毎日コムネットの年収は552万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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毎日コムネットの平均年収ランキングのまとめ

株式会社毎日コムネットは、東京都に本社を構える、不動産業で事業を手掛ける企業です。 毎日コムネットの平均年収は552万円で、業界ランキング112位の平均年収となっています。 今回は、そんな毎日コムネットに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ毎日コムネットの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、毎日コムネットについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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毎日コムネットの平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2021年度の毎日コムネットの平均年収は、552万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、 全国平均よりも低い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

毎日コムネットの平均年収の推移

毎日コムネットの平均年収は直近7年間で、 +6.1%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

毎日コムネットの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は411万円で、 30~34歳になると475万円と平均年収が64万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると552万円で、40~45歳になると584万円40~45歳になると614万円となります。 そして、50~54歳になると663万円55~59歳になると639万円となります。

※こちらの試算は、株式会社毎日コムネットが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、毎日コムネットの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 毎日コムネットの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

毎日コムネットの業界内年収ランキング

毎日コムネットが属する業界である、「不動産業」の上場企業平均年収は675万円でした。 そのため、毎日コムネットの平均年収は業界平均と比較をして 123万円低く、 業界内ランキングでは、163社中112位と比較的低い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

毎日コムネットのエリア内年収ランキング

毎日コムネットの本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、毎日コムネットの平均年収はエリア平均と比較をして 100万円低く、 エリア内ランキングでは、2266社中1597位比較的低い平均年収となっています。

以上、毎日コムネットの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

毎日コムネットでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

毎日コムネットのボーナス額の平均値は、88万円でした。 同業種の業界平均が108万円であることから、 20万円程低い金額になっています。

出世するといくら貰える?

毎日コムネットの役職別平均年収の比較

次に、毎日コムネットの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は684万円、 課長の平均年収は895万円、 部長の平均年収は1079万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的低い水準にあることが分かります。


毎日コムネットの生涯年収はいくら?

毎日コムネットの生涯年収ランキング

調査の結果、毎日コムネットの平均生涯年収は2.0億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 毎日コムネットの生涯年収は 比較的低い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社毎日コムネットで働いたと仮定して算出しています。


毎日コムネットの従業員調査

ここまで毎日コムネットの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

毎日コムネットの従業員数

毎日コムネットの従業員数比較

有価証券報告書によると、毎日コムネットの従業員数は、148人でした。 不動産業の従業情報員の平均従業員数が、267人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが57位(163社中)であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

毎日コムネットの従業員の平均勤続年数

毎日コムネットの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、毎日コムネットの平均勤続年数は、9.6年でした。 不動産業の従業員の平均属年数が、7.8年であることから、 一度毎日コムネットに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

毎日コムネットの従業員平均年齢

毎日コムネットの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、毎日コムネットの従業員の平均年齢は、35.3歳でした。 不動産業の従業員の平均年齢が、40.5歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。


毎日コムネットの事業展望

「せっかく毎日コムネットに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、毎日コムネットが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく毎日コムネットがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

毎日コムネットは、事業戦略として、「不動産ソリューション事業におきましては、不動産を直接取得し開発するディベロッパー事業の他、企業及び個人オーナーに対する保有不動産の有効活用案件について、事業スキームの提案から、収支計画、設計、建設会社の紹介、融資金融機関の紹介、竣工後の一括借上げ、入居者募集、運営管理にいたるまで全ての機能をワンストップ体制で提供することで、管理戸数の安定拡大を図り、事業基盤の強化を進めていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 学生生活ソリューション事業においては、学生が充実した学生生活を過ごすためのさまざまなサービスを提供する課外活動ソリューション部門と、企業と新卒学生人材とのマッチングサービスを提供する人材ソリューション部門を連携させ、就職率向上を目指す大学までも含めた新卒採用の課題解決をはかる学生生活ソリューションビジネスへと発展させていく
  • 中期経営計画については、2020年5月期に経常利益20億円を目標に掲げたフェーズⅠである2018年5月期を初年度とする3ヵ年の中期経営計画は達成し、フェーズⅡに向けた「新中期経営計画」を策定する予定でしたが、旅行分野である課外活動ソリューション部門において新型コロナウイルス感染症の影響が大きく、中長期での見通しが難しいことから現時点での策定については見送り、単年度のみの計画としている
  • ワンストップ・ソリューション」という企業コンセプトのもと、不動産・旅行・人材と3つの事業領域から日本の未来を担う若者と、大学及び企業等の社会の若者を応援する人たちとをつなぎ、新たな価値を創造し、将来にわたり地域経済や社会に貢献することを経営目標としている

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、毎日コムネットの将来性を分析していきしょう!

