テクマトリックスの年収は832万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【2025年最新版】
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テクマトリックス株式会社は、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 テクマトリックスの平均年収は832万円で、業界ランキング71位の平均年収となっています。 今回は、そんなテクマトリックスに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つテクマトリックスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、テクマトリックスについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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テクマトリックスの平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2025年度のテクマトリックスの平均年収は、832万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が681万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
テクマトリックスの平均年収は直近9年間で、 +12.0%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は521万円で、
30~34歳になると631万円と平均年収が110万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると734万円で、40~45歳になると832万円、40~45歳になると910万円となります。
そして、50~54歳になると1015万円、55~59歳になると1086万円となります。
※こちらの試算は、テクマトリックス株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、テクマトリックスの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
テクマトリックスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
テクマトリックスが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は675万円でした。
そのため、テクマトリックスの平均年収は業界平均と比較をして
157万円高く、
業界内ランキングでは、555社中71位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
テクマトリックスの本社がある東京都における上場企業の平均年収は748万円となります。
そのため、テクマトリックスの平均年収はエリア平均と比較をして
84万円高く、
エリア内ランキングでは、2274社中428位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、テクマトリックスの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
テクマトリックスでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
テクマトリックスのボーナス額の平均値は、134万円でした。
同業種の業界平均が108万円であることから、
26万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、テクマトリックスの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1032万円、
課長の平均年収は1349万円、
部長の平均年収は1626万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
テクマトリックスの生涯年収はいくら？
調査の結果、テクマトリックスの平均生涯年収は2.9億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
テクマトリックスの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までテクマトリックス株式会社で働いたと仮定して算出しています。
テクマトリックスの従業員調査
ここまでテクマトリックスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
テクマトリックスの従業員数
有価証券報告書によると、テクマトリックスの従業員数は、619人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、592人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが113位（555社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
テクマトリックスの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、テクマトリックスの平均勤続年数は、8.5年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.6年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
テクマトリックスの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、テクマトリックスの従業員の平均年齢は、37.9歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、39.3歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
テクマトリックスは女性にとって働きやすい？
テクマトリックスが女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう！
テクマトリックスの女性の育休取得率
テクマトリックスの女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 情報通信業の女性従業員の育休取得率が平均88.5%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
テクマトリックスの女性従業員の割合
テクマトリックスの従業員に占める女性従業員の割合は、23.5%でした。 情報通信業の女性従業員の割合が平均27.8%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
