本田技研工業の年収は778万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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![本田技研工業の平均年収ランキングのまとめ](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_summary.png)
本田技研工業株式会社は、東京都に本社を構える、輸送用機器で事業を手掛ける企業です。 本田技研工業の平均年収は778万円で、業界ランキング7位の平均年収となっています。 今回は、そんな本田技研工業に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ本田技研工業の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、本田技研工業について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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本田技研工業の平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の本田技研工業の平均年収は、778万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が620万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
![本田技研工業の平均年収の推移](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_historical-average-salary.png)
本田技研工業の平均年収は直近4年間で、 -5.0%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
![本田技研工業の年代別平均年収](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_average-salary-by-age.png)
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は519万円で、
30~34歳になると598万円と平均年収が79万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると681万円で、40~45歳になると727万円、40~45歳になると778万円となります。
そして、50~54歳になると840万円、55~59歳になると840万円となります。
※こちらの試算は、本田技研工業株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、本田技研工業の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
本田技研工業の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
![本田技研工業の業界内年収ランキング](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_compare-industry-by-average-salary.png)
本田技研工業が属する業界である、「輸送用機器」の上場企業平均年収は606万円でした。
そのため、本田技研工業の平均年収は業界平均と比較をして
172万円高く、
業界内ランキングでは、99社中7位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
![本田技研工業のエリア内年収ランキング](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_compare-area-by-average-salary.png)
本田技研工業の本社がある東京都における上場企業の平均年収は659万円となります。
そのため、本田技研工業の平均年収はエリア平均と比較をして
119万円高く、
エリア内ランキングでは、2268社中451位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、本田技研工業の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
本田技研工業でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
本田技研工業のボーナス額の平均値は、125万円でした。
同業種の業界平均が97万円であることから、
28万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
![本田技研工業の役職別平均年収の比較](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_average-salary-by-position.png)
次に、本田技研工業の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は965万円、
課長の平均年収は1261万円、
部長の平均年収は1521万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
本田技研工業の生涯年収はいくら?
![本田技研工業の生涯年収ランキング](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_total-salary.png)
調査の結果、本田技研工業の平均生涯年収は2.5億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
本田技研工業の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで本田技研工業株式会社で働いたと仮定して算出しています。
本田技研工業の従業員調査
ここまで本田技研工業の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
本田技研工業の従業員数
![本田技研工業の従業員数比較](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_compare-employees-num.png)
有価証券報告書によると、本田技研工業の従業員数は、34067人でした。
輸送用機器の従業情報員の平均従業員数が、4527人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが4位(99社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
本田技研工業の従業員の平均勤続年数
![本田技研工業の平均勤続年数比較](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_compare-average-attendance-years.png)
有価証券報告書によると、本田技研工業の平均勤続年数は、22.2年でした。
輸送用機器の従業員の平均属年数が、16.8年であることから、
一度本田技研工業に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
本田技研工業の従業員平均年齢
![本田技研工業の従業員の平均年齢比較](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_compare-employees-average-age.png)
有価証券報告書によると、本田技研工業の従業員の平均年齢は、44.7歳でした。 輸送用機器の従業員の平均年齢が、41.8歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
本田技研工業の勤務環境はブラック?それともホワイト?
ここまで、本田技研工業の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、本田技研工業の勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!
![本田技研工業における従業員の平均残業時間と有給休暇の取得日数](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_work-environment.png)
本田技研工業の平均残業時間
本田技研工業の従業員の平均残業時間は、一月あたり16.6時間でした。 輸送用機械器具製造業の従業員の平均残業時間が、18.8時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
本田技研工業の有給休暇の取得日数
本田技研工業の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で19.9日でした。 輸送用機械器具製造業の従業員の平均日数が、14.2日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
本田技研工業の長時間労働是正のための取組内容
本田技研工業は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
定時退社する「ノー残業デー」
年次有給休暇カットゼロ運動
※年次有給休暇の繰越日数を超えてカットされる日数をゼロにする取り組み出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
本田技研工業は女性にとって働きやすい?
本田技研工業が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!
