インフラ事業者といった幅広いお客様向けに蓄積してきた現場力やノウハウに、次世代ネットワーク・インフラの構築力とデジタル・サービスの創出・提供力とを組み合わせることで、お客様の経営課題のみならず気候変動対応などの社会課題の解決につながるより高度なサービスを提供し、サステナブルな社会価値の創造を目指していく
  • 社会の持続的発展のための優先的な価値提供のマテリアリティとして、「誰もがより活き活きと働ける環境の創造」、「先進テクノロジーを活かした楽しく豊かな街づくり」、「発展する社会の安心安全を支える万全なサービスの提供」という3つを掲げ、コミュニケーション技術の活用や幅広いパートナーとの共創等を通じて2030年までに実現させていく
  • ノウハウと現場を知り尽くしている強みを「実践型＆現場密着型コンサルティング」に昇華させるとともに、それを、これまで事業領域である実装、運用フェーズにおける高い技術力・信頼性、全国対応力といった強みと組み合わせることで顧客価値の創造、向上を図っていく

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ＮＥＣネッツエスアイの将来性を分析していきしょう！

売上額から見るＮＥＣネッツエスアイの将来性

ＮＥＣネッツエスアイの売上高推移のグラフ

ＮＥＣネッツエスアイは、主な事業として、デジタルソリューション事業・ネットワークインフラ事業・エンジニアリング＆サポートサービス事業・その他を手がけています。 ここで、ＮＥＣネッツエスアイの売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は11.1%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ＮＥＣネッツエスアイの売上高ランキングは、 同業種で67位と 業界を牽引している企業となっています。

純利益から見るＮＥＣネッツエスアイの将来性

ＮＥＣネッツエスアイの純利益高推移のグラフ

次に、ＮＥＣネッツエスアイの純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は172.9%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ＮＥＣネッツエスアイの売上高ランキングは、 同業種で25位と 業界を牽引している企業となっています。

ＮＥＣネッツエスアイの競合企業は？

ＮＥＣネッツエスアイと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
ビジネスエンジニアリング株式会社 760万円 情報・通信業
日本ユニシス株式会社 810万円 情報・通信業
ＴＤＣソフト株式会社 631万円 情報・通信業
株式会社　大塚商会 856万円 情報・通信業
株式会社ＤＴＳ 600万円 情報・通信業
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 1028万円 情報・通信業
株式会社キューブシステム 526万円 情報・通信業
日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社 578万円 情報・通信業
株式会社コア 601万円 情報・通信業
株式会社アイネット 576万円 情報・通信業

情報・通信業業界の企業年収ランキングは？

ＮＥＣネッツエスアイが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社光通信 1682万円 7人
2位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人
3位 株式会社ＴＢＳホールディングス 1449万円 111人
4位 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス 1427万円 27人
5位 株式会社テレビ朝日ホールディングス 1421万円 77人
6位 日本テレビホールディングス株式会社 1379万円 199人
7位 ソフトバンクグループ株式会社 1322万円 255人
8位 株式会社ジャストシステム 1309万円 316人
9位 株式会社スカパーＪＳＡＴホールディングス 1271万円 27人
10位 朝日放送グループホールディングス株式会社 1253万円 72人

情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

東京都の企業年収ランキングは？

ＮＥＣネッツエスアイが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 3161万円 159人
2位 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 2735万円 731人
3位 ヒューリック株式会社 1904万円 202人
4位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
5位 株式会社光通信 1682万円 7人
6位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
7位 ショーボンドホールディングス株式会社 1605万円 9人
8位 株式会社リゾート＆メディカル 1560万円 2人
9位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人
10位 株式会社商船三井 1517万円 1168人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、ＮＥＣネッツエスアイの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 ＮＥＣネッツエスアイ株式会社
設立年月日 1953年
会社ホームページ http://www.nesic.co.jp
所在地 東京都文京区後楽２丁目６番１号
代表取締役社長 代表取締役執行役員社長　牛島　祐之
業種 情報・通信業
事業内容 ネットワークをコアとするICTシステムに関する企画・コンサルティングや設計・構築などの提供および国内300ヶ所以上のサポートサービス拠点による24時間365日対応の保守・運用、監視サービスならびにアウトソーシングサービスの提供

