東京日産コンピュータシステムの年収は655万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
最終更新日：
東京日産コンピュータシステム株式会社は、東京都に本社を構える、卸売業で事業を手掛ける企業です。 東京日産コンピュータシステムの平均年収は655万円で、業界ランキング133位の平均年収となっています。 今回は、そんな東京日産コンピュータシステムに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ東京日産コンピュータシステムの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、東京日産コンピュータシステムについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
おすすめコンテンツ
東京日産コンピュータシステムの平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の東京日産コンピュータシステムの平均年収は、655万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
東京日産コンピュータシステムの平均年収は直近8年間で、 +7.6%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は475万円で、
30~34歳になると528万円と平均年収が53万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると596万円で、40~45歳になると655万円、40~45歳になると695万円となります。
そして、50~54歳になると753万円、55~59歳になると723万円となります。
※こちらの試算は、東京日産コンピュータシステム株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、東京日産コンピュータシステムの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
東京日産コンピュータシステムの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
東京日産コンピュータシステムが属する業界である、「卸売業」の上場企業平均年収は626万円でした。
そのため、東京日産コンピュータシステムの平均年収は業界平均と比較をして
29万円高く、
業界内ランキングでは、369社中133位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
東京日産コンピュータシステムの本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、東京日産コンピュータシステムの平均年収はエリア平均と比較をして
3万円高く、
エリア内ランキングでは、2266社中973位と
同程度の平均年収となっています。
以上、東京日産コンピュータシステムの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
東京日産コンピュータシステムでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
東京日産コンピュータシステムのボーナス額の平均値は、105万円でした。
同業種の業界平均が100万円であることから、
5万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、東京日産コンピュータシステムの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は812万円、
課長の平均年収は1062万円、
部長の平均年収は1280万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
東京日産コンピュータシステムの生涯年収はいくら？
調査の結果、東京日産コンピュータシステムの平均生涯年収は2.2億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
東京日産コンピュータシステムの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで東京日産コンピュータシステム株式会社で働いたと仮定して算出しています。
東京日産コンピュータシステムの従業員調査
ここまで東京日産コンピュータシステムの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
東京日産コンピュータシステムの従業員数
有価証券報告書によると、東京日産コンピュータシステムの従業員数は、149人でした。
卸売業の従業情報員の平均従業員数が、469人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが224位（369社中）であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
東京日産コンピュータシステムの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、東京日産コンピュータシステムの平均勤続年数は、11.4年でした。
卸売業の従業員の平均属年数が、13.5年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
東京日産コンピュータシステムの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、東京日産コンピュータシステムの従業員の平均年齢は、40.8歳でした。 卸売業の従業員の平均年齢が、42.2歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
東京日産コンピュータシステムの事業展望
「せっかく東京日産コンピュータシステムに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、東京日産コンピュータシステムが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく東京日産コンピュータシステムがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
東京日産コンピュータシステムは、事業戦略として、「新たに「お客様の未来を考えビジネスを共創するＩＣＴソリューション企業」を企業ビジョンと定め、顧客価値を創造するため、「お客様の立場に立って理解を深める」「お客様の信頼を獲得し、一番に選ばれる企業を目指す」「お客様に安心で最適なＩＣＴプラットフォームを提供する」「従業員、パートナーにとって魅力ある企業を目指す」を行動指針とし、ＩＴ技術を駆使し、顧客企業が抱える様々な課題に対する提案活動を行っている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 従来「マネージドサービスカンパニーとしての認知度向上」「ロイヤリティの高い顧客関係の構築」「顧客ニーズにマッチしたマネージドサービスの提供」を基本戦略としておりましたが、多様化する顧客ニーズや加速化するＩＴ技術革新に対応するため、「ＴＣＳマネージド・プラットフォーム・サービスの提供」「デジタルマーケティング」を新たな基本戦略とし、顧客価値の創造に貢献することを経営戦略の軸ととらえている
- 経営戦略については、主要な取組みは常勤役員、各部門長により構成される経営会議にて決定し、具体的な営業方針については、営業部門が中心に戦略を策定し、その内容に基づき年度計画を策定し、取締役会にて承認している
- 顧客ニーズを的確に把握し、顧客の業務目標達成に向けて企画構想段階からソリューションの選定を行い、顧客にとってもっとも安心できるＩＣＴ環境の提供を行うことにより、顧客満足を第一とした事業展開を基本に業績の向上に努めている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、東京日産コンピュータシステムの将来性を分析していきしょう！
売上額から見る東京日産コンピュータシステムの将来性
東京日産コンピュータシステムは、主な事業として、ソリューション営業本部・マネージドサービス部を手がけています。
ここで、東京日産コンピュータシステムの売上高推移についてみて見ましょう。
直近8年間の売上成長率は24.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東京日産コンピュータシステムの売上高ランキングは、
同業種で307位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る東京日産コンピュータシステムの将来性
次に、東京日産コンピュータシステムの純利益推移についてみてみましょう。
直近8年間の純利益成長率は203.3%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東京日産コンピュータシステムの売上高ランキングは、
同業種で253位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
東京日産コンピュータシステムの競合企業は？
東京日産コンピュータシステムと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 株式会社大田花き | 554万円 | 卸売業 |
