年収チェッカー

上新電機の年収は570万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

#小売業の会社#大阪府の会社

最終更新日：

上新電機の平均年収ランキングのまとめ

上新電機株式会社は、大阪府に本社を構える、小売業で事業を手掛ける企業です。 上新電機の平均年収は570万円で、業界ランキング93位の平均年収となっています。 今回は、そんな上新電機に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ上新電機の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、上新電機について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！
【上新電機】平均年収602万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

【上新電機】平均年収602万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

おすすめコンテンツ

上新電機の平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2022年度の上新電機の平均年収は、570万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、 全国平均よりも低い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

上新電機の平均年収の推移

上新電機の平均年収は直近7年間で、 -1.2%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。

年代別の平均年収

上新電機の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は389万円で、 30~34歳になると433万円と平均年収が44万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると488万円で、40~45歳になると537万円、40~45歳になると570万円となります。 そして、50~54歳になると617万円、55~59歳になると593万円となります。

※こちらの試算は、上新電機株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、上新電機の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 上新電機の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

ランキング

業界内ランキング

上新電機の業界内年収ランキング

上新電機が属する業界である、「小売業」の上場企業平均年収は505万円でした。 そのため、上新電機の平均年収は業界平均と比較をして 65万円高く、 業界内ランキングでは、372社中93位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！

エリア内ランキング

上新電機のエリア内年収ランキング

上新電機の本社がある大阪府における上場企業の平均年収は633万円となります。
そのため、上新電機の平均年収はエリア平均と比較をして 63万円低く、 エリア内ランキングでは、485社中303位と 同程度の平均年収となっています。

以上、上新電機の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！

上新電機でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

上新電機のボーナス額の平均値は、91万円でした。 同業種の業界平均が81万円であることから、 10万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える？

上新電機の役職別平均年収の比較

次に、上新電機の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は707万円、 課長の平均年収は924万円、 部長の平均年収は1114万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。

上新電機の生涯年収はいくら？

上新電機の生涯年収ランキング

調査の結果、上新電機の平均生涯年収は1.8億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 上新電機の生涯年収は 比較的低い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで上新電機株式会社で働いたと仮定して算出しています。

上新電機の従業員調査

ここまで上新電機の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

上新電機の従業員数

上新電機の従業員数比較

有価証券報告書によると、上新電機の従業員数は、3605人でした。 小売業の従業情報員の平均従業員数が、737人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが18位（372社中）であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

上新電機の従業員の平均勤続年数

上新電機の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、上新電機の平均勤続年数は、18.8年でした。 小売業の従業員の平均属年数が、11.4年であることから、 一度上新電機に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

上新電機の従業員平均年齢

上新電機の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、上新電機の従業員の平均年齢は、43.2歳でした。 小売業の従業員の平均年齢が、40.9歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。

上新電機の事業展望

「せっかく上新電機に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、上新電機が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく上新電機がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

上新電機は、事業戦略として、「マテリアリティの内容は、多様化する超高齢社会を支える商品・サービスの提供と家庭内カーボンニュートラルの実現を取り組み課題とする『１．生活スタイルの変化を先取りした豊かな暮らしの提案』、データセキュリティの強化と製品品質・製品の安全性確保を取り組み課題とする『２．安全安心な製品・サービスの提供』、資源循環社会の構築と気候変動問題への取り組みを取り組み課題とする『３．地球環境と調和した豊かな社会への貢献』、環境の変化に応じた人財の確保・育成とダイバーシティ＆インクルージョンとワークライフバランスに主眼を置いた安心・安全な職場環境の構築を取り組み課題とする『４．多様な人財が活躍できる働きがいのある労働環境の実現』、人権尊重と地域に密着したビジネスの深耕を取り組み課題とする『５．地域社会との共生の推進』、ＣＳＲ調達基準／倫理基準に基づいた調達、サービス提供の実施を取り組み課題とする『６．責任ある調達及びマーケティング』、コンプライアンスの徹底／リスクマネジメント／企業モラルの維持とコーポレートガバナンス／グループガバナンスを取り組み課題とする『７．企業統治の強化』である」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 電力を100％再生可能エネルギーで賄うことを目指すＲＥ100や、気候変動による平均気温上昇を科学的根拠に基づいて分析し目標を設定、これを審査及び開示を目的としているＳＢＴｉ(ScienceBasedTargetsinitiative)に対応、さらに質問書への回答を通じてＥＳＧ評価機関に求められる情報を開示し、さらなる投資を促す効果が期待できるＣＤＰ気候変動プログラム等の国際イニシアティブ加盟については、環境イノベーションの促進や機関投資家からの信頼及び向上につながるものとして当グループにおいても積極的に参画を検討している
  • グループの環境に対する取り組みの歴史は長く、1998年に、社是「愛」の精神のもと地球環境の保護が人間をはじめ地球に共存するあらゆるものにとって最も大切であることを認識し、地域社会の人々が安心かつ快適で健康に暮らせる環境の維持と創造を社会的使命とする、責任ある企業活動を目指す、『上新電機株式会社環境理念』を制定、本社ビルを対象に、環境マネジメントシステム(ISO14001)を導入し、当初の本社ビル事務活動における取り組みから、現在は本社機能として営業に係る環境負荷軽減の推進へと、取り組み範囲を拡大している
  • 少子高齢化がもたらす人口・世帯数の減少や高齢単身世帯の増加といった人口動態の変化、ＩＣＴの高度化、性別・年齢・国籍などに囚われず、それぞれの「個」を尊重し、認め合うというダイバーシティ＆インクルージョンの浸透、さらには気候変動など、人を取り巻く社会構造や環境、価値観が大きく変化する中で、人々の生活様式も大きく変わろうとしている

