年収チェッカー

ｅＢＡＳＥの年収は509万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

#情報・通信業の会社#大阪府の会社

最終更新日：

ｅＢＡＳＥの平均年収ランキングのまとめ

ｅＢＡＳＥ株式会社は、大阪府に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 ｅＢＡＳＥの平均年収は509万円で、業界ランキング450位の平均年収となっています。 今回は、そんなｅＢＡＳＥに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つｅＢＡＳＥの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、ｅＢＡＳＥについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！
【ｅＢＡＳＥ】平均年収500万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

【ｅＢＡＳＥ】平均年収500万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

おすすめコンテンツ

ｅＢＡＳＥの平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2022年度のｅＢＡＳＥの平均年収は、509万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、 全国平均よりも低い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

ｅＢＡＳＥの平均年収の推移

ｅＢＡＳＥの平均年収は直近7年間で、 +13.6%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

ｅＢＡＳＥの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は318万円で、 30~34歳になると385万円と平均年収が67万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると448万円で、40~45歳になると509万円、40~45歳になると556万円となります。 そして、50~54歳になると620万円、55~59歳になると664万円となります。

※こちらの試算は、ｅＢＡＳＥ株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、ｅＢＡＳＥの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 ｅＢＡＳＥの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

ランキング

業界内ランキング

ｅＢＡＳＥの業界内年収ランキング

ｅＢＡＳＥが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は638万円でした。 そのため、ｅＢＡＳＥの平均年収は業界平均と比較をして 129万円低く、 業界内ランキングでは、554社中450位と比較的低い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！

エリア内ランキング

ｅＢＡＳＥのエリア内年収ランキング

ｅＢＡＳＥの本社がある大阪府における上場企業の平均年収は633万円となります。
そのため、ｅＢＡＳＥの平均年収はエリア平均と比較をして 124万円低く、 エリア内ランキングでは、485社中382位と 比較的低い平均年収となっています。

以上、ｅＢＡＳＥの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！

ｅＢＡＳＥでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

ｅＢＡＳＥのボーナス額の平均値は、81万円でした。 同業種の業界平均が102万円であることから、 21万円程低い金額になっています。

出世するといくら貰える？

ｅＢＡＳＥの役職別平均年収の比較

次に、ｅＢＡＳＥの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は631万円、 課長の平均年収は825万円、 部長の平均年収は995万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的低い水準にあることが分かります。

ｅＢＡＳＥの生涯年収はいくら？

ｅＢＡＳＥの生涯年収ランキング

調査の結果、ｅＢＡＳＥの平均生涯年収は1.8億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 ｅＢＡＳＥの生涯年収は 比較的低い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までｅＢＡＳＥ株式会社で働いたと仮定して算出しています。

ｅＢＡＳＥの従業員調査

ここまでｅＢＡＳＥの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

ｅＢＡＳＥの従業員数

ｅＢＡＳＥの従業員数比較

有価証券報告書によると、ｅＢＡＳＥの従業員数は、148人でした。 情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、541人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが287位（554社中）であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

ｅＢＡＳＥの従業員の平均勤続年数

ｅＢＡＳＥの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、ｅＢＡＳＥの平均勤続年数は、8.1年でした。 情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.1年であることから、 比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。

ｅＢＡＳＥの従業員平均年齢

ｅＢＡＳＥの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、ｅＢＡＳＥの従業員の平均年齢は、39.3歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.6歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。

ｅＢＡＳＥの事業展望

「せっかくｅＢＡＳＥに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、ｅＢＡＳＥが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくｅＢＡＳＥがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

ｅＢＡＳＥは、事業戦略として、「中長期に渡り社会から賛同を得られるサービスを創造し、継続成長させることが、目指す事業であり、その事業を成長させること自体が社会貢献であると考えている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 全ての判断を求められるとき、その答えは「中長期利益最大化」に繋がるのかを考え判断を下す事で、将来に渡り収益力のある企業グループを目指している
  • 企業グループ各社の役割として、eBASE事業は高利益を、eBASE-PLUS事業は売上安定を目指す事で、グループ全体でバランスのとれた増収増益を図ろうとしている
  • 急速な技術革新を遂げるIT業界のなかで、多くの企業は生き残りをかけた過酷な競争を強いられているのが現実である

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ｅＢＡＳＥの将来性を分析していきしょう！

売上額から見るｅＢＡＳＥの将来性

ｅＢＡＳＥの売上高推移のグラフ

ｅＢＡＳＥは、主な事業として、eBASE事業を手がけています。 ここで、ｅＢＡＳＥの売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は51.4%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ｅＢＡＳＥの売上高ランキングは、 同業種で440位と 業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。

