住友商事の年収は1356万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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住友商事の平均年収ランキングのまとめ

住友商事株式会社は、東京都に本社を構える、卸売業で事業を手掛ける企業です。 住友商事の平均年収は1356万円で、業界ランキング5位の平均年収となっています。 今回は、そんな住友商事に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ住友商事の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、住友商事について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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住友商事の平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2021年度の住友商事の平均年収は、1356万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が620万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

住友商事の平均年収の推移

住友商事の平均年収は直近3年間で、 -2.4%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。

年代別の平均年収

住友商事の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は925万円で、 30~34歳になると1029万円と平均年収が104万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると1162万円で、40~45歳になると1278万円40~45歳になると1356万円となります。 そして、50~54歳になると1468万円55~59歳になると1410万円となります。

※こちらの試算は、住友商事株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、住友商事の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 住友商事の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

住友商事の業界内年収ランキング

住友商事が属する業界である、「卸売業」の上場企業平均年収は630万円でした。 そのため、住友商事の平均年収は業界平均と比較をして 726万円高く、 業界内ランキングでは、369社中5位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

住友商事のエリア内年収ランキング

住友商事の本社がある東京都における上場企業の平均年収は659万円となります。
そのため、住友商事の平均年収はエリア平均と比較をして 697万円高く、 エリア内ランキングでは、2268社中52位比較的高い平均年収となっています。

以上、住友商事の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

住友商事でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

住友商事のボーナス額の平均値は、218万円でした。 同業種の業界平均が101万円であることから、 117万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

住友商事の役職別平均年収の比較

次に、住友商事の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は1682万円、 課長の平均年収は2199万円、 部長の平均年収は2651万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


住友商事の生涯年収はいくら?

住友商事の生涯年収ランキング

調査の結果、住友商事の平均生涯年収は4.3億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 住友商事の生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで住友商事株式会社で働いたと仮定して算出しています。


住友商事の従業員調査

ここまで住友商事の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

住友商事の従業員数

住友商事の従業員数比較

有価証券報告書によると、住友商事の従業員数は、5240人でした。 卸売業の従業情報員の平均従業員数が、469人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが2位(369社中)であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

住友商事の従業員の平均勤続年数

住友商事の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、住友商事の平均勤続年数は、18.1年でした。 卸売業の従業員の平均属年数が、13.6年であることから、 一度住友商事に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

住友商事の従業員平均年齢

住友商事の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、住友商事の従業員の平均年齢は、42.7歳でした。 卸売業の従業員の平均年齢が、42.3歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。

住友商事の離職率

住友商事の従業員の離職率

住友商事の10年以内の離職率は男性従業員が16.0%女性従業員が35.0%

でした。 卸売業、小売業の10年以内の平均離職率が、男性従業員が46.7%、女性従業員が56.3%であることから、 男女ともに比較的離職率が低いことが分かります。
※ 参考:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)を加工して作成


住友商事の勤務環境はブラック?それともホワイト?

ここまで、住友商事の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、住友商事の勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!

住友商事における従業員の平均残業時間と有給休暇の取得日数

住友商事の平均残業時間

住友商事の従業員の平均残業時間は、一月あたり12.8時間でした。 卸売業、小売業の従業員の平均残業時間が、14.2時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。

住友商事の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で12.0日でした。 卸売業、小売業の従業員の平均日数が、9.9日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。

住友商事の長時間労働是正のための取組内容

住友商事は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。

・部署ごとの残業実績の社内公表
・労組との定期懇談会
・PCのログインログオフ時刻を勤務時間票システムに表示
・メリハリある働き方の推進
→2017年5月には『メリハリある働き方サポートハンドブック』を全社配布
・2018年11月にスーパーフレックス制度、テレワーク制度導入

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


住友商事は女性にとって働きやすい?

住友商事が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!

住友商事における女性の育休取得率と女性従業員の割合

住友商事の女性の育休取得率

住友商事の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 卸売業、小売業の女性従業員の育休取得率が平均83.6%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。

住友商事の女性従業員の割合

住友商事の従業員に占める女性従業員の割合は、11.0%でした。 卸売業、小売業の女性従業員の割合が平均34.1%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。


住友商事の事業展望

「せっかく住友商事に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、住友商事が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく住友商事がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

住友商事は、事業戦略として、「2020年度の事業ポートフォリオは、新型コロナウイルス感染症の拡大によるビジネス環境の激変により弱みが顕在化したものではあるが、それ以前からも世界景気などの環境変化に大きな影響を受けるとともに、その下方耐性に課題があると考えている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 不採算事業の整理、資産入替えに徹底的に取組むとともに、新たな投資の規律や管理の仕組みを作り、新規投資案件の着実な収益化を図る
  • 事業ポートフォリオの再構築に向けた、全ての事業戦略の評価も完了しており、今後はそれらをしっかりとレビューしながら、PDCAサイクルを着実に実行していく

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、住友商事の将来性を分析していきしょう!

売上額から見る住友商事の将来性

住友商事の売上高推移のグラフ

住友商事は、主な事業として、金属・輸送機・建機・インフラ・メディア・デジタル・生活・不動産・資源・化学品・その他を手がけています。 ここで、住友商事の売上高推移についてみて見ましょう。 直近6年間の売上成長率は-41.2%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、住友商事の売上高ランキングは、 同業種で51位業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る住友商事の将来性

住友商事の純利益高推移のグラフ

次に、住友商事の純利益推移についてみてみましょう。 直近6年間の純利益成長率は-606.3%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、住友商事の売上高ランキングは、 同業種で369位業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。


住友商事の競合企業は?

