ビジネスブレイン太田昭和の年収は698万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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ビジネスブレイン太田昭和の平均年収ランキングのまとめ

株式会社ビジネスブレイン太田昭和は、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 ビジネスブレイン太田昭和の平均年収は698万円で、業界ランキング145位の平均年収となっています。 今回は、そんなビジネスブレイン太田昭和に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つビジネスブレイン太田昭和の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、ビジネスブレイン太田昭和について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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ビジネスブレイン太田昭和の平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2022年度のビジネスブレイン太田昭和の平均年収は、698万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

ビジネスブレイン太田昭和の平均年収の推移

ビジネスブレイン太田昭和の平均年収は直近7年間で、 +4.0%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

ビジネスブレイン太田昭和の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は437万円で、 30~34歳になると529万円と平均年収が92万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると616万円で、40~45歳になると698万円40~45歳になると763万円となります。 そして、50~54歳になると851万円55~59歳になると911万円となります。

※こちらの試算は、株式会社ビジネスブレイン太田昭和が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、ビジネスブレイン太田昭和の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 ビジネスブレイン太田昭和の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

ビジネスブレイン太田昭和の業界内年収ランキング

ビジネスブレイン太田昭和が属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は638万円でした。 そのため、ビジネスブレイン太田昭和の平均年収は業界平均と比較をして 60万円高く、 業界内ランキングでは、554社中145位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

ビジネスブレイン太田昭和のエリア内年収ランキング

ビジネスブレイン太田昭和の本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、ビジネスブレイン太田昭和の平均年収はエリア平均と比較をして 46万円高く、 エリア内ランキングでは、2266社中768位同程度の平均年収となっています。

以上、ビジネスブレイン太田昭和の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

ビジネスブレイン太田昭和でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

ビジネスブレイン太田昭和のボーナス額の平均値は、112万円でした。 同業種の業界平均が102万円であることから、 10万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

ビジネスブレイン太田昭和の役職別平均年収の比較

次に、ビジネスブレイン太田昭和の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は865万円、 課長の平均年収は1131万円、 部長の平均年収は1364万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


ビジネスブレイン太田昭和の生涯年収はいくら?

ビジネスブレイン太田昭和の生涯年収ランキング

調査の結果、ビジネスブレイン太田昭和の平均生涯年収は2.4億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 ビジネスブレイン太田昭和の生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社ビジネスブレイン太田昭和で働いたと仮定して算出しています。


ビジネスブレイン太田昭和の従業員調査

ここまでビジネスブレイン太田昭和の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

ビジネスブレイン太田昭和の従業員数

ビジネスブレイン太田昭和の従業員数比較

有価証券報告書によると、ビジネスブレイン太田昭和の従業員数は、627人でした。 情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、541人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが99位(554社中)であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

ビジネスブレイン太田昭和の従業員の平均勤続年数

ビジネスブレイン太田昭和の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、ビジネスブレイン太田昭和の平均勤続年数は、9.9年でした。 情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.1年であることから、 一度ビジネスブレイン太田昭和に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

ビジネスブレイン太田昭和の従業員平均年齢

ビジネスブレイン太田昭和の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、ビジネスブレイン太田昭和の従業員の平均年齢は、40.3歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.6歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。


ビジネスブレイン太田昭和の勤務環境はブラック?それともホワイト?

ビジネスブレイン太田昭和の長時間労働是正のための取組内容

ビジネスブレイン太田昭和は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。

1ヶ月あたり80時間超の長時間勤務があった場合、また3ヶ月連続して60時間超の長時間勤務があった場合、産業医との面談指導を実施

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


ビジネスブレイン太田昭和の事業展望

「せっかくビジネスブレイン太田昭和に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、ビジネスブレイン太田昭和が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくビジネスブレイン太田昭和がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

ビジネスブレイン太田昭和は、事業戦略として、「BBSグループは既に50年を超える社歴があるが、今後新たに50年間成長・発展させ、100年企業として存続させることが現経営陣の使命であると考えている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • お客様の企業価値の向上を通して、社会に貢献する」「お客様の発展の原動力となる」「お客様の利益増加に貢献する」を経営理念としている

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ビジネスブレイン太田昭和の将来性を分析していきしょう!

