フェイスの年収は619万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社フェイスは、京都府に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 フェイスの平均年収は619万円で、業界ランキング248位の平均年収となっています。 今回は、そんなフェイスに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つフェイスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、フェイスについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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フェイスの平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度のフェイスの平均年収は、619万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
フェイスの平均年収は直近7年間で、 -0.2%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は439万円で、
30~34歳になると532万円と平均年収が93万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると619万円で、40~45歳になると702万円、40~45歳になると767万円となります。
そして、50~54歳になると855万円、55~59歳になると916万円となります。
※こちらの試算は、株式会社フェイスが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、フェイスの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
フェイスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
フェイスが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は638万円でした。
そのため、フェイスの平均年収は業界平均と比較をして
19万円低く、
業界内ランキングでは、554社中248位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
フェイスの本社がある京都府における上場企業の平均年収は597万円となります。
そのため、フェイスの平均年収はエリア平均と比較をして
22万円高く、
エリア内ランキングでは、75社中30位と
同程度の平均年収となっています。
以上、フェイスの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
フェイスでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
フェイスのボーナス額の平均値は、99万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
3万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、フェイスの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は767万円、
課長の平均年収は1003万円、
部長の平均年収は1210万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
フェイスの生涯年収はいくら？
調査の結果、フェイスの平均生涯年収は2.4億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
フェイスの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社フェイスで働いたと仮定して算出しています。
フェイスの従業員調査
ここまでフェイスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
フェイスの従業員数
有価証券報告書によると、フェイスの従業員数は、101人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、541人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが354位（554社中）であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
フェイスの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、フェイスの平均勤続年数は、6.6年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.1年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
フェイスの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、フェイスの従業員の平均年齢は、37.1歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.6歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
フェイスの勤務環境はブラック？それともホワイト？
ここまで、フェイスの平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、フェイスの勤務環境はブラックなのでしょうか？それともホワイトなのでしょうか？ 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう！
フェイスの平均残業時間
フェイスの従業員の平均残業時間は、一月あたり12.0時間でした。 医療、福祉の従業員の平均残業時間が、5.5時間であることから、 比較的残業時間が長いことが分かります。
フェイスの有給休暇の取得日数
フェイスの従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で12.0日でした。 医療、福祉の従業員の平均日数が、11.9日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
フェイスの長時間労働是正のための取組内容
フェイスは次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
効率化でき得る業務を見直し、推進中
出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
フェイスの事業展望
「せっかくフェイスに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、フェイスが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくフェイスがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
フェイスは、事業戦略として、「レーベル事業につきましては、音楽・映像関連業界の厳しい環境のもと、企画した音源や映像などのコンテンツに基づく商品を主として販売する市販/配信事業においては、ヒットアーティストの育成・ヒット作品の創出によるアーティストラインアップの充実、豊富なカタログ音源の活用およびエンタテインメント事業における新規事業の拡大に経営資源を集中することにより、事業効率を高め、収益性を向上させていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 今後も、コンテンツ権利者、配信事業者、ユーザーそれぞれにとって有用な新しいサービスのしくみを開発し、必要となる端末組み込み技術、配信システム技術等のテクノロジーを用いたプラットフォームを構築することにより、新しいコンテンツ流通のしくみを創出していく
- 技術・ノウハウと独自のビジネスソリューションを基に、各方面の有力企業との提携等を通じて、コンテンツ権利者、配信事業者、ユーザーにメリットのある流通のしくみを開発することで、新たなマーケットを創造していく