| 株式会社共同紙販ホールディングス | 438万円 | 卸売業 |
| 株式会社栄電子 | 444万円 | 卸売業 |
| 株式会社エクセル | 626万円 | 卸売業 |
| 株式会社オーハシテクニカ | 631万円 | 卸売業 |
| 明和産業株式会社 | 703万円 | 卸売業 |
| 日本製麻株式会社 | 349万円 | 卸売業 |
| 東邦レマック株式会社 | 492万円 | 卸売業 |
| 株式会社メディパルホールディングス | 777万円 | 卸売業 |
| 内外テック株式会社 | 505万円 | 卸売業 |
卸売業業界の企業年収ランキングは？
東京日産コンピュータシステムが属する卸売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、卸売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 | 1873万円 | 28人 |
| 2位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 3位 | 伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 4215人 |
| 4位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
| 5位 | 住友商事株式会社 | 1356万円 | 5240人 |
| 6位 | 丸紅株式会社 | 1192万円 | 4389人 |
| 7位 | 豊田通商株式会社 | 1114万円 | 2648人 |
| 8位 | 双日株式会社 | 1095万円 | 2099人 |
| 9位 | 西本Ｗｉｓｍｅｔｔａｃホールディングス株式会社 | 1074万円 | 50人 |
| 10位 | 長瀬産業株式会社 | 1029万円 | 892人 |
卸売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
東京日産コンピュータシステムが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2688万円 | 150人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1803万円 | 189人 |
| 4位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 5位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 6位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1563万円 | 10人 |
| 7位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 8位 | 株式会社めぶきフィナンシャルグループ | 1490万円 | 16人 |
| 9位 | ソレイジア・ファーマ株式会社 | 1490万円 | 21人 |
| 10位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、東京日産コンピュータシステムの企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 東京日産コンピュータシステム株式会社 |
| 設立年月日 | 1989年 |
| 所在地 | 東京都渋谷区恵比寿１丁目１８番１８号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 吉 丸 弘 二 朗 |
| 業種 | 卸売業 |
東京日産コンピュータシステムの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 東京日産コンピュータシステムの創設年は1989年で34年の社歴を持っており、 卸売業の中では 比較的若い企業であると言えます。
年 月 |
概 要 |
1982年３月 |
東京日産自動車販売株式会社が日本アイ・ビー・エム株式会社と特約店の基本契約締結を機に、コンピュータ事業部を発足。(東京都港区) |
1989年３月 |
東京日産自動車販売株式会社のコンピュータ事業部を分社・独立、東京日産コンピュータシステム株式会社(略称ＴＣＳ)を設立。(資本金８千万円) |
1991年６月 |
東京都渋谷区に本社移転。 |
1995年７月 |
東京日産自動車販売株式会社情報システム部を統合してSI事業部を発足し、システム運用管理受託事業を開始。 |
1999年５月 |
SI事業部、本社へ移転。 |
2000年３月 |
経済産業省システムインテグレーターに認定。 |
2001年１月 |
IBM e-businessパートナーに認定。 |
2002年３月 |
経済産業省システムインテグレーターの認定を更新。 |
2002年７月 |
データセンター事業開始。 |
2003年９月 |
ＰＡＲＴＮＥＲヘルプデスク開始。 |
2004年３月 |
ジャスダック市場に上場。 |
2004年５月 |
ISO9001の認証取得を受ける。 |
2004年12月 |
株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。 |
2005年３月 |
ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)の認証取得を受ける。 |
2006年３月 |
株式取得により、人材派遣事業会社である株式会社キャリアセンターを子会社化。 |
2006年４月 |
ISO27001の認証取得を受ける。 |
2008年３月 |
ISO20000の認証取得を受ける。 |
2010年４月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(ＪＡＳＤＡＱ市場)に株式を上場。 |
2010年10月 |
大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場。 |
2011年11月 |
本社を東京都渋谷区東から東京都渋谷区恵比寿に移転。(現本社所在地) |
2011年12月 |
第２データセンター稼働。 |
2012年12月 |
連結子会社である株式会社キャリアセンターの全株式を譲渡。 |
2013年４月 |
ビッグデータビジネス参入。 |
2013年６月 |
サプライヤー向けＥＤＩソリューション「ＥＸシリーズ」発表。 |
2013年７月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード）に株式を上場。 |
2013年10月 |
普通株式１株を100株に株式分割、単元株制度の導入により１単元の株式数を100株に変更。 |
|
トッパンエムアンドアイ株式会社及び兼松エレクトロニクス株式会社との共同出資により、ＩＴ製品の総合ディストリビューター事業会社、株式会社グロスディーを設立。 |
2018年５月 |
普通株式１株を５株に株式分割。 株式会社グロスディーの株式売却。 |
まとめ
今回の記事では、東京日産コンピュータシステムの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
- 【ペット業界研究｜2021年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！
- 【卸売業界研究｜2021年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！
- 【専門商社業界研究｜2021年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！
- 【専門商社業界ES書き方ガイド】読まれるESのポイントを徹底解説！
- 【総合商社業界研究｜2021年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！
- 【総合商社業界ES書き方ガイド】読まれるESのポイントを徹底解説！
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！
【関連企業の年収を徹底調査】
- 大田花きに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 共同紙販ホールディングスに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 栄電子に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- エクセルに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- オーハシテクニカに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 明和産業に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 日本製麻に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 東邦レマックに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- メディパルホールディングスに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 内外テックに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