売上額から見るビジネスブレイン太田昭和の将来性

ビジネスブレイン太田昭和の売上高推移のグラフ

ビジネスブレイン太田昭和は、主な事業として、コンサルティング・システム開発・マネージメントサービス(BPO)を手がけています。 ここで、ビジネスブレイン太田昭和の売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は73.3%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ビジネスブレイン太田昭和の売上高ランキングは、 同業種で170位業界を牽引している企業となっています。

純利益から見るビジネスブレイン太田昭和の将来性

ビジネスブレイン太田昭和の純利益高推移のグラフ

次に、ビジネスブレイン太田昭和の純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は941.2%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ビジネスブレイン太田昭和の売上高ランキングは、 同業種で81位業界を牽引している企業となっています。


ビジネスブレイン太田昭和の競合企業は?

ビジネスブレイン太田昭和と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
日本システム技術株式会社 603万円 情報・通信業
株式会社クレオ 554万円 情報・通信業
株式会社エヌアイデイ 542万円 情報・通信業
インフォコム株式会社 778万円 情報・通信業
株式会社デジタルガレージ 692万円 情報・通信業
システムズ・デザイン株式会社 531万円 情報・通信業
株式会社ビーイング 659万円 情報・通信業
ウイングアーク1st株式会社 751万円 情報・通信業
株式会社東北新社 600万円 情報・通信業
株式会社ソリトンシステムズ 650万円 情報・通信業

情報・通信業業界の企業年収ランキングは?

ビジネスブレイン太田昭和が属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社光通信 1682万円 7人
2位 株式会社TBSホールディングス 1449万円 111人
3位 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス 1427万円 27人
4位 株式会社テレビ朝日ホールディングス 1421万円 77人
5位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1415万円 100人
6位 日本テレビホールディングス株式会社 1379万円 199人
7位 ソフトバンクグループ株式会社 1322万円 255人
8位 株式会社ジャストシステム 1309万円 316人
9位 株式会社スカパーJSATホールディングス 1271万円 27人
10位 朝日放送グループホールディングス株式会社 1253万円 72人

情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


東京都の企業年収ランキングは?

ビジネスブレイン太田昭和が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 2735万円 731人
2位 M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 2688万円 150人
3位 ヒューリック株式会社 1803万円 189人
4位 株式会社光通信 1682万円 7人
5位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
6位 ショーボンドホールディングス株式会社 1563万円 10人
7位 株式会社リゾート&メディカル 1560万円 2人
8位 株式会社めぶきフィナンシャルグループ 1490万円 16人
9位 ソレイジア・ファーマ株式会社 1490万円 21人
10位 三井物産株式会社 1482万円 5587人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、ビジネスブレイン太田昭和の企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 株式会社ビジネスブレイン太田昭和
設立年月日 1967年
会社ホームページ http://www.bbs.co.jp/
所在地 東京都港区西新橋1丁目2番9号
代表取締役社長 代表取締役社長  小宮 一浩
業種 情報・通信業
事業内容 コンサルティングからシステム開発、定着化までの一貫したサービスを提供 (経営およびシステムコンサルティング、ビジネスシステム開発など)

ビジネスブレイン太田昭和の歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 ビジネスブレイン太田昭和の創設年は1967年で56年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

年月

沿革

1967年8月

コンサルティング及びシステム開発を目的に、㈱中部ファコムセンターとして、静岡県浜松市にて創業

1973年1月

㈱ビジネスブレイン昭和に商号変更(略称BBS)

1973年10月

㈱インプット・サービス昭和 設立

1978年2月

㈱静岡県医療情報センター(現 ㈱ミックス、連結子会社)設立

1979年10月

東京営業所(現 ソリューション統括本部他)開設

1981年12月

大阪事業部(現 大阪支店)開設

1982年1月

本社を東京都千代田区内幸町に移転

1983年8月

名古屋営業所(現 名古屋支店)開設

1984年8月

㈱ホスピタル・ブレイン昭和(現 グローバルセキュリティエキスパート㈱、連結子会社)設立

1986年10月

㈱ビジネスブレイン太田昭和に商号変更

1986年10月

㈱インプット・サービス昭和が㈱アイ・エス・エスに商号変更

1989年3月

決算期を7月31日から3月31日に変更

1991年11月

社団法人日本証券業協会において株式を店頭登録

1992年10月

日本アイ・ビー・エム㈱との合弁会社㈱ギャブコンサルティング 設立

1995年4月

㈱ビジネス・トレーニング太田昭和 設立

1997年11月

㈱ファイナンシャルブレインシステムズ(現 連結子会社)を設立し、㈱三洋ソフトウェアサービスから営業の譲受け及び従業員の承継により事業を開始

2000年4月

㈱ホスピタル・ブレイン昭和は、2000年3月に㈱ギャブコンサルティングからネットワークセキュリティ事業の営業を譲受け、グローバルセキュリティエキスパート㈱に商号変更

2001年5月

㈱アイ・エス・エスが㈱アドックに商号変更

2002年4月

㈱イー・ワイ・アウトソーシングサービス(現 ㈱EPコンサルティングサービス、連結子会社)に資本参加

2004年4月

㈱イー・ワイ・アウトソーシングサービスが㈱EOSに商号変更

2004年10月

㈱ビジネス・トレーニング太田昭和は、㈱アドファインに商号変更し、金融機関向け事業を開始

2004年12月

㈱PLMジャパン(現 連結子会社)を設立し、2005年1月当社及びアルゴグラフィックス㈱への第三者割当増資を実施

2004年12月

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場

2005年11月

プライバシーマークの認定

2005年12月

日立ソフトウェアエンジニアリング㈱(現 ㈱日立ソリューションズ)との資本・業務提携

2008年11月

㈱アドックが㈱パナッシュより全事業(外資系企業に対するIT技術者の人材派遣・人材紹介事業)を譲受

2010年2月

㈱アドックが営む東海地域を中心とした人材派遣事業等を会社分割により分離し、㈱アイ・エス・エスを設立

2010年4月

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(現 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場

2010年4月

㈱ファイナンシャルブレインシステムズが㈱アドファインを吸収合併

2010年4月

㈱アドックが㈱パナッシュに商号変更

2010年6月

本社を東京都港区南麻布に移転

2011年1月

㈱ギャブコンサルティングを吸収合併

2011年12月

㈱EOSが㈱パナッシュを吸収合併し、㈱EPコンサルティングサービスに商号変更

2012年5月

本社を東京都港区西新橋に移転

2012年12月

シンガポール支店開設

2013年5月

JFEシステムズ㈱との資本・業務提携

2013年7月

東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場

2014年6月

熊本BPOセンター開設

2014年6月

タイに現地法人「BBS(Thailand)Co.,Ltd.」を設立

2014年9月

株式取得により㈱テクノウェアシンクを連結子会社化

2014年11月

2015年2月

2015年8月

2015年8月

2016年1月

2016年2月

東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)から東京証券取引所第二部へ市場変更

熊本BPO第二センター開設

東京証券取引所第二部から東京証券取引所第一部へ指定銘柄変更

㈱プロネクサスとの業務提携

㈱BBSアウトソーシング熊本を設立

株式取得により㈱BBSアウトソーシングサービスを連結子会社化

2016年6月

2018年12月

2019年10月

ベトナムに現地法人「BUSINESS BRAIN SHOWA-OTA VIETNAM Co.,Ltd.」を設立

株式取得により日本ペイメント・テクノロジー㈱を連結子会社化

㈱テクノウェアシンクが㈱アイ・エス・エスを吸収合併

2021年8月

2021年11月

2022年4月

 

2022年4月

株式取得により㈱ジョイワークスを連結子会社化

グローバルセキュリティエキスパート㈱が東京証券取引所マザーズへ新規上場

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

株式取得により㈱BSCを連結子会社化


まとめ

今回の記事では、ビジネスブレイン太田昭和の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。