日清紡ホールディングスの年収は714万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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日清紡ホールディングス株式会社は、東京都に本社を構える、電気機器で事業を手掛ける企業です。 日清紡ホールディングスの平均年収は714万円で、業界ランキング82位の平均年収となっています。 今回は、そんな日清紡ホールディングスに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ日清紡ホールディングスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、日清紡ホールディングスについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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日清紡ホールディングスの平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の日清紡ホールディングスの平均年収は、714万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日清紡ホールディングスの平均年収は直近8年間で、 -5.8%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は476万円で、
30~34歳になると548万円と平均年収が72万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると625万円で、40~45歳になると667万円、40~45歳になると714万円となります。
そして、50~54歳になると771万円、55~59歳になると770万円となります。
※こちらの試算は、日清紡ホールディングス株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日清紡ホールディングスの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日清紡ホールディングスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
日清紡ホールディングスが属する業界である、「電気機器」の上場企業平均年収は667万円でした。
そのため、日清紡ホールディングスの平均年収は業界平均と比較をして
47万円高く、
業界内ランキングでは、271社中82位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
日清紡ホールディングスの本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、日清紡ホールディングスの平均年収はエリア平均と比較をして
62万円高く、
エリア内ランキングでは、2266社中684位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、日清紡ホールディングスの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
日清紡ホールディングスでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
日清紡ホールディングスのボーナス額の平均値は、115万円でした。
同業種の業界平均が107万円であることから、
8万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、日清紡ホールディングスの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は885万円、
課長の平均年収は1157万円、
部長の平均年収は1396万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
日清紡ホールディングスの生涯年収はいくら？
調査の結果、日清紡ホールディングスの平均生涯年収は2.3億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日清紡ホールディングスの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで日清紡ホールディングス株式会社で働いたと仮定して算出しています。
日清紡ホールディングスの従業員調査
ここまで日清紡ホールディングスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日清紡ホールディングスの従業員数
有価証券報告書によると、日清紡ホールディングスの従業員数は、219人でした。
電気機器の従業情報員の平均従業員数が、1958人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが197位（271社中）であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
日清紡ホールディングスの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日清紡ホールディングスの平均勤続年数は、20.3年でした。
電気機器の従業員の平均属年数が、15.7年であることから、
一度日清紡ホールディングスに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
日清紡ホールディングスの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日清紡ホールディングスの従業員の平均年齢は、44.4歳でした。 電気機器の従業員の平均年齢が、43.5歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
日清紡ホールディングスの勤務環境はブラック？それともホワイト？
ここまで、日清紡ホールディングスの平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、日清紡ホールディングスの勤務環境はブラックなのでしょうか？それともホワイトなのでしょうか？ 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう！
日清紡ホールディングスの平均残業時間
日清紡ホールディングスの従業員の平均残業時間は、一月あたり9.3時間でした。 その他製造業の従業員の平均残業時間が、14.2時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
日清紡ホールディングスの有給休暇の取得日数
日清紡ホールディングスの従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で14.7日でした。 その他製造業の従業員の平均日数が、12.4日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
日清紡ホールディングスの長時間労働是正のための取組内容
日清紡ホールディングスは次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