純利益から見るｅＢＡＳＥの将来性

ｅＢＡＳＥの純利益高推移のグラフ

次に、ｅＢＡＳＥの純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は69.1%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ｅＢＡＳＥの売上高ランキングは、 同業種で234位と 業界を牽引している企業となっています。

ｅＢＡＳＥの競合企業は？

ｅＢＡＳＥと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社いい生活 557万円 情報・通信業
アステリア株式会社 754万円 情報・通信業
株式会社イーブックイニシアティブジャパン 700万円 情報・通信業
株式会社システムインテグレータ 631万円 情報・通信業
株式会社ギガプライズ 556万円 情報・通信業
株式会社ビーブレイクシステムズ 488万円 情報・通信業
株式会社うるる 587万円 情報・通信業
ＳＢＩ　ＦｉｎＴｅｃｈ　Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ株式会社 594万円 情報・通信業
株式会社ブロードバンドタワー 619万円 情報・通信業
株式会社グローバルウェイ 462万円 情報・通信業

情報・通信業業界の企業年収ランキングは？

ｅＢＡＳＥが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社光通信 1682万円 7人
2位 株式会社ＴＢＳホールディングス 1449万円 111人
3位 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス 1427万円 27人
4位 株式会社テレビ朝日ホールディングス 1421万円 77人
5位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1415万円 100人
6位 日本テレビホールディングス株式会社 1379万円 199人
7位 ソフトバンクグループ株式会社 1322万円 255人
8位 株式会社ジャストシステム 1309万円 316人
9位 株式会社スカパーＪＳＡＴホールディングス 1271万円 27人
10位 朝日放送グループホールディングス株式会社 1253万円 72人

情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

大阪府の企業年収ランキングは？

ｅＢＡＳＥが属する大阪府において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、大阪府における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社キーエンス 2182万円 2599人
2位 日本商業開発株式会社 1694万円 45人
3位 伊藤忠商事株式会社 1627万円 4215人
4位 株式会社ＭＢＳメディアホールディングス 1344万円 627人
5位 朝日放送グループホールディングス株式会社 1253万円 72人
6位 サントリーホールディングス株式会社 1140万円 482人
7位 株式会社朝日新聞社 1113万円 3619人
8位 武田薬品工業株式会社 1105万円 5149人
9位 アンジェス株式会社 1078万円 42人
10位 長瀬産業株式会社 1029万円 892人

大阪府に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、ｅＢＡＳＥの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 ｅＢＡＳＥ株式会社
所在地 大阪府大阪市北区豊崎５丁目４番９号
代表取締役社長 代表取締役社長　岩田　貴夫
業種 情報・通信業

ｅＢＡＳＥの歴史

歴史をもっと見る

2001年10月

商品情報データベースシステムの販売を目的として、大阪市北区に株式会社ホットアイを創立

2003年５月

東京都中央区に東京支社を新設

2003年７月

eBASE株式会社に商号変更

2005年３月

食品業界向け商品原材料管理システム「FOODS eBASE」を販売開始

2005年11月
 

2006年12月

商品情報交換のASPサービスの提供・販売を目的に、eBASE-NeXT株式会社設立(現 当社100.0％連結子会社)

大阪証券取引所ニッポン・ニュー・マーケット―「ヘラクレス」市場（現  東京証券取引所JASDAQ市場）に上場

2008年５月

日用雑貨、生活関連品の商品情報交換を最適化する「GOODS eBASE」を提供開始

2010年４月

香川県高松市に香川開発センターを新設

2010年11月

 

 

eBASEシリーズ導入企業からのカスタマイズ開発や他システムとのインターフェイス開発等の受託開発及び、M&A案件の譲受に備えることを目的に、eBASE-PLUS株式会社設立(現 当社100.0％連結子会社)

2011年１月

eBASE-PLUS株式会社が株式会社エムネットより「システム開発」、「テクニカルサポート」、「センターマシン運用管理」事業を譲受に伴い本格稼働

2011年９月

複数の食品小売業が、食の安心安全情報を共同収集できるクラウド型サービス「FOODS eBASE NB商品データベースセンター（現 食材えびす）」サービス開始

2015年１月

eBASE-PLUS株式会社がアイエックス・ナレッジ株式会社より同社九州事業所部門を譲受

2015年６月

監査等委員会設置会社に移行

2017年３月

東京証券取引所市場第二部へ市場変更

2017年12月

東京証券取引所市場第一部銘柄へ指定

 

まとめ

今回の記事では、ｅＢＡＳＥの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。