第一実業の年収は889万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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第一実業の平均年収ランキングのまとめ

第一実業株式会社は、東京都に本社を構える、卸売業で事業を手掛ける企業です。 第一実業の平均年収は889万円で、業界ランキング21位の平均年収となっています。 今回は、そんな第一実業に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ第一実業の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、第一実業について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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第一実業の平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2022年度の第一実業の平均年収は、889万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が620万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

第一実業の平均年収の推移

第一実業の平均年収は直近7年間で、 +26.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

第一実業の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は644万円で、 30~34歳になると716万円と平均年収が72万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると808万円で、40~45歳になると889万円40~45歳になると943万円となります。 そして、50~54歳になると1021万円55~59歳になると981万円となります。

※こちらの試算は、第一実業株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、第一実業の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 第一実業の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

第一実業の業界内年収ランキング

第一実業が属する業界である、「卸売業」の上場企業平均年収は630万円でした。 そのため、第一実業の平均年収は業界平均と比較をして 259万円高く、 業界内ランキングでは、369社中21位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

第一実業のエリア内年収ランキング

第一実業の本社がある東京都における上場企業の平均年収は659万円となります。
そのため、第一実業の平均年収はエリア平均と比較をして 230万円高く、 エリア内ランキングでは、2268社中226位比較的高い平均年収となっています。

以上、第一実業の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

第一実業でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

第一実業のボーナス額の平均値は、143万円でした。 同業種の業界平均が101万円であることから、 42万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

第一実業の役職別平均年収の比較

次に、第一実業の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は1102万円、 課長の平均年収は1441万円、 部長の平均年収は1738万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


第一実業の生涯年収はいくら?

第一実業の生涯年収ランキング

調査の結果、第一実業の平均生涯年収は3.0億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 第一実業の生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで第一実業株式会社で働いたと仮定して算出しています。


第一実業の従業員調査

ここまで第一実業の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

第一実業の従業員数

第一実業の従業員数比較

有価証券報告書によると、第一実業の従業員数は、558人でした。 卸売業の従業情報員の平均従業員数が、469人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが79位(369社中)であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

第一実業の従業員の平均勤続年数

第一実業の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、第一実業の平均勤続年数は、12.6年でした。 卸売業の従業員の平均属年数が、13.6年であることから、 比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。

第一実業の従業員平均年齢

第一実業の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、第一実業の従業員の平均年齢は、40.7歳でした。 卸売業の従業員の平均年齢が、42.3歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。


業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、第一実業の将来性を分析していきしょう!

売上額から見る第一実業の将来性

第一実業の売上高推移のグラフ

第一実業は、主な事業として、プラント・エネルギー事業・エナジーソリューションズ事業・産業機械事業・エレクトロニクス事業・自動車事業・ヘルスケア事業・航空・インフラ事業・その他を手がけています。 ここで、第一実業の売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は20.9%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、第一実業の売上高ランキングは、 同業種で97位業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る第一実業の将来性

第一実業の純利益高推移のグラフ

次に、第一実業の純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は56.0%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、第一実業の売上高ランキングは、 同業種で69位業界を牽引している企業となっています。


第一実業の競合企業は?

第一実業と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
加賀電子株式会社 780万円 卸売業
東京産業株式会社 798万円 卸売業
稲畑産業株式会社 860万円 卸売業
日本電計株式会社 607万円 卸売業
伯東株式会社 767万円 卸売業
西華産業株式会社 820万円 卸売業
タキヒヨー株式会社 459万円 卸売業
株式会社リョーサン 713万円 卸売業
新光商事株式会社 711万円 卸売業
丸文株式会社 678万円 卸売業

卸売業業界の企業年収ランキングは?

第一実業が属する卸売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、卸売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 1873万円 28人
2位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
3位 伊藤忠商事株式会社 1627万円 4215人
4位 三井物産株式会社 1482万円 5587人
5位 住友商事株式会社 1356万円 5240人
6位 丸紅株式会社 1192万円 4389人
7位 豊田通商株式会社 1114万円 2648人
8位 西本Wismettacホールディングス株式会社 1100万円 59人
9位 双日株式会社 1095万円 2099人
10位 株式会社ミツウロコグループホールディングス 1077万円 20人

卸売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


東京都の企業年収ランキングは?