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、上新電機の将来性を分析していきしょう！

売上額から見る上新電機の将来性

上新電機の売上高推移のグラフ

上新電機は、主な事業として、販売部門・管理部門を手がけています。 ここで、上新電機の売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は10.6%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、上新電機の売上高ランキングは、 同業種で96位と 業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る上新電機の将来性

上新電機の純利益高推移のグラフ

次に、上新電機の純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は67.4%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、上新電機の売上高ランキングは、 同業種で56位と 業界を牽引している企業となっています。

上新電機の競合企業は？

上新電機と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社オークワ 537万円 小売業
株式会社キャンドゥ 425万円 小売業
株式会社マミーマート 555万円 小売業
株式会社ワンダーコーポレーション 487万円 小売業
株式会社ヤナセ 710万円 小売業
株式会社サンエー 484万円 小売業
株式会社　平和堂 546万円 小売業
元気寿司株式会社 470万円 小売業
株式会社ベスト電器 449万円 小売業
マックスバリュ中部株式会社 538万円 小売業

小売業業界の企業年収ランキングは？

上新電機が属する小売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、小売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社クリエイトＳＤホールディングス 1154万円 7人
2位 株式会社ファーストリテイリング 901万円 1589人
3位 イオン株式会社 856万円 433人
4位 株式会社ニトリホールディングス 835万円 867人
5位 株式会社マツモトキヨシホールディングス 834万円 72人
6位 株式会社ＡＴグループ 828万円 56人
7位 株式会社ＦＯＯＤ　＆　ＬＩＦＥ　ＣＯＭＰＡＮＩＥＳ 812万円 190人
8位 ウエルシアホールディングス株式会社 795万円 29人
9位 アスクル株式会社 785万円 771人
10位 エイチ・ツー・オー　リテイリング株式会社 772万円 125人

小売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

大阪府の企業年収ランキングは？

上新電機が属する大阪府において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、大阪府における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社キーエンス 2182万円 2599人
2位 日本商業開発株式会社 1694万円 45人
3位 伊藤忠商事株式会社 1627万円 4215人
4位 株式会社ＭＢＳメディアホールディングス 1344万円 627人
5位 朝日放送グループホールディングス株式会社 1253万円 72人
6位 サントリーホールディングス株式会社 1140万円 482人
7位 株式会社朝日新聞社 1113万円 3619人
8位 武田薬品工業株式会社 1105万円 5149人
9位 アンジェス株式会社 1078万円 42人
10位 長瀬産業株式会社 1029万円 892人

大阪府に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、上新電機の企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 上新電機株式会社
設立年月日 1950年
会社ホームページ http://www.joshin.co.jp/
所在地 大阪府大阪市浪速区日本橋西１丁目６番５号
代表取締役社長 代表取締役兼社長執行役員　　金　谷　隆　平
業種 小売業
事業内容 家電製品、情報通信機器、エンターテインメント商品及び住宅設備機器とこれらに関連する商品の販売。配送、据付・修理及び保守業務。子会社、FCへの商品供給。長期修理保証業務。