売上額から見る毎日コムネットの将来性

毎日コムネットの売上高推移のグラフ

毎日コムネットは、主な事業として、不動産ソリューション事業・学生生活ソリューション事業を手がけています。 ここで、毎日コムネットの売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は44.8%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、毎日コムネットの売上高ランキングは、 同業種で98位業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。

純利益から見る毎日コムネットの将来性

毎日コムネットの純利益高推移のグラフ

次に、毎日コムネットの純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は9.3%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、毎日コムネットの売上高ランキングは、 同業種で77位業界を牽引している企業となっています。


毎日コムネットの競合企業は?

毎日コムネットと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社ジェイ・エス・ビー 479万円 不動産業
株式会社ムゲンエステート 676万円 不動産業
株式会社シーアールイー 676万円 不動産業
サムティ株式会社 743万円 不動産業
日本アセットマーケティング株式会社 427万円 不動産業
株式会社青山財産ネットワークス 788万円 不動産業
株式会社ビーロット 656万円 不動産業
スターツコーポレーション株式会社 555万円 不動産業
株式会社サンセイランディック 695万円 不動産業
ヒューリック株式会社 1803万円 不動産業

不動産業業界の企業年収ランキングは?

毎日コムネットが属する不動産業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、不動産業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 ヒューリック株式会社 1803万円 189人
2位 日本商業開発株式会社 1694万円 45人
3位 霞ヶ関キャピタル株式会社 1311万円 103人
4位 三井不動産株式会社 1273万円 1898人
5位 三菱地所株式会社 1264万円 1053人
6位 株式会社ランドビジネス 1158万円 24人
7位 ロードスターキャピタル株式会社 1124万円 52人
8位 株式会社プロパスト 1117万円 45人
9位 平和不動産株式会社 1067万円 91人
10位 東急不動産ホールディングス株式会社 1057万円 87人

不動産業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


東京都の企業年収ランキングは?

毎日コムネットが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 2735万円 731人
2位 M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 2688万円 150人
3位 ヒューリック株式会社 1803万円 189人
4位 株式会社光通信 1682万円 7人
5位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
6位 ショーボンドホールディングス株式会社 1563万円 10人
7位 株式会社リゾート&メディカル 1560万円 2人
8位 株式会社めぶきフィナンシャルグループ 1490万円 16人
9位 ソレイジア・ファーマ株式会社 1490万円 21人
10位 三井物産株式会社 1482万円 5587人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、毎日コムネットの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 株式会社毎日コムネット
設立年月日 1972年
会社ホームページ https://www.maicom.co.jp/
所在地 東京都千代田区大手町2丁目1番1号
代表取締役社長 代表取締役社長  伊 藤   守
業種 不動産業
事業内容 不動産ソリューション事業 不動産活用コンサルティング 収益不動産の企画、設計監理、開発 学生マンション・大学学生寮のプロパティマネジメント 学生生活ソリューション事業 合宿・研修旅行の企画手配 各種スポーツ大会、国際交流プログラムの企画運営 就活支援、就職セミナー等の開催 自動車教習所の斡旋

毎日コムネットの歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 毎日コムネットの創設年は1972年で51年の社歴を持っており、 不動産業の中では 比較的若い企業であると言えます。

歴史をもっと見る

1979年4月

 

東京都千代田区神田駿河台に資本金450万円をもって、株式会社トラベル・ドウ・インターナショナルを設立。

   7月

商号を株式会社トラベル・ドウ・インターナショナルから株式会社毎日ツーリストへ変更。

1982年7月

 