住友商事と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
三菱商事株式会社 1631万円 卸売業
伊藤忠商事株式会社 1627万円 卸売業
双日株式会社 1095万円 卸売業
三井物産株式会社 1482万円 卸売業
兼松株式会社 857万円 卸売業
丸紅株式会社 1192万円 卸売業
第一実業株式会社 889万円 卸売業
三谷商事株式会社 895万円 卸売業
阪和興業株式会社 842万円 卸売業
豊田通商株式会社 1114万円 卸売業

卸売業業界の企業年収ランキングは?

住友商事が属する卸売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、卸売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 1873万円 28人
2位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
3位 伊藤忠商事株式会社 1627万円 4215人
4位 三井物産株式会社 1482万円 5587人
5位 住友商事株式会社 1356万円 5240人
6位 丸紅株式会社 1192万円 4389人
7位 豊田通商株式会社 1114万円 2648人
8位 西本Wismettacホールディングス株式会社 1100万円 59人
9位 双日株式会社 1095万円 2099人
10位 株式会社ミツウロコグループホールディングス 1077万円 20人

卸売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


東京都の企業年収ランキングは?

住友商事が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 3161万円 159人
2位 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 2735万円 731人
3位 ヒューリック株式会社 1904万円 202人
4位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
5位 株式会社光通信 1682万円 7人
6位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
7位 ショーボンドホールディングス株式会社 1605万円 9人
8位 株式会社リゾート&メディカル 1560万円 2人
9位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人
10位 株式会社商船三井 1517万円 1168人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、住友商事の企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 住友商事株式会社
設立年月日 1919年
会社ホームページ http://www.sumitomocorp.co.jp
所在地 東京都千代田区大手町2丁目3番2号
代表取締役社長 代表取締役 社長執行役員 CEO  兵頭  誠之
業種 卸売業
事業内容 全世界に展開するグローバルネットワークとさまざまな産業分野における企業・消費者との信頼関係をベースに、多様な商品・サービスの国内販売、輸出入および三国間取引、さらには国内外における事業投資など、総合力を生かした多角的な事業活動を展開しています。

住友商事の歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 住友商事の創設年は1919年で104年の社歴を持っており、 卸売業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

1919年12月24日

登記 1919年12月30日

大阪北港株式会社(資本金35百万円)として設立、以後大阪北港地帯の埋立、整地、港湾修築等を行い、不動産経営にあたる。

1944年11月

株式会社住友ビルディング(1923年8月設立、資本金6.5百万円)を合併して、社名を住友土地工務株式会社と改称。

1944年12月

長谷部竹腰建築事務所の営業を譲り受けて、不動産経営並びに土木建築の設計、監理を営む総合不動産会社となる。

1945年11月

終戦後、新たに商事部門への進出を図り、従来より関係のあった住友連系各社の製品をはじめ、各業界の大手生産会社の製品の取扱いに従事することとなり、社名を日本建設産業株式会社と改称し、商事会社として新発足する。

 

以後、事業活動の重点を商事部門に置き、取扱品目並びに取引分野の拡大に努める。

1949年 8月

大阪・東京・名古屋の各証券取引所に株式を上場(その後、1955年6月に福岡証券取引所に株式を上場)。

1950年 7月

土木建築の設計監理部門を日建設計工務株式会社(現在の株式会社日建設計)として独立させる。

1952年 3月

米国にNikken New York Inc. を設立(現在の米州住友商事会社)。

1952年 6月

社名を住友商事株式会社と改称。

1962年12月

大阪・東京の営業部門を一体とし商品本部制を実施、鉄鋼・非鉄金属・電機・機械・農水産・化成品・繊維・物資燃料・不動産の9本部を設置。

1969年10月

大阪府に住商コンピューターサービス株式会社を設立(現在のSCSK株式会社。1989年2月に東京証券取引所市場第二部に株式を上場、1991年9月に同市場第一部銘柄に指定)。

1970年 8月

相互貿易株式会社(1950年5月設立、資本金300百万円)を合併。

1970年11月

本社及び東京支社の名称を廃止し、大阪本社及び東京本社と改称。

1979年 6月

営業部門制を実施、商品本部を鉄鋼・機電・非鉄化燃・生活物資の4営業部門とする。

1995年 1月

東京都にケーブルテレビ事業の統括運営を行う株式会社ジュピターテレコムを設立(その後、2005年3月にジャスダック証券取引所に株式を上場。2013年7月上場廃止)。

2000年 4月

北海道に住友商事北海道株式会社を設立、北海道支社の業務を移管。

2001年 4月

大阪本社及び東京本社の名称を廃止し、6グループのコーポレート部門と9事業部門28本部の営業部門からなる本社に再編(現在の営業部門は6事業部門22本部)。また、関西、中部及び九州・沖縄地域においてブロック制を導入。

2001年 6月

東京都中央区に本店を移転。

2003年 4月

宮城県に住友商事東北株式会社を設立、東北支社の業務を移管。

2005年10月

福岡県に住友商事九州株式会社を設立、九州・沖縄ブロックの業務を移管。

2014年 4月

国内ブロック制を廃止し、関西支社、中部支社、九州支社を新設。

2015年 4月

コーポレート部門のグループ制を廃止し、担当役員制を導入。

2016年 4月

国内担当役員の設置、及び関西地域担当役員、中部地域担当役員の廃止。

2018年 9月

東京都千代田区(現在地)に本店を移転。


まとめ

今回の記事では、住友商事の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。