ＮＥＣネッツエスアイの歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 ＮＥＣネッツエスアイの創設年は1953年で70年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

 

 

1953年11月

電気通信設備の工事設計、施工、保守を目的として、日本電気株式会社の営業部工事所より分離独立し、商号を「日本電気工事株式会社」として資本金30百万円で東京都港区芝に設立。

1954年 5月

建設業法により建設大臣登録(ル)第3709号を受ける。

1974年12月

建設業法の改正に伴い、建設大臣(特-49)第5723号（現 国土交通大臣許可（特-1)5723号）、建設大臣許可(般-49)第5723号（現 国土交通大臣許可（般-1)5723号）の許可を受ける。

1978年 5月

一級建築士事務所登録(東京都知事登録　17563号)。

1980年12月

商号を「日本電気システム建設株式会社」に変更。

1983年12月

東京証券取引所市場第二部へ株式上場。資本金12億50百万円となる。

1992年 9月

東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。

2004年 4月

戦略的アウトソーシングサービスの拠点として、東京都内にデータセンター「S-iDC」を開設。

2005年10月

商号を「ＮＥＣネッツエスアイ株式会社（現社名。英文商号：NEC Networks & System Integration Corporation）」に変更。

2006年 4月

キャリアネットワークおよびパブリックネットワークの保守、運用監視サービスおよび現地調整などを主要事業とするＮＥＣテレネットワークス株式会社の全株式を株式交換により取得し、子会社とする。（2007年4月に合併）

2007年 7月

企業向けトータルオフィスソリューション「EmpoweredOffice」事業化。

2008年 4月

東京都内に、サポート・サービス機能（監視・運用・保守など）を集約・強化し、統合オペレーションセンター（Network Total Operation Center：通称「nTOC」)を開設。

2010年10月

本社を東京都文京区後楽（現本社）に移転。全社EmpoweredOffice化を実施。

2011年10月

東京証券取引所における当社株式の所属業種分類が「建設業」から「情報・通信業」へ変更。

2012年 6月

テクニカル・コンタクトセンターおよびオンサイトサポートサービス（訪問サポート）を手掛けるキューアンドエー株式会社に資本参加し、関連会社とする。（2013年6月に子会社化）

2013年 4月

ＮＥＣモバイリング株式会社（現在 ＭＸモバイリング株式会社）より移動通信基地局に関わるシステムエンジニアリング事業を承継。

2013年10月

通信機器の企画開発、製造販売、SI、保守等を手掛けるＮＥＣマグナスコミュニケーションズ株式会社の全株式を取得し、子会社とする。

2014年 6月

東京都江東区辰巳に、保守/技術サービス/SCM（サプライチェーンマネジメント）基盤の中核拠点（Service Delivery Operation Center：通称「sDOC」）を新設。

2015年10月

IoT事業の拡大に向け、MVNOサービス「ネッツワイヤレス」のサービス提供を開始。

2016年 4月

ミャンマー連邦共和国ヤンゴン市に合弁子会社「ICT Star Group Myanmar Co., Ltd.」を設立。

2018年 1月

ベンチャー企業とのオープンイノベーションによる新事業の創出を目的にCVCファンド「ネッツ・イノベーション・ベンチャー有限責任事業組合」を設立。

2018年 8月

Ｋ＆Ｎシステムインテグレーションズ株式会社をＫＤＤＩ株式会社との合弁会社として発足。（2018年5月に設立）

2019年 8月

新たなビジネスモデルへのイノベーションを目指して「ＮＥＳＩＣ陸上養殖株式会社」および「ネッツフォレスト陸上養殖株式会社」を設立。

2019年10月

魅力的な社員づくりと最先端の働き方を目指した「分散型ワーク」を開始。

2020年 2月

イノベーションを生む新しい働き方への挑戦とそれを実現する

「日本橋イノベーションベース」を開設。

2020年11月

技術者育成と先端技術の評価・検証を推進する「新川崎テクニカルベース」を開設。

2021年12月

サステナビリティ方針を策定し、TCFD提言への賛同を表明。

2022年 4月

東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。

まとめ

今回の記事では、ＮＥＣネッツエスアイの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

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このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。