![本田技研工業における女性の育休取得率と女性従業員の割合](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_for-ladies.png)
本田技研工業の女性の育休取得率
本田技研工業の女性従業員の育休取得率は、98.9%でした。 輸送用機械器具製造業の女性従業員の育休取得率が平均89.9%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
本田技研工業の女性従業員の割合
本田技研工業の従業員に占める女性従業員の割合は、8.4%でした。 輸送用機械器具製造業の女性従業員の割合が平均14.3%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
本田技研工業の女性活躍を推進する取り組み
本田技研工業は次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。
○2020年度 育休531名
○2020年度 育休復職率99.3%
○WEPs(女性のエンパワーメント原則)署名企業出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
本田技研工業の事業展望
「せっかく本田技研工業に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、本田技研工業が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく本田技研工業がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
本田技研工業は、事業戦略として、「一人ひとりの能力や状態に合わせ、運転ミスやリスクを減らし、運転時のヒューマンエラーゼロをめざす「知能化運転支援技術」と、全ての交通参加者である人とモビリティが通信でつながることで、事故が起きる手前でリスクを予兆・回避する「安全・安心ネットワーク技術」の開発に取り組んでいく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 「人間尊重」とは、自立した個性を尊重しあい、平等な関係に立ち、信頼し、持てる力を尽くすことで、共に喜びをわかちあうという理念であり、「三つの喜び」とは、この「人間尊重」に基づき、お客様の喜びを源として、企業活動に関わりをもつすべての人々と、共に喜びを実現していくという信念である
- 商品企画・開発・購買・生産・販売の全体を捉えた事業戦略の立案とスピーディな実行が可能となるとともに、フロントローディングによる高精度な新機種開発と、開発から量産までの一貫したオペレーションで、ものづくりの改革と安定生産を実現していく
- 環境変化に即座に対応でき、お客様に喜んでいただける商品をタイムリーに世の中へ提供できる強い事業をつくりあげるため、営業(S)、生産(E)、開発(D)、購買(B)の各領域を統合した一体運営体制としている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、本田技研工業の将来性を分析していきしょう!
売上額から見る本田技研工業の将来性
![本田技研工業の売上高推移のグラフ](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_historical-sales.png)
本田技研工業は、主な事業として、前事業年度(2021年3月31日)・当事業年度(2022年3月31日)・二輪事業・四輪事業・ライフクリエーション事業及びその他の事業を手がけています。
ここで、本田技研工業の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は4.6%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、本田技研工業の売上高ランキングは、
同業種で5位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る本田技研工業の将来性
![本田技研工業の純利益高推移のグラフ](https://api.nenshu-checker.com/wp-content/uploads/E02166-company_nenshu_historical-profit.png)
次に、本田技研工業の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は840.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、本田技研工業の売上高ランキングは、
同業種で2位と
業界を牽引している企業となっています。
本田技研工業の競合企業は?
本田技研工業と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社ショーワ | 690万円 | 輸送用機器 |
愛三工業株式会社 | 661万円 | 輸送用機器 |
株式会社アイシン | 687万円 | 輸送用機器 |
ヤマハ発動機株式会社 | 795万円 | 輸送用機器 |
マツダ株式会社 | 637万円 | 輸送用機器 |
日本精機株式会社 | 568万円 | 輸送用機器 |
株式会社東海理化電機製作所 | 644万円 | 輸送用機器 |
株式会社デンソー | 811万円 | 輸送用機器 |
カルソニックカンセイ株式会社 | 623万円 | 輸送用機器 |
いすゞ自動車株式会社 | 753万円 | 輸送用機器 |
輸送用機器業界の企業年収ランキングは?
