ブイキューブの年収は620万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社ブイキューブは、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 ブイキューブの平均年収は620万円で、業界ランキング242位の平均年収となっています。 今回は、そんなブイキューブに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つブイキューブの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、ブイキューブについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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ブイキューブの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度のブイキューブの平均年収は、620万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
ブイキューブの平均年収は直近7年間で、 -0.7%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は440万円で、
30~34歳になると533万円と平均年収が93万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると620万円で、40~45歳になると703万円、40~45歳になると769万円となります。
そして、50~54歳になると858万円、55~59歳になると918万円となります。
※こちらの試算は、株式会社ブイキューブが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、ブイキューブの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
ブイキューブの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
ブイキューブが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は638万円でした。
そのため、ブイキューブの平均年収は業界平均と比較をして
18万円低く、
業界内ランキングでは、554社中242位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
ブイキューブの本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、ブイキューブの平均年収はエリア平均と比較をして
32万円低く、
エリア内ランキングでは、2266社中1160位と
同程度の平均年収となっています。
以上、ブイキューブの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
ブイキューブでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
ブイキューブのボーナス額の平均値は、99万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
3万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、ブイキューブの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は769万円、
課長の平均年収は1005万円、
部長の平均年収は1212万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
ブイキューブの生涯年収はいくら?
調査の結果、ブイキューブの平均生涯年収は2.4億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
ブイキューブの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社ブイキューブで働いたと仮定して算出しています。
ブイキューブの従業員調査
ここまでブイキューブの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
ブイキューブの従業員数
有価証券報告書によると、ブイキューブの従業員数は、349人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、541人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが169位(554社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
ブイキューブの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、ブイキューブの平均勤続年数は、5.3年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.1年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
ブイキューブの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、ブイキューブの従業員の平均年齢は、35.1歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.6歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
ブイキューブの事業展望
「せっかくブイキューブに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、ブイキューブが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくブイキューブがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
ブイキューブは、事業戦略として、「市場環境により、テレワークの普及を目標とするステージは通過し、社会は次のステージに移ったと考えており、2020年11月に公表した中期経営計画において「Beyondテレワーク」を掲げ、ミッションである「Evenな社会の実現~すべての人が平等に機会を得られる社会の実現~」を目指し、テレワ―クの定着及びリモートを活用したコミュニケーションDX(デジタルトランスフォーメーション)による生産性・生活の質向上の実現に向けて中期経営計画の目標の達成に取り組んでいく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- リアル会場のみで実施されていたセミナーやイベントに関しても、今後はバーチャルを併用したハイブリッド形態での開催に移行するものと予測していることから、将来的には中規模・大規模や高付加価値の配信案件が増加することでセミナー配信市場自体は成長していくものと見込んでいる
- 現在主流の4Gから、超高速・大容量通信が行える5Gに切り替わることにより、リモートでのコミュニケーションが遅延なく行えるようになることで、オンラインによるコミュニケーションを選択できる場面が今後も増加していくものと考えている
- ソフトウェアであるSaaSの提供だけではなく、ソフトウェアの独自カスタマイズやソフトウェアの導入及び運用支援を多数実施した蓄積しているノウハウをプロフェッショナルサービスとして提供することで、より顧客ニーズに合った付加価値の高いサービス提供を行っている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ブイキューブの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るブイキューブの将来性
ブイキューブは、主な事業として、エンタープライズDX事業・イベントDX事業・サードプレイスDX事業を手がけています。
ここで、ブイキューブの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は157.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ブイキューブの売上高ランキングは、
同業種で225位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るブイキューブの将来性
次に、ブイキューブの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-485.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ブイキューブの売上高ランキングは、
同業種で100位と
業界を牽引している企業となっています。
ブイキューブの競合企業は?
ブイキューブと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社オロ | 552万円 | 情報・通信業 |
株式会社Jストリーム | 531万円 | 情報・通信業 |
株式会社オプティム | 579万円 | 情報・通信業 |
バルテス株式会社 | 488万円 | 情報・通信業 |
株式会社 ソルクシーズ | 614万円 | 情報・通信業 |
株式会社アピリッツ | 445万円 | 情報・通信業 |
GMOペパボ株式会社 | 611万円 | 情報・通信業 |
サイバネットシステム株式会社 | 753万円 | 情報・通信業 |
株式会社いい生活 | 557万円 | 情報・通信業 |
株式会社スマートバリュー | 416万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは?
ブイキューブが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
2位 | 株式会社TBSホールディングス | 1449万円 | 111人 |
3位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
4位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
5位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1415万円 | 100人 |
6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
9位 | 株式会社スカパーJSATホールディングス | 1271万円 | 27人 |
10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
ブイキューブが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2688万円 | 150人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1803万円 | 189人 |
4位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
5位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
6位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1563万円 | 10人 |
7位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
8位 | 株式会社めぶきフィナンシャルグループ | 1490万円 | 16人 |
9位 | ソレイジア・ファーマ株式会社 | 1490万円 | 21人 |
10位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、ブイキューブの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社ブイキューブ |
設立年月日 | 2000年 |
会社ホームページ | http://www.vcube.co.jp/ |
所在地 | 東京都港区白金1丁目17番3号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 間下 直晃 |
業種 | 情報・通信業 |
事業内容 | ビジュアルコミュニケーションツール(Web会議システム等)の企画・開発・販売・運用・保守 企業などへのビジュアルコミュニケーションサービスの提供 |
ブイキューブの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 ブイキューブの創設年は2000年で23年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的若い企業であると言えます。
年月 |
事項 |
2000年2月 |
インターネット上の通信販売事業を目的として、株式会社ワァコマースを東京都港区に設立。 |
2001年6月 |
株式会社ランデブーへ商号変更し、事業目的をWebサイトデザイン等に変更。 |
2004年1月 |
ビジュアルコミュニケーションツールの開発及びサービス提供を目的として、株式会社ランデブーの全株式を当社代表取締役社長間下直晃が取得。 株式会社ブイキューブブロードコミュニケーションへ商号変更。 |
2005年9月 |
旧株式会社ブイキューブを株式交換により子会社化。 |
2006年3月 |
ビジュアルコミュニケーション事業強化のため、旧株式会社ブイキューブを吸収合併。 |
2006年4月 |
株式会社ブイキューブに商号変更。 |
2009年8月 |
東南アジアマーケットへの展開を視野に入れた情報収集等の拠点として、マレーシア クアラルンプールに駐在員事務所を設置。 |
2009年12月 |
東南アジアマーケットへ本格的に展開するため、V-cube Malaysia Sdn. Bhd.をマレーシア クアラルンプールに設立。 |
2010年5月 |
主力サービス名称を「nice to meet you」から「V-CUBE」へ変更。 |
2011年9月 |
近畿地方以西の営業拠点として、大阪営業所を開設。 |
2012年1月 |
技術開発機能の強化を目的として、V-cube Singapore R&D Centre Pte. Ltd.(現連結子会社V-cube Global Services Pte. Ltd.)をシンガポールに設立。 |
2012年7月 |
PT. V-CUBE INDONESIAをインドネシア ジャカルタに設立。 |
2013年5月 |
全世界のV-CUBEサービスのインフラ提供を行う事を目的として、V-cube Global Operations Pte. Ltd.を設立。 |
2013年8月 |
中国マーケットへ本格的に展開するため、BRAV International Limited及び同社の子会社である天津柏鋭丰科技有限公司(現 威立方(天津)信息技術有限公司)を連結子会社化。 |
2013年8月 |
シンガポールにおける販売拠点として、V-cube Singapore Pte. Ltd.をシンガポールに設立。 |
2013年12月 2014年4月 2014年5月 2014年8月 2014年11月 |
東京証券取引所マザーズに株式を上場。 九州地方の営業拠点として、福岡営業所を開設。 パイオニアソリューションズ株式会社(その後パイオニアVC株式会社に商号変更)を連結子会社化。 中部地方の営業拠点として、名古屋営業所を開設。 Webセミナーサービスの強化のため、Webセミナー開催・配信専用スタジオ「Studio Octo(スタジオ オクト)」を東京都渋谷区恵比寿に開設。 |
2015年7月 |
東京証券取引所市場第一部へ市場変更。 |
2015年10月
|
教育・研修分野の強化を目的として、アジア地域統括持株会社V-cube Global Services Pte. Ltd.が、シンガポール最大の教育プラットフォーム提供会社Wizlearn Technologies Pte. Ltd.を連結子会社化。 |
2015年12月 |
教育・研修分野の強化を目的として、株式会社システム・テクノロジー・アイ(後のアイスタディ株式会社、現 株式会社クシム、以下「アイスタディ株式会社」)を連結子会社化。 |
2016年1月 |
開発体制の強化を目的として、株式会社ブイキューブテクニカルワークスを設立。 |
2016年9月 |
タイにおける販売拠点として、V-cube (Thailand) Co., Ltd.(現連結子会社)をタイに設立。 |
2017年12月 |
構造改革の一環として、パイオニアVC株式会社を吸収合併。 V-cube Global Services Pte. Ltd.は同社の子会社のV-cube Global Operations Pte. Ltd.及びV-cube Singapore Pte. Ltd.を吸収合併。 保有するBRAV International Limitedの全株式の譲渡により、BRAV International Limited及び同社の子会社の威立方(天津)信息技術有限公司を連結範囲から除外。 株式会社ブイキューブテクニカルワークスを清算。 |
2018年1月 |
保有するV-cube Malaysia Sdn.Bhd.の全株式の譲渡により、V-cube Malaysia Sdn.Bhd.を連結範囲から除外。 |
2018年12月 |
電子黒板サービス事業の今後の更なる発展のため、同事業を株式会社エルモ社へ譲渡。 |
2019年4月 |
保有するアイスタディ株式会社の株式譲渡により、アイスタディ株式会社を連結範囲から除外。 |
2019年7月 |
テレキューブ株式会社を連結子会社化。 公共空間における「テレキューブ」の設置拡大を目的として、テレキューブサービス株式会社を設立するとともに同社を持分法の適用範囲とする。 |
|
保有するPT. V-CUBE INDONESIAの株式譲渡により、PT. V-CUBE INDONESIAを連結範囲から除外。 |
2021年6月 |
イベント配信分野の強化を目的として、米国にて同分野のサービスを展開しているXyvid, Inc.を連結子会社化。 |
2021年12月 |
連結子会社であるV-cube Global Services Pte. Ltd.が清算結了により消滅。同社の事業は連結子会社であるWizlearn Technologies Pte. Ltd.が承継。 |
|
|
まとめ
今回の記事では、ブイキューブの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