株式会社日本交通公社(現株式会社ジェイティービー)の旅行業代理店契約を締結。

1983年12月

 

学生サークル活動支援サービスを目的として、東京都千代田区神田駿河台に株式会社サークルライフを設立。

1989年5月

 

株式会社サークルライフの商号を株式会社クレストコアに変更し、同本社を東京都文京区湯島に移転。

1994年2月

 

 

株式会社クレストコアの商号を株式会社毎日ネットワークに変更。
学生アパート・マンションの賃貸、仲介等を目的として、東京都文京区湯島に株式会社毎日建物を設立。

   10月

 

株式会社毎日建物が学生マンション事業(現在の不動産ソリューション事業)を開始。

1995年7月

 

株式会社毎日建物の本社を東京都千代田区神田駿河台に移転。

 

1997年7月

 

神奈川県横浜市西区に株式会社毎日建物(横浜市)を設立。

 

   12月

 

株式会社毎日ネットワーク、株式会社毎日建物(千代田区)を吸収合併し、商号を株式会社毎日コムネット(実質上の存続会社)に変更。

1998年12月

 

 

株式の額面金額を変更するため、株式会社奇兵隊(形式上の存続会社)と株式会社毎日コムネット(実質上の存続会社)及び株式会社毎日建物(横浜市)が合併し、商号を株式会社毎日コムネット(形式上の存続会社)に変更。

1999年12月

 

学生人材の活用を目的として人材ネットワーク事業(現在の学生生活ソリューション事業における人材ソリューション部門)を開始。

2002年10月

 

日本証券業協会に株式を店頭登録。

 

2003年6月

 

 

学生マンション事業(現在の不動産ソリューション事業)の営業強化を目的として、東京都千代田区神田駿河台に100%出資連結子会社株式会社学生サービスプラザ(現株式会社毎日コムネットレジデンシャル)を設立。

2004年12月

 

日本証券業協会への店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に上場。

2005年11月

 

 

学生マンション事業(現在の不動産ソリューション事業)において、全国主要10都市の最大手不動産会社と連携し、相互に学生向けのお部屋情報を提供するネットワーク「全国学生ひとり暮らしCLUB」を発足。

2007年7月

 

連結子会社株式会社学生サービスプラザ(現株式会社毎日コムネットレジデンシャル)の本店を東京都中央区日本橋に移転。

2008年9月

一級建築士事務所登録。

2010年6月

本店を東京都千代田区神田駿河台から東京都千代田区丸の内に移転。

   7月

連結子会社株式会社学生サービスプラザ(現株式会社毎日コムネットレジデンシャル)の本店を東京都中央区八重洲に移転。

   8月

学生生活支援事業(現学生生活ソリューション事業)における人材ソリューション部門の営業強化を目的として、株式会社ワークス・ジャパンと資本業務提携。

2011年2月

決算期を毎年11月30日から毎年5月31日に変更。

   7月

河合塾グループである株式会社KJホールディングスと包括的な資本業務提携。

2012年6月

持分法適用関連会社TUA学生寮PFI株式会社を共同出資により設立。

2013年6月

連結子会社株式会社学生サービスプラザの商号を株式会社毎日コムネットレジデンシャルに変更。

2014年7月

本店を東京都千代田区丸の内から東京都千代田区大手町に移転。
連結子会社株式会社毎日コムネットレジデンシャルの本店を東京都千代田区大手町に移転。

   8月

新規事業として自然エネルギーによる発電事業を開始するにあたり、東京都千代田区大手町に100%出資連結子会社株式会社毎日コムネットグリーン電力を設立。

2015年3月

持分法適用関連会社である株式会社ワークス・ジャパンの株式を追加取得し、同社を連結子会社化。

2018年5月

東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)から同取引所市場第二部に市場変更。

   11月

東京証券取引所市場第二部から同市場第一部銘柄に指定。

2020年9月

連結子会社株式会社毎日コムネットレジデンシャルの本店を東京都新宿区西新宿に移転。

 


まとめ

今回の記事では、毎日コムネットの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。