テクマトリックスの事業展望
「せっかくテクマトリックスに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、テクマトリックスが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくテクマトリックスがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
テクマトリックスは、事業戦略として、「日々進化を続けるAIなどの新たなテクノロジーの出現、少子高齢化に伴う国内労働人口の減少、企業が担うべき社会的責任の変化といった新たな時代が到来する中でも、テクマトリックスグループは「目利き力」と「業務ノウハウ」を詰め込んだソリューションで社会課題を解決し、より良い未来を創造する会社であり続け「顧客価値」を向上させることを目指す」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- M&A等の実行に際しては、対象企業に対して財務・税務・法務・ビジネス等に関する詳細なデューディリジェンスを行い、各種リスクの低減に努めておるが、デューディリジェンスの実行後、これらの調査で確認・想定されなかった事象が判明あるいは発生した場合、業績及び財政状態に影響が及ぶ可能性がある
- M&A等が予測通り円滑に進捗するとは限らず、M&A等の結果、仮に実施に至ったとしても、想定した事業上のシナジーや事業の効率化等の効果が生じる保証はなく、また収益構造が変化する等のディスシナジーが生じる可能性もある
- 取扱い製品は、現時点において、各製品分野でデファクト・スタンダード（実質的な業界標準）となった競争力の高い製品が中心であると認識しており、また、ソリューションや自社サービス等の付加価値の高いビジネスを増やすことで仕入先の競争力低下による影響を受けにくい事業構造への改善を進めている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、テクマトリックスの将来性を分析していきしょう！
売上額から見るテクマトリックスの将来性
テクマトリックスは、主な事業として、情報基盤事業・アプリケーション・サービス事業を手がけています。
ここで、テクマトリックスの売上高推移についてみて見ましょう。
直近9年間の売上成長率は182.9%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、テクマトリックスの売上高ランキングは、
同業種で108位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るテクマトリックスの将来性
次に、テクマトリックスの純利益推移についてみてみましょう。
直近9年間の純利益成長率は312.6%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、テクマトリックスの売上高ランキングは、
同業種で93位と
業界を牽引している企業となっています。
テクマトリックスの競合企業は？
テクマトリックスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 富士通クラウドテクノロジーズ株式会社 | 722万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社電算 | 735万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社オプティム | 605万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社 構造計画研究所 | 876万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社オロ | 641万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社シャノン | 560万円 | 情報・通信業 |
| ウイングアーク１ｓｔ株式会社 | 755万円 | 情報・通信業 |
| 日本プロセス株式会社 | 754万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社Ｊストリーム | 609万円 | 情報・通信業 |
| 株式会社フィックスターズ | 779万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは？
テクマトリックスが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社光通信 | 2408万円 | 2人 |
| 2位 | 株式会社フジ・メディア・ホールディングス | 1660万円 | 43人 |
| 3位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1436万円 | 25人 |
| 4位 | 株式会社ジャストシステム | 1432万円 | 289人 |
| 5位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1390万円 | 227人 |
| 6位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1372万円 | 76人 |
| 7位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1364万円 | 98人 |
| 8位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1363万円 | 274人 |
| 9位 | 株式会社野村総合研究所 | 1321万円 | 7645人 |
| 10位 | 株式会社ＣＡＲＴＡ ＨＯＬＤＩＮＧＳ | 1300万円 | 117人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
テクマトリックスが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社ＬＩＦＵＬＬ | 6.7億円 | 669人 |
| 2位 | 株式会社識学 | 4.9億円 | 227人 |
| 3位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 4位 | インテグラル株式会社 | 2577万円 | 82人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 2408万円 | 2人 |
| 6位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2277万円 | 244人 |
| 7位 | ヒューリック株式会社 | 2035万円 | 233人 |
