EduLabの年収は854万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社EduLabは、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 EduLabの平均年収は854万円で、業界ランキング53位の平均年収となっています。 今回は、そんなEduLabに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つEduLabの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、EduLabについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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EduLabの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度のEduLabの平均年収は、854万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
EduLabの平均年収は直近4年間で、 -1.3%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は534万円で、
30~34歳になると647万円と平均年収が113万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると753万円で、40~45歳になると854万円、40~45歳になると934万円となります。
そして、50~54歳になると1042万円、55~59歳になると1115万円となります。
※こちらの試算は、株式会社EduLabが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、EduLabの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
EduLabの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
EduLabが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は638万円でした。
そのため、EduLabの平均年収は業界平均と比較をして
216万円高く、
業界内ランキングでは、554社中53位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
EduLabの本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、EduLabの平均年収はエリア平均と比較をして
202万円高く、
エリア内ランキングでは、2266社中278位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、EduLabの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
EduLabでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
EduLabのボーナス額の平均値は、137万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
35万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、EduLabの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1059万円、
課長の平均年収は1384万円、
部長の平均年収は1669万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
EduLabの生涯年収はいくら?
調査の結果、EduLabの平均生涯年収は2.9億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
EduLabの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社EduLabで働いたと仮定して算出しています。
EduLabの従業員調査
ここまでEduLabの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
EduLabの従業員数
有価証券報告書によると、EduLabの従業員数は、32人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、541人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが484位(554社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
EduLabの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、EduLabの平均勤続年数は、2.9年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.1年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
EduLabの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、EduLabの従業員の平均年齢は、41.5歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.6歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
EduLabの事業展望
「せっかくEduLabに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、EduLabが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくEduLabがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
EduLabは、事業戦略として、「「DEEPREAD」については、既に外資系大手金融機関、大手新聞社、大手BPO会社、政府関連機関、大学等との協業プロジェクト等の受注実績があるが、これまで進めてまいりましたAPI環境の整備や、多様なユーザーニーズに応える提供形態(クラウドサービス型・オンプレミス型・クラウドとオンプレミスの複合型)を整えながら、将来の大規模な受注に向けて、精度面、機能面、サポート面の更なる強化を図っている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 主要サービスである英語関連サービスの更なる品質向上のために、テスト理論や英語教育分野の修士・博士課程修了者を中心に高度な訓練を受けた人材を確保し、15名の専門家集団と40名のコントラクターを活用して英語コンテンツの開発および採点業務を行っている
- 英検協会による1日で英語4技能を測定することができる受験形態の「英検S-CBT」の実施にあたり、その実施会場であるテストセンターの安定的な運営を実現できる体制構築に注力しており、2021年9月末現在で42の直営のテストセンターを運営している
- ディープラーニングを活用した技術及びサービスの開発手法は、他の分野へ応用することが比較的に容易であることから、手書き文字認識技術の開発で培ったAIを活用した開発力を他の分野に展開して全体の商品及びサービスの競争力を高めていく方針である
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、EduLabの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るEduLabの将来性
EduLabは、主な事業として、テスト等ライセンス事業・教育プラットフォーム事業・テストセンター事業・AI事業・テスト運営・受託事業を手がけています。
ここで、EduLabの売上高推移についてみて見ましょう。
直近4年間の売上成長率は32.7%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、EduLabの売上高ランキングは、
同業種で441位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見るEduLabの将来性
次に、EduLabの純利益推移についてみてみましょう。
直近4年間の純利益成長率は-1850.0%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、EduLabの売上高ランキングは、
同業種で551位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
EduLabの競合企業は?
EduLabと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社Ubicomホールディングス | 712万円 | 情報・通信業 |
株式会社クロス・マーケティンググループ | 535万円 | 情報・通信業 |
株式会社フィスコ | 511万円 | 情報・通信業 |
株式会社Kaizen Platform | 766万円 | 情報・通信業 |
株式会社HCSホールディングス | 623万円 | 情報・通信業 |
株式会社SIG | 662万円 | 情報・通信業 |
データセクション株式会社 | 546万円 | 情報・通信業 |
アステリア株式会社 | 754万円 | 情報・通信業 |
AI CROSS株式会社 | 639万円 | 情報・通信業 |
株式会社グローバルウェイ | 462万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは?
EduLabが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
2位 | 株式会社TBSホールディングス | 1449万円 | 111人 |
3位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
4位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
5位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1415万円 | 100人 |
6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
9位 | 株式会社スカパーJSATホールディングス | 1271万円 | 27人 |
10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
EduLabが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2688万円 | 150人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1803万円 | 189人 |
4位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
5位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
6位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1563万円 | 10人 |
7位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
8位 | 株式会社めぶきフィナンシャルグループ | 1490万円 | 16人 |
9位 | ソレイジア・ファーマ株式会社 | 1490万円 | 21人 |
10位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、EduLabの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社EduLab |
所在地 | 東京都渋谷区道玄坂1丁目21番1号渋谷ソラスタ14階 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長兼CEO 髙村 淳一 |
業種 | 情報・通信業 |
EduLabの歴史
年月 |
事項 |
2015年3月 |
株式移転により株式会社EduLabを設立し、持株会社制へ移行 |
2015年4月 |
米国Edutech Lab, Inc.を買収 |
2015年10月 |
子会社の株式会社教育測定研究所が2016年度文部科学省:全国学力・学習状況調査を実施するための委託事業「中学校」を受託 |
2016年3月 |
JIEM India Cram School Pvt Ltd.が同業であるASAP Tutor Pvt Ltd.の資産を吸収し、Kyoshi Education Pvt. Ltdに名称変更 |
2017年8月 |
Edulab EdTech Partners LPを設立 |
2018年4月 |
DoubleYard Inc.を設立 |
2018年4月 |
EduLab Capital Management Company, LLCを設立 |
2018年5月 |
子会社の株式会社教育測定研究所が動画学習アプリ「スタディギア」を提供する多教科プラットフォームサービスを開始 |
2018年9月 |
子会社の株式会社教育測定研究所が2019年度文部科学省:全国学力・学習状況調査を実施するための委託事業「小学校」を落札 |
2018年12月 |
東京証券取引所マザーズ上場 |
2019年2月 |
EdTech分野のシードステージベンチャーキャピタルであるEduLab Capital Partners 1, LPがベンチャー企業への投資を開始 |
2019年6月 |
本社を東京都港区北青山から東京都渋谷区道玄坂に移転 |
2020年4月 |
株式会社教育デジタルソリューションズを買収 |
2020年10月 |
東京証券取引所の市場第一部に指定 |
2022年2月 |
東京証券取引所マザーズへの市場変更 |
まとめ
今回の記事では、EduLabの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