- 音楽・映像・ゲームなどエンタテインメントコンテンツの制作プロデュースとその配信、情報端末を用いた各種サービスなどユーザーにとって魅力的で付加価値の高い次世代サービスを、独自のビジネスソリューションを基に実現するとともに、パートナー企業各社と積極的な連携を図りながら提供していく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、フェイスの将来性を分析していきしょう！
売上額から見るフェイスの将来性
フェイスは、主な事業として、コンテンツ・ポイント・レーベルを手がけています。
ここで、フェイスの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-37.0%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、フェイスの売上高ランキングは、
同業種で438位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見るフェイスの将来性
次に、フェイスの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-148.1%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、フェイスの売上高ランキングは、
同業種で514位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
フェイスの競合企業は？
フェイスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 株式会社コーエーテクモホールディングス | 700万円 | 情報・通信業 |
| アイサンテクノロジー株式会社 | 590万円 | 情報・通信業 |
| 北陸放送株式会社 | 678万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社ネオジャパン | 572万円 | 情報・通信業 |
| 信越放送株式会社 | 842万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社ネクストジェン | 743万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社メディア工房 | 400万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社ケイブ | 489万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社フォーバルテレコム | 627万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社ＴＢＳホールディングス | 1449万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは？
フェイスが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 2位 | 株式会社ＴＢＳホールディングス | 1449万円 | 111人 |
| 3位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
| 4位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
| 5位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1415万円 | 100人 |
| 6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
| 7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
| 8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
| 9位 | 株式会社スカパーＪＳＡＴホールディングス | 1271万円 | 27人 |
| 10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
京都府の企業年収ランキングは？
フェイスが属する京都府において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、京都府における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 任天堂株式会社 | 988万円 | 2634人 |
| 2位 | オムロン株式会社 | 849万円 | 4610人 |
| 3位 | 株式会社 ジーエス・ユアサ コーポレーション | 845万円 | 11人 |
| 4位 | 株式会社 島津製作所 | 841万円 | 3491人 |
| 5位 | 株式会社ＳＣＲＥＥＮホールディングス | 822万円 | 398人 |
| 6位 | 日本新薬株式会社 | 806万円 | 1827人 |
| 7位 | 株式会社村田製作所 | 797万円 | 9771人 |
| 8位 | ローム株式会社 | 789万円 | 3546人 |
| 9位 | 株式会社ファルコホールディングス | 766万円 | 3人 |
| 10位 | 三洋化成工業株式会社 | 762万円 | 1350人 |
京都府に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、フェイスの企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 株式会社フェイス |
| 会社ホームページ | http://www.faith.co.jp/ |
| 所在地 | 京都府京都市中京区烏丸通御池下る虎屋町５６６－１井門明治安田生命ビル |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 平澤 創 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 事業内容 | フェイスは、世界で初めて携帯電話の「着信メロディ」を考案・実用化しました。 動画・音楽をはじめとする様々なコンテンツサービス、医療・健康情報の配信、オンラインゲーム等を提供しています。 また、2010年1月に日本コロムビア株式会社（証券コード：6791 東証一部、旧コロムビアミュージックエンタテインメント株式会社）をグループに迎え入れ、コンテンツの企画プロデュースから、プラットフォームの設計・構築、配信までワンストップで提供可能な体制を有しており、今後も拡大、多様化するユーザーニーズにあわせ、携帯、パソコン、デジタル家電等、あらゆる環境において、最適な『コンテンツ流通のしくみ』を創造し、さらなる高付加価値企業を目指します。 |
フェイスの歴史
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年月 |
概要 |
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1992年10月 |
コンピュータおよび通信ネットワークを使っての音楽事業を目的として、京都市中京区に資本金1,000万円で株式会社フェイスを設立 |
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1994年10月 |
東京都港区赤坂に東京オフィスを開設 |
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2000年８月 |
本社を京都市中京区烏丸通御池に移転し、東京オフィスを東京都港区浜松町に移転 |
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2001年９月 |
JASDAQ（店頭）市場に上場 |
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2002年５月 |
米国でのコンテンツ配信を展開するため、米国にFaith West Inc.を設立 |
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2002年８月 |
フランスのDigiplug S.A.S.の株式を取得し、子会社化 |
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2002年９月 |
東京証券取引所市場第一部に株式を上場 |
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2003年７月 |
株式会社ウェブマネーの株式を追加取得し、子会社化 |
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2004年５月 |
Digiplug S.A.S.から会社分割によりフランスにFaith Technologies S.A.S.を設立 |
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2005年３月 |
ブラジルのInvest Virtua S.A.の株式を取得し、子会社化 |
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Faith West Inc.の商号をModerati Inc.へ変更 |
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2005年９月 |
グッディポイント株式会社および米国のFaith Communications, Inc.の株式を取得し、子会社化 |
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2006年３月 |
株式会社モバイルアライアンス（現株式会社フェイス・ワンダワークス）の株式を取得し、子会社化 |
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2006年４月 |
音楽・映像レーベルのプロデュースおよびデジタル配信を行う合弁会社、株式会社ブレイブを設立 |
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株式会社モバイルアライアンスの商号をギガネットワークス株式会社（現株式会社フェイス・ワンダワークス）へ変更 |
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2006年５月 |
ギガネットワークス株式会社（現株式会社フェイス・ワンダワークス）が株式会社三愛より携帯コンテンツ配信事業の営業を譲受 |
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2006年８月 |
映画作品のプロデュースとデジタル配信を行う株式会社デスペラードを設立 |
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2007年２月 |
Moderati Inc.の商号をFaith West Inc.へ変更 |
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Faith West Inc.のコンテンツ配信事業を米国のMODCO Inc.（現Skyrockit, Inc.)へ譲渡 |
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2007年３月 |
Digiplug S.A.S.の株式を売却 |
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MBOによりFaith Communications, Inc.の株式を売却 |
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2007年５月 |
東京オフィスを東京都港区虎ノ門に移転し、旧東京オフィスを浜松町オフィスとして開設 |
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会社分割により株式会社フェイス・ビズを設立 |
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2007年12月 |
株式会社ウェブマネーがジャスダック証券取引所NEOに上場 |
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2008年２月 |
ブラジルのInvest Virtua S.A.の株式を売却 |
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2009年４月 |
株式会社フェイス・ビズを吸収合併 |
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ギガネットワークス株式会社が株式会社デスペラードを吸収合併し、商号を株式会社フェイス・ワンダワークスへ変更 |
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2010年１月 |
コロムビアミュージックエンタテインメント株式会社（現日本コロムビア株式会社）の株式を取得し、関連会社化 |
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2010年３月 |
Faith West Inc.を清算 |
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2010年４月 |
株式会社ウェブマネーがジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(NEO市場)に株式を上場 |
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2010年５月 |
東京オフィス（現南青山オフィス）を東京都港区南青山に移転 |
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2010年６月 |
株式会社ブレイブから事業の譲受 |
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2010年10月 |
株式会社ウェブマネーが大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場および同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場 |
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2010年12月 |
Moderati Inc.（現Skyrockit, Inc.）の株式を売却 |
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2011年７月 |
株式会社ウェブマネーの株式を売却 |
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2011年９月 |
株式会社フューチャーレコーズを日本コロムビア株式会社と合弁により設立 |
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2013年４月 |
株式会社エンターメディアの株式を取得し、子会社化 |
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2014年１月 |
株式会社オーケーライフの株式を取得し、子会社化 |
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2014年３月 |
日本コロムビア株式会社の株式を公開買付けにより追加取得し、子会社化 |
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2015年１月 |
グローバル・プラス株式会社の株式を取得し、子会社化 |
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2015年６月 |
株式会社ドリームキャブの株式を追加取得し、子会社化 |
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2015年７月 |
会社分割により、株式会社フェイス・ワンダワークスのコンテンツ配信プラットフォームの開発・制作事業を承継 |
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2015年10月 |
ジャパンミュージックネットワーク株式会社の株式を取得し、子会社化 |
まとめ
今回の記事では、フェイスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