第一実業が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 3161万円 159人
2位 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 2735万円 731人
3位 ヒューリック株式会社 1904万円 202人
4位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
5位 株式会社光通信 1682万円 7人
6位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
7位 ショーボンドホールディングス株式会社 1605万円 9人
8位 株式会社リゾート&メディカル 1560万円 2人
9位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人
10位 株式会社商船三井 1517万円 1168人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、第一実業の企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 第一実業株式会社
設立年月日 1948年
会社ホームページ http://www.djk.co.jp
所在地 東京都千代田区神田駿河台4丁目6番地
代表取締役社長 代表取締役社長  宇 野 一 郎
業種 卸売業
事業内容 エネルギー開発、化学プラント、半導体、FA、紙パルプ、自動車関連、プラスチック、ゴム、食品・薬品、空港設備等に関する機械・設備の輸出入及び国内取引

第一実業の歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 第一実業の創設年は1948年で75年の社歴を持っており、 卸売業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

1948年8月

第一実業株式会社を設立

1952年9月

大阪出張所(現・大阪支社)開設

1960年9月

名古屋出張所(現・名古屋支社)開設

1961年5月

広島出張所(現・広島支店)開設

1962年3月

台湾事務所(現・一實股份有限公司)開設

1962年8月

東京証券取引所市場第二部に上場

1964年1月

北九州出張所(現・福岡支店)開設

1964年8月

仙台出張所(現・東北支店)開設

1968年4月

ニューヨーク事務所(現・DAIICHI JITSUGYO (AMERICA), INC.)開設

1969年4月

子会社第一機械販売株式会社(現・株式会社フロー・ダイナミックス)を設立

1970年6月

子会社第一機械サービス株式会社(現・株式会社第一メカテック)を設立(現・連結子会社)

1971年7月

シンガポール事務所(現・DAIICHI JITSUGYO ASIA PTE. LTD.)開設

1972年1月

クアラルンプール事務所(現・DAI-ICHI JITSUGYO (MALAYSIA) SDN. BHD.)開設

1972年4月

現地法人DAIICHI JITSUGYO (AMERICA), INC.を設立(現・連結子会社)

1974年2月

東京証券取引所市場第一部に上場指定替

1974年4月

シカゴ事務所(現・DAIICHI JITSUGYO (AMERICA), INC.本社)開設

1985年10月

香港事務所(現・第一実業(香港)有限公司)開設

1986年2月

川口市にD.S.T.センター(Demonstration, Service & Training Center)竣工

1987年12月

関連会社第一アールストローム株式会社(現・第一スルザー株式会社)を設立

1988年8月

現地法人一實股份有限公司(台湾)を設立

1989年6月

現地法人DAI-ICHI JITSUGYO (MALAYSIA) SDN. BHD.を設立(現・連結子会社)

1993年12月

上海事務所(現・上海一実貿易有限公司)開設

1995年4月

現地法人DAIICHI JITSUGYO (THAILAND) CO., LTD.を設立(現・連結子会社)

1996年7月

子会社ディー・ジェー・ケー興産株式会社を設立

1996年7月

子会社第一エンジニアリング株式会社を設立

1996年10月

マニラ事務所(現・DAIICHI JITSUGYO (PHILIPPINES), INC.)、ジャカルタ事務所(現・PT.DJK INDONESIA)開設

1997年12月

現地法人上海一実貿易有限公司を設立(現・連結子会社)

1999年6月

現地法人DAIICHI JITSUGYO (PHILIPPINES), INC.を設立(現・連結子会社)

2001年10月

フランクフルト事務所(現・DJK EUROPE GMBH)開設

2003年12月

プラハ事務所(現・DJK EUROPE GMBHプラハ支店)開設

2004年4月

ソウル事務所(現・ソウル支店)開設

2004年6月

広州事務所(現・第一実業(広州)貿易有限公司)開設

2005年3月

現地法人DAIICHI JITSUGYO ASIA PTE. LTD.を設立(現・連結子会社)

2005年5月

ブダペスト事務所(現・DJK EUROPE GMBHブダペスト支店)開設

2005年6月

現地法人DJK GLOBAL MEXICO, S.A. DE C.V.を設立(現・連結子会社)

2005年7月

ハノイ事務所(現・DAIICHI JITSUGYO (VIETNAM) CO., LTD.)開設

2005年8月

カネボウビジョンシステム株式会社(現・第一実業ビスウィル株式会社)の株式を取得(現・連結子会社)

2005年10月

現地法人第一実業(香港)有限公司を設立(現・連結子会社)

2006年3月

現地法人第一実業(広州)貿易有限公司を設立(現・連結子会社)

2006年10月

DAIICHI JITSUGYO ASIA PTE. LTD.にデリー事務所(現・DAIICHI JITSUGYO INDIA PVT. LTD.)開設

2008年8月

現地法人DJK EUROPE GMBHを設立(現・連結子会社)

2009年7月

現地法人PT.DJK INDONESIAを設立(現・連結子会社)

2013年5月

現地法人DAIICHI JITSUGYO (VIETNAM) CO., LTD.を設立(現・連結子会社)

2014年10月

子会社第一実業ソーラーソリューション株式会社を設立(現・連結子会社)

2014年12月

富山出張所開設

2015年6月

本社を千代田区二番町より現在地へ移転

2016年11月

現地法人DAIICHI PROJECT SERVICE CO., LTD.を設立(現・連結子会社)

2018年3月

現地法人DAIICHI JITSUGYO INDIA PVT. LTD.を設立(現・連結子会社)

2019年2月

DJK EUROPE GMBHにソフィア支店開設

2019年9月

現地法人DC ENERGY GMBHを設立

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

 

 


まとめ

今回の記事では、第一実業の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。