ノー残業デーの設定、定時後の職場巡回（労使協働）、勤怠システムとPCログとの乖離のチェック、業務配分の適正化、ペーパーレス化に伴う業務見直し・効率化、有給休暇の取得奨励日設定
出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
日清紡ホールディングスは女性にとって働きやすい？
日清紡ホールディングスが女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう！
日清紡ホールディングスの女性の育休取得率
日清紡ホールディングスの女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 その他製造業の女性従業員の育休取得率が平均92.5%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
日清紡ホールディングスの女性従業員の割合
日清紡ホールディングスの従業員に占める女性従業員の割合は、18.7%でした。 その他製造業の女性従業員の割合が平均23.7%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
日清紡ホールディングスの女性活躍を推進する取り組み
日清紡ホールディングスは次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。
1. ダイバーシティ推進の取り組み（2015年～2020年現在）
■ 2015年7月：日清紡ホールディングス 経営戦略センターにダイバーシティ推進室を設置。
日清紡グループ各社にダイバーシティ推進担当者を置き、毎年ダイバーシティ推進担当者会議を開催。
■ 2016年～：グループ全体の意識を変えていくため、各層向けの研修を開始。
目的：女性活躍推進の本質的な意義を理解し、自身の持つバイアスを取り除く。
(1) 2016年2月～継続中 管理職層向け研修（対象：管理職層全員）
(2) 2016年3月～継続中 女性社員向け研修（対象：総合職の女性社員全員）
(3) 2017年1月～継続中 上司部下合同研修
(1)(2)をそれぞれ受講した上司と女性部下がペアで参加し、
グループ討議や面談を通じ中長期にわたるキャリアプランを一緒に作成する。
2. 2024年までの目標（経団連「女性の役員・管理職登用等に関する自主行動計画」ウェブサイトに掲載）
・女性役員を複数名登用する。
・女性新卒総合職の採用比率を5割以上とする
・女性の管理職候補者層の育成と中途採用を促進する。
3. 各種データ（2020年度末時点）
(1)労働者数（カッコ内は正社員数）
■ 常時雇用する労働者の数 2207人（1960人）
男性労働者の数 1726 人（1594人）
女性労働者の数 481 人（366人）
(2)女性比率
■ 直近3年度の女性管理職比率
2020年度末 2.9％（244人中 7人）※
2019年度末 2.7％（260人中 7人）
2018年度末 2.5％（282人中 7人）
※部長相当職 5.8％（ 52人中 3人）
課長相当職 2.1％（192人中 4人）
■ 直近3年度の新規管理職登用に占める女性比率
2020年度 0.0％（8人中 0人）
2019年度 12.5％（8人中 1人）
2018年度 7.7％（13人中 1人）
■ 取締役・監査役・執行役員に占める女性比率
取締役 16.7％（12人中 2人※）
社内取締役 0.0％（7人中 0人）
監査役 0.0％（ 4人中 0人）
執行役員 0.0％（16人中 0人）
■ 新卒採用（正社員）に占める女性比率
30.6％（36人中 11人）（2020年度）
■ 中途採用（正社員）に占める女性比率
16.7％（6人中 1人）（2020年度）
4. その他
(1)研修
■ 階層別研修：入社時研修、中堅幹部育成研修、新課長研修、新部長研修等
■ リーダー育成：論理的思考力向上研修、コーチング研修等
■ グローバル・海外派遣者：グローバル人材育成制度、海外派遣前研修、海外語学研修制度等
(2)その他
■ 人事評価制度の改定：年功序列型賃金体系を改め、職務と発揮能力によって処遇が決まる制度へ改定。2017年4月～、管理職層より順次導入。
■ 介護など特別な理由がある場合、特定エリア（転居を伴わず異動できるエリア）内に限定した勤務をすることが可能。
■ 日清紡グループで働く人であれば誰でも利用可能なサテライトオフィスを、2018年6月に日清紡ホールディングス本社内、2019年7月に日本無線本社内に開設。出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
日清紡ホールディングスの事業展望
「せっかく日清紡ホールディングスに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日清紡ホールディングスが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日清紡ホールディングスがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
日清紡ホールディングスは、事業戦略として、「デジタル分野の取り組みとしては、自動運航機能やデジタル化対応機器によるSmartShipの実現に向けて、船陸間ネットワークを活用した船舶内情報共有サービス「SmartShipViewer」や船舶運航の核となる運航支援装置「J-MarineNeCST」等の機能拡張を進め、船舶運航の効率化や安全航行に貢献する安全運航支援サービスの拡大を目指す」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 南部化成グループでは、生産を終了したインドネシア子会社に続き、中国・広州の子会社についても生産移管の方向で事業の整理を進めているほか、九州南部化成㈱でも、主要顧客の内製化方針や自動車向けヘッドランプのLED化に伴う蒸着仕様部品の需要減少などの環境変化に対応して、生産体制の見直しを図っている
- 2022年１月に発足した日清紡マイクロデバイス㈱では、「競争優位な電子デバイス事業の推進」と「マイクロ波事業の拡大と利益創出」をテーマに、旧・新日本無線㈱と旧・リコー電子デバイス㈱とが保有する技術を融合させ、競争優位な標準品をベースビジネスとして強化しながら、信号処理製品や高付加価値なパワーモジュール製品の展開を図る
- 主力であるモビリティ分野の拡充に加え、インフラストラクチャー＆セーフティー分野、ライフ＆ヘルスケア分野への製品・サービスを提供するこれら「戦略的事業領域」に経営資源を集中させ、無線・通信技術、電子デバイス技術、ケミカル技術等を融合させ、グループ横断的に事業を拡大していく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日清紡ホールディングスの将来性を分析していきしょう！
売上額から見る日清紡ホールディングスの将来性
日清紡ホールディングスは、主な事業として、不動産・その他を手がけています。
ここで、日清紡ホールディングスの売上高推移についてみて見ましょう。
直近8年間の売上成長率は21.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日清紡ホールディングスの売上高ランキングは、
同業種で168位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る日清紡ホールディングスの将来性
次に、日清紡ホールディングスの純利益推移についてみてみましょう。
直近8年間の純利益成長率は3.4%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日清紡ホールディングスの売上高ランキングは、
同業種で35位と
業界を牽引している企業となっています。
日清紡ホールディングスの競合企業は？
日清紡ホールディングスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| ＳＥＭＩＴＥＣ株式会社 | 654万円 | 電気機器 |
| 株式会社サンコーシヤ | 661万円 | 電気機器 |
| 株式会社エンプラス | 606万円 | 電気機器 |
| サン電子株式会社 | 648万円 | 電気機器 |
| 株式会社テクノ・セブン | 365万円 | 電気機器 |
| ＮＫＫスイッチズ株式会社 | 658万円 | 電気機器 |
| オンキヨーホームエンターテイメント株式会社 | 502万円 | 電気機器 |
| 株式会社エスケーエレクトロニクス | 709万円 | 電気機器 |
| ティアック株式会社 | 644万円 | 電気機器 |
| 株式会社フェローテックホールディングス | 881万円 | 電気機器 |
電気機器業界の企業年収ランキングは？
日清紡ホールディングスが属する電気機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、電気機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社キーエンス | 2182万円 | 2599人 |
| 2位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 3位 | レーザーテック株式会社 | 1379万円 | 328人 |
| 4位 | 東京エレクトロン株式会社 | 1285万円 | 1771人 |
| 5位 | ファナック株式会社 | 1248万円 | 4257人 |
| 6位 | 株式会社ワコム | 1122万円 | 410人 |
| 7位 | ソニーグループ株式会社 | 1084万円 | 2839人 |
| 8位 | 株式会社アクセル | 1057万円 | 92人 |
| 9位 | ＪＡＬＣＯホールディングス株式会社 | 1040万円 | 9人 |
| 10位 | 株式会社アドバンテスト | 1019万円 | 1986人 |
電気機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
日清紡ホールディングスが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2688万円 | 150人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1803万円 | 189人 |
| 4位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 5位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 6位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1563万円 | 10人 |
| 7位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 8位 | 株式会社めぶきフィナンシャルグループ | 1490万円 | 16人 |
| 9位 | ソレイジア・ファーマ株式会社 | 1490万円 | 21人 |
| 10位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、日清紡ホールディングスの企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 日清紡ホールディングス株式会社 |
| 会社ホームページ | http://www.nisshinbo.co.jp |
| 所在地 | 東京都中央区日本橋人形町２丁目３１番１１号 |
| 代表取締役社長 | 取締役社長 村 上 雅 洋 |
| 業種 | 電気機器 |
| 事業内容 | 日清紡グループの経営戦略策定、経営管理 |
日清紡ホールディングスの歴史
1907年２月 |
日清紡績株式会社設立登記(設立年月日 1907年２月５日 資本金1,000万円) |
1940年３月 |
東亜実業株式会社設立(1990年12月ニッシン・トーア株式会社と社名変更) |
５月 |
東京証券取引所に上場 |
1958年６月 |
徳島工場新設(現・徳島事業所) |
1961年10月 |
東京証券取引所(市場第一部)に指定 |
1966年１月 |
藤枝工場新設(現・藤枝事業所) |
1972年12月 |
NISSHINBO DO BRASIL INDUSTRIA TEXTIL LTDA.(ブラジル)を設立(現・連結子会社) |
1981年11月 |
館林化成工場新設(現・館林事業所) |
1986年４月 |
美合工機工場新設(現・美合工機事業所) |
1987年１月 |
浜北精機工場新設(現・浜北精機事業所) |
1989年１月
|
KOHBUNSHI(THAILAND)LTD.(タイ)設立(2011年４月NISSHINBO MECHATRONICS(THAILAND)LTD.と社名変更。現・連結子会社) |
1992年４月 |
本社を東京都中央区日本橋人形町二丁目31番11号に移転 |
７月 |
千葉工場新設(現・旭事業所) |
７月
|
浦東高分子(上海)有限公司(中国)を設立(2010年８月日清紡精密機器(上海)有限公司と社名変更現・連結子会社) |
1995年６月 |
日清紡都市開発株式会社を設立(現・連結子会社) |
1996年６月 |
NISSHINBO SOMBOON AUTOMOTIVE CO.,LTD.(タイ)を設立(現・連結子会社) |
1997年３月 |
NISSHINBO AUTOMOTIVE MANUFACTURING INC.(米国)を設立(現・連結子会社) |
1998年４月
|
PT.GISTEX(インドネシア)及び帝人株式会社と共同出資にて合弁会社 PT.GISTEX NISSHINBO INDONESIA(インドネシア)を設立(2010年９月PT.NISSHINBO INDONESIAと社名変更。現・連結子会社) |
1999年３月 |
SAERON AUTOMOTIVE CORPORATION(韓国)を設立(現・連結子会社) |
2000年12月 |
PT.NIKAWA TEXTILE INDUSTRY(インドネシア)の株式を追加取得(現・連結子会社) |
12月
|
CONTINENTAL TEVES AG&CO,OHG(ドイツ)との合弁会社コンチネンタル・テーベス株式会社を設立(2007年８月コンチネンタル・オートモーティブ株式会社と社名変更) |
2004年３月
３月 |
CONTINENTAL TEVES AG&CO,OHG(ドイツ)と共同出資により、恩佳升(連雲港)電子有限公司(中国)を買収（2013年３月大陸汽車電子(連雲港)有限公司と社名変更） |
2005年10月 |
SAERON AUTOMOTIVE CORPORATION(韓国)を韓国取引所に上場(現・連結子会社) |
12月 |
公開買付により新日本無線株式会社の株式を追加取得(現・連結子会社) |
2009年４月
|
持株会社制に移行し、日清紡ホールディングス株式会社に商号変更するとともに、新設分割により、日清紡ブレーキ株式会社・日清紡メカトロニクス株式会社