| 8位 | 三菱商事株式会社 | 2033万円 | 4477人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1952万円 | 58人 |
| 10位 | 三井不動産株式会社 | 1756万円 | 1928人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、テクマトリックスの企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | テクマトリックス株式会社 |
| 設立年月日 | 1984年 |
| 会社ホームページ | http://www.techmatrix.co.jp |
| 所在地 | 東京都港区三田３丁目１１番２４号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 由 利 孝 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 事業内容 | ■情報基盤事業■ 海外の最先端技術・製品に自社技術を組み合わせたネットワーク・セキュリティのソリューション提供およびコンサルティングを行っています。 ■アプリケーション・サービス事業■ 医療・CRM・インターネットサービス分野における自社パッケージ製品の開発、WEB・金融分野を中心としたシステムの受託開発、ソフトウェア開発エンジニアへ向けた品質向上のための製品およびソリューションを提供しています。 |
テクマトリックスの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 テクマトリックスの創設年は1984年で41年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的長い社歴を持っています。
年月 |
沿革 |
1984年８月 |
ニチメン株式会社（現双日株式会社）の営業部門の戦略子会社として東京都中央区日本橋本町にニチメンデータシステム株式会社（資本金50百万円）を設立 |
1988年３月 |
業容の拡大に伴い大阪営業所を開設（淀屋橋） |
1989年７月 |
本社を東京都台東区柳橋に移転 |
1996年２月 |
米国Security Dynamics社(後、RSA Security社と合併、その後、EMC社に買収される)のワンタイムパスワードカード「SecurID」の販売代理権を取得（EMC社の買収により、販売代理店契約先はEMCジャパン株式会社となる） |
1996年12月 |
マルチチャネル対応コンタクトセンター向け問い合わせ管理システム「FastHelp」を自社開発し発売 |
1997年４月 |
大阪営業所を大阪市中央区南船場に移転 |
1998年10月 |
DICOM対応医用画像サーバ「Secured DICOM Server」を自社開発し発売 |
1999年４月 |
DICOM画像対応ビューワ「SDS DICOM Viewer」を自社開発し発売 |
2000年３月 |
損害保険会社向け統合ALM・リスク管理システム「ALARMS」を日本興亜損害保険株式会社（現損害保険ジャパン日本興亜株式会社）と共同開発し発売 |
2000年４月 |
米国F5 Networks社の負荷分散装置「BIG-IP」の販売代理権を取得 |
2000年６月 |
米国Parasoft社の自動ユニットテストツール群の総販売代理権を取得 |
2000年11月 |
社名を「テクマトリックス株式会社」に変更 |
2002年12月 |
日本ネットワークアソシエイツ株式会社（現Masarubra Japan株式会社、ブランド名：Trellix（トレリックス）旧ブランド名：McAfee Enterprise）のウイルス対策ゲートウェイ、不正侵入検知・防御システムの販売代理権を取得 |
2003年12月 |
第三世代Web対応マルチチャネルコンタクトセンターシステム「FastHelp 3」を自社開発し発売 |
2004年４月 |
業容の拡大に伴い九州営業所を福岡市博多区博多駅前に開設 |
2005年２月 |
ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2005年７月 |
本社を東京都港区高輪に移転 |
2005年11月 |
大阪営業所を大阪市中央区南本町に移転 |
2006年11月
|
ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）の第三者認証基準である国際規格「ISO/IEC 27001:2005」及び国内規格「JIS Q 27001:2006」を取得 |
2007年８月 |
連結子会社として合同会社医知悟を設立 |
2007年９月 |
業容の拡大に伴い本社御殿山分室を東京都品川区に開設 |
2008年８月 |
大阪営業所の業容拡大に伴い大阪支店に昇格 |
2009年８月 |
株式会社カサレアルの株式100.0％を取得し、同社を連結子会社化 |
2009年12月 |
コンタクトセンター向けFAQソリューション「FastAnswer」を自社開発し発売 米国Palo Alto Networks社の次世代ファイアウォール製品の販売代理権を取得 |
2010年６月 |
東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
2010年７月 |
業容の拡大に伴い名古屋営業所を名古屋市中区に開設 |
2012年６月 |
セキュリティ監視サービス「∴TRINITY(トリニティ)」のサービス開始 新医療クラウドサービス「NOBORI」を自社開発しサービス開始 |
2013年２月 |
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
2014年３月 |
クロス・ヘッド株式会社、沖縄クロス・ヘッド株式会社を完全子会社化 |
2015年５月 |
本社及び本社御殿山分室を統合し東京都港区三田に移転 |
2015年６月 |
監査等委員会設置会社へ移行 |
2016年10月 |
ソフトバンク株式会社と提携し、合同会社医知悟が開発した専用通信機器を用いた「遠隔病理プラットフォームサービス」の提供開始 |
2016年11月 |
大阪支店を西日本支店と改称して移転 |
2018年１月 2018年４月 |
株式会社NOBORI設立 医療システム事業部を株式会社NOBORIに承継 |
|
タイ（バンコク）に駐在員事務所を開設 |
2018年８月 |
東京証券取引所と日本経済新聞社が共同で算出する「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄に選定 |
2019年11月 |
山崎情報設計株式会社を子会社化 |
2021年１月 |
教育業界向けスクール・コミュニケーション・プラットフォーム＋ 校務支援システム「ツムギノ（tsumugino）」を自社開発しサービス開始 |
2022年２月 |
PSP株式会社の株式を取得し同社を連結子会社化 |
まとめ
今回の記事では、テクマトリックスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