年収チェッカー

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの年収は642万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【2025年最新版】

#小売業の会社#東京都の会社

最終更新日：

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収ランキングのまとめ

株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥは、東京都に本社を構える、小売業で事業を手掛ける企業です。 ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収は642万円で、業界ランキング66位の平均年収となっています。 今回は、そんなＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！
【ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ】平均年収415万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

【ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ】平均年収415万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

おすすめコンテンツ

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2025年度のＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収は、642万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が671万円であることを考えると、 全国平均よりも低い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収の推移

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収は直近9年間で、 +25.1%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は578万円で、 30~34歳になると642万円と平均年収が64万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると725万円で、40~45歳になると798万円、40~45歳になると847万円となります。 そして、50~54歳になると916万円、55~59歳になると881万円となります。

※こちらの試算は、株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

ランキング

業界内ランキング

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの業界内年収ランキング

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥが属する業界である、「小売業」の上場企業平均年収は680万円でした。 そのため、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収は業界平均と比較をして 38万円低く、 業界内ランキングでは、372社中66位と比較的低い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！

エリア内ランキング

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥのエリア内年収ランキング

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの本社がある東京都における上場企業の平均年収は715万円となります。
そのため、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収はエリア平均と比較をして 73万円低く、 エリア内ランキングでは、2272社中1222位と 同程度の平均年収となっています。

以上、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥのボーナス額の平均値は、103万円でした。 同業種の業界平均が109万円であることから、 6万円程低い金額になっています。

出世するといくら貰える？

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの役職別平均年収の比較

次に、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は796万円、 課長の平均年収は1041万円、 部長の平均年収は1255万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的低い水準にあることが分かります。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの生涯年収はいくら？

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの生涯年収ランキング

調査の結果、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均生涯年収は2.7億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの生涯年収は 比較的低い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥで働いたと仮定して算出しています。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員調査

ここまでＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員数

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員数比較

有価証券報告書によると、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員数は、262人でした。 小売業の従業情報員の平均従業員数が、759人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが181位（372社中）であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員の平均勤続年数

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均勤続年数は、3.1年でした。 小売業の従業員の平均属年数が、11.8年であることから、 比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員平均年齢

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員の平均年齢は、28.1歳でした。 小売業の従業員の平均年齢が、41.5歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの事業展望

「せっかくＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥは、事業戦略として、「企業理念の下、全世界顧客感動」、「ファッションプロフェッショナル集団」、「ＮｅｘｔＭａｄｅｉｎＪａｐａｎ」、「世界10大都市展開」、「最速売上1,000億円／ＥＣ売上500億円」の５つのＶＩＳＩＯＮを掲げ、商品力強化、店舗開発、サービス向上、人材育成、社会貢献をしていくことで、企業価値の向上を図ることを基本方針としている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 事業環境は、国内の人口減少や少子高齢化、消費者ニーズの多様化、Ｄ２Ｃブランドの増加といったアパレル業界の構造的変化に加え、グローバル市場における競争激化など、複雑かつ多面的な変化が進行している
  • 環境のもと、中長期的な企業価値向上を見据え、収益性と成長性のバランスを取りながら、下記６点を優先的に対処すべき重要課題と認識し、戦略的に取り組んでいく
  • 事業では、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」「ＴＨＥＴＯＫＹＯ」「ＣＯＮＺ」など既存業態に加え、新たにスタートした「ＧＯＯＤＥＤＩＴＩＯＮ」を通じて、ＴＯＫＹＯカルチャーの発信力を高め、海外展開を見据えたブランド力の強化を図る

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの将来性を分析していきしょう！

売上額から見るＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの将来性

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの売上高推移のグラフ

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥは、主な事業として、を手がけています。 ここで、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの売上高推移についてみて見ましょう。 直近9年間の売上成長率は103.4%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの売上高ランキングは、 同業種で223位と 業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。

純利益から見るＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの将来性

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの純利益高推移のグラフ

次に、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの純利益推移についてみてみましょう。 直近9年間の純利益成長率は-26.1%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの売上高ランキングは、 同業種で184位と 業界を牽引している企業となっています。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの競合企業は？