上新電機の歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 上新電機の創設年は1950年で73年の社歴を持っており、 小売業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

1948年５月

故浄弘信三郎が大阪市浪速区日本橋筋に「上新電気商会」を創立。

1950年２月

法人組織に改組し、「上新電機産業株式会社」を設立。

1954年12月

パーツ類の販売業より、家電量販業に転換。

1957年２月

故浄弘博光が代表取締役専務に就任。

1958年４月

「上新電機株式会社」に商号変更。

1963年５月

郊外店舗の第１号店を大阪府茨木市に開設。

1972年９月

大阪証券取引所市場第二部に上場。

1973年11月

 

配送部門を分離し、「上新サービス株式会社」(1980年に上新物流株式会社に商号変更)を設立。

1974年11月

通信販売を開始(現在はインターネットショッピングサイト「Joshin web」を運営)。

1979年10月

立体駐車場付大型店舗「日本橋１ばん館」(日本橋地区再編・店舗統合のため建替中)を開設。

1980年８月

大阪証券取引所市場第一部に指定。

1981年10月

パソコン・ＯＡ機器専門店「Ｊ＆Ｐ」(現・日本橋店)を開設。

1981年11月

関東地区進出第１号店を東京都三鷹市に開設。

1983年１月

富山県の「株式会社三共」(三共ジョーシン株式会社)に資本参加、商品供給を開始。

1984年４月

サービス部門を分離し、「ジョーシンサービス株式会社」を設立。

1985年４月

フランチャイズ事業を開始。

1985年12月

東京証券取引所市場第一部に上場。

1986年10月

音楽・映像ソフト専門店「ディスクピア」(日本橋地区再編・店舗統合のため建替中)を開設。

1988年６月

 

ＴＶゲーム・模型・玩具などホビー専門の「キッズランド」を郡山インター店(現・郡山店)内に開設。

1989年１月

新潟県に「ジョーシンナルス株式会社」(新潟ジョーシン株式会社)を設立。

1989年５月

東海地区進出第１号店として愛知県に「Ｊ＆Ｐ大須店」(現・スーパーキッズランド大須店)を開設。

1990年２月

 

上新物流株式会社がジョーシンサービス株式会社を吸収合併し、「ジョーシンサービス株式会社」(連結子会社)に商号変更(2001年にジャプロ株式会社に商号変更)。

1995年３月

ドラッグストア「マザーピア」第１号店を大阪府泉大津市に開設。

1995年４月

音楽・映像ソフトのレンタル店を開設。

1995年５月

「ジョーシンテック株式会社」(連結子会社)へ損害保険代理業務を移管。

1999年２月

大規模物流倉庫「関西物流センター」を開設。

2000年３月

 

当社の本社ビルが環境マネジメントシステムの国際規格「ＩＳＯ１４００１」の認証を取得。

2000年５月

 

 

「ジョーシンサービス株式会社」(2001年にジャプロ株式会社に商号変更、連結子会社)ファクトリーサービス部が品質管理及び品質保証活動の国際規格「ＩＳＯ９００２」(現・ＩＳＯ９００１)の認証を取得。

2001年６月

家電アウトレット店を開設。

2001年９月

 

音楽・映像ソフトの販売・賃貸や中古書籍等の売買を事業目的として、「ジェー・イー・ネクスト株式会社」(連結子会社)を設立。

2001年12月

中古書籍等の売買専門店「BOOK OFF滋賀水口店」を開設。

2003年２月

 

株式会社阪神タイガースとスポンサー契約を締結し、ヘルメット広告を開始(ユニフォーム袖広告は2004年２月より、帽子及びユニフォームズボン広告は2018年２月より開始)。

2005年４月

家電量販事業者として初の「プライバシーマーク」を取得。

2005年５月

 

「ジェイパートナーズ株式会社」(現・兵庫京都ジョーシン株式会社、連結子会社)を設立し、店舗運営の一部を業務委託。

2005年12月

 

 

ジャプロ株式会社が「ジョーシンサービス株式会社」(連結子会社)に商号変更するとともに、情報機器、通信機器の取付・設定業務を事業目的として「ジャプロ株式会社」(連結子会社)を新たに設立。

 

まとめ

今回の記事では、上新電機の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。