本田技研工業が属する輸送用機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、輸送用機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社シマノ | 872万円 | 1620人 |
2位 | トヨタ自動車株式会社 | 857万円 | 70710人 |
3位 | 株式会社デンソー | 811万円 | 44758人 |
4位 | 日産自動車株式会社 | 811万円 | 23166人 |
5位 | ヤマハ発動機株式会社 | 795万円 | 10193人 |
6位 | 株式会社豊田自動織機 | 792万円 | 14240人 |
7位 | 本田技研工業株式会社 | 778万円 | 34067人 |
8位 | いすゞ自動車株式会社 | 753万円 | 8056人 |
9位 | NOK株式会社 | 731万円 | 3489人 |
10位 | 株式会社モリタホールディングス | 728万円 | 101人 |
輸送用機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
本田技研工業が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 3161万円 | 159人 |
2位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1904万円 | 202人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
7位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1605万円 | 9人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
10位 | 株式会社商船三井 | 1517万円 | 1168人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、本田技研工業の企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 本田技研工業株式会社 |
設立年月日 | 1948年 |
会社ホームページ | http://www.honda.co.jp/ |
所在地 | 東京都港区南青山2丁目1番1号 |
代表取締役社長 | 取締役社長 八 郷 隆 弘 |
業種 | 輸送用機器 |
事業内容 | 事業概要:輸送用機器製造 一般事業主行動計画は、以下の会社に適用 ・本田技研工業株式会社 ・株式会社本田技術研究所 ・株式会社ホンダアクセス ・株式会社ホンダ・レーシング ・学校法人ホンダ学園 |
本田技研工業の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 本田技研工業の創設年は1948年で75年の社歴を持っており、 輸送用機器の中では 比較的若い企業であると言えます。
年月 |
事項 |
1946年10月 |
本田宗一郎が静岡県浜松市に本田技術研究所を開設、内燃機関および各種工作機械の製造ならびに研究に従事 |
1948年9月 |
本田技術研究所を継承して本田技研工業株式会社を設立 |
1949年8月 |
二輪車生産開始 |
1952年4月 |
本社を東京都に移転 |
9月 |
パワープロダクツ生産開始 |
1953年5月 |
大和工場(1973年1月より 埼玉製作所 和光工場)稼動開始 |
1954年4月 |
浜松製作所葵工場(2014年4月より トランスミッション製造部)稼動開始 |
1957年12月 |
株式を東京証券取引所に上場 |
1959年6月 |
米国にアメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドを設立 |
1960年5月 |
鈴鹿製作所稼動開始 |
7月 |
本田技術研究所を当社より分離し、株式会社本田技術研究所を設立 |
1963年6月 |
四輪車生産開始 |
1964年10月 |
タイにアジアホンダモーターカンパニー・リミテッドを設立 |
11月 |
狭山製作所(1973年1月より 埼玉製作所 狭山工場)稼動開始 |
1969年3月 |
カナダにホンダカナダ・インコーポレーテッドを設立 |
1970年9月 |
狭山製作所第2工場工機部門を当社より分離し、ホンダ工機株式会社(1974年7月より ホンダエンジニアリング株式会社)を設立 |
12月 |
真岡工場(2014年4月より パワートレインユニット製造部)稼動開始 |
1971年10月 |
ブラジルにホンダモーター・ド・ブラジル・リミターダ(2000年4月より ホンダサウスアメリカ・リミターダ)を設立 |
1975年7月 |
ブラジルにモトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダを設立 |
1976年3月 |
熊本製作所稼動開始 |
1977年2月 |
ADR(米国預託証券)をニューヨーク証券取引所に上場 |
1978年3月 |
米国にホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッドを設立 |
8月 |
アルゼンチンにホンダモトール・デ・アルヘンティーナ・エス・エーを設立 |
1980年2月 |
米国にアメリカンホンダファイナンス・コーポレーションを設立 |
1985年2月 |
英国にホンダオブザユー・ケー・マニュファクチュアリング・リミテッドを設立 |
9月 |
メキシコにホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイを設立 |
1987年1月 |
カナダにホンダカナダファイナンス・インコーポレーテッドを設立 |
3月 |
米国に北米子会社事業の統轄機能を有するホンダノースアメリカ・インコーポレーテッドを設立 |
1989年8月 |
英国に欧州子会社事業の統轄機能を有するホンダモーターヨーロッパ・リミテッドを設立 |
1992年7月 |
タイにホンダカーズマニュファクチュアリング(タイランド)カンパニー・リミテッド |
1996年5月 |
アジアホンダモーターカンパニー・リミテッドにアセアン子会社事業の統轄機能を設置 |
同月 |
ブラジルにホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダを設立 |
1999年4月 |
東京都に株式会社ホンダクレジット(2002年7月より 株式会社ホンダファイナンス)を設立 |
12月 |
米国にホンダマニュファクチュアリングオブアラバマ・エル・エル・シーを設立 |
2000年4月 |
ホンダサウスアメリカ・リミターダに南米子会社事業の統轄機能を設置 |
2002年6月 |
埼玉製作所 和光工場の四輪車用エンジンの生産を終了し、その生産機能を埼玉製作所 狭山工場(2002年10月より 埼玉製作所)に移管 |
2004年1月 |
中国に中国事業の統轄機能を有する本田技研工業(中国)投資有限公司を設立 |
2009年9月 |
埼玉製作所 小川工場稼働開始 |
2013年7月 |
埼玉製作所 寄居工場稼働開始 |
2020年4月 |
ホンダエンジニアリング株式会社を合併 |
2020年7月 |
アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドが北米子会社事業の統轄機能を有するホンダノースアメリカ・インコーポレーテッドを合併 |
まとめ
今回の記事では、本田技研工業の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