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社オンリー 359万円 小売業
株式会社ヴィレッジヴァンガードコーポレーション 441万円 小売業
株式会社トーエル 518万円 小売業
東和フードサービス株式会社 491万円 小売業
株式会社エスエルディー 394万円 小売業
株式会社ハブ 473万円 小売業
株式会社ジョリーパスタ 605万円 小売業
株式会社トリドールホールディングス 765万円 小売業
株式会社ハニーズホールディングス 466万円 小売業
株式会社ダブルエー 388万円 小売業

小売業業界の企業年収ランキングは？

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥが属する小売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、小売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社ベルーナ 5.4億円 709人
2位 株式会社ファーストリテイリング 1179万円 1601人
3位 株式会社クリエイトＳＤホールディングス 1151万円 8人
4位 ゼビオホールディングス株式会社 1062万円 6人
5位 株式会社ジンズホールディングス 989万円 57人
6位 エイチ・ツー・オー　リテイリング株式会社 901万円 170人
7位 株式会社三越伊勢丹ホールディングス 883万円 394人
8位 綿半ホールディングス株式会社 863万円 71人
9位 イオン株式会社 862万円 488人
10位 スギホールディングス株式会社 860万円 2人

小売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

東京都の企業年収ランキングは？

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社ＬＩＦＵＬＬ 6.7億円 669人
2位 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 2735万円 731人
3位 インテグラル株式会社 2577万円 82人
4位 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 2277万円 244人
5位 三菱商事株式会社 2090万円 4400人
6位 株式会社光通信 2062万円 2人
7位 ヒューリック株式会社 2035万円 233人
8位 そーせいグループ株式会社 1952万円 58人
9位 霞ヶ関キャピタル株式会社 1677万円 256人
10位 株式会社商船三井 1675万円 1243人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ
所在地 東京都渋谷区渋谷１丁目２番５号
代表取締役社長 代表取締役ＣＥＯ　　谷　正人
業種 小売業

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの歴史

歴史をもっと見る

年月

変遷の内容

2008年12月

株式会社ＳＴＵＤＩＯＵＳを設立（資本金３００万円）

2009年３月

株式会社デイトナ・インターナショナルより「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　原宿本店」及び「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥ」の譲受により、ＳＴＵＤＩＯＵＳ事業開始

2010年３月

株式会社デイトナ・インターナショナルより「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　新宿店」を譲受、これをもって全ＳＴＵＤＩＯＵＳ店舗を取得し事業譲受が完了

2015年３月

ＵＮＩＴＥＤ　ＴＯＫＹＯ業態を開始

2015年９月

東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場

2016年６月

商号を株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥに変更

2016年９月

香港に100％子会社「ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ　ＨＯＮＧ　ＫＯＮＧ.，Ｌｔｄ.」を設立

2017年２月

東京証券取引所市場第一部に上場市場を変更

2018年９月

ＰＵＢＬＩＣ　ＴＯＫＹＯ業態を開始

2019年３月

中国本土に「東百国際貿易（上海）有限公司」を設立

（当社の100％子会社「ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ　ＨＯＮＧ　ＫＯＮＧ.，Ｌｔｄ.」の100％子会社）

2019年８月

中国本土初進出となる「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＴＯＫＹＯ　上海店」を上海新天地に出店

2021年９月

Ａ＋　ＴＯＫＹＯ業態を開始

ＴＨＥ　ＴＯＫＹＯ業態を開始

2021年11月

東京都渋谷区から港区へ本社を移転

2022年４月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

2024年２月

米国に100％子会社「ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ　ＮＥＷＹＯＲＫ，Ｉｎｃ.」を設立

2024年５月

米国本土初進出となる「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＴＯＫＹＯ　ＮＥＷＹＯＲＫ店」をニューヨークのソーホー地区に出店

2024年９月

ＣＯＮＺ業態を開始

Ａ＋　ＴＯＫＹＯをＣＩＴＹ　ＴＯＫＹＯに業態変更

2025年２月

韓国に100％子会社「ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ　ＫＯＲＥＡ　ＣＯ.，Ｌｔｄ.」を設立

ＲＩＴＡＮ業態を開始

ＧＯＯＤ　ＥＤＩＴＩＯＮ業態を開始

2025年３月

韓国初進出となる「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＴＯＫＹＯ　ＤＯＳＡＮ店」をソウル狎鴎亭洞地区に出店

まとめ

今回の記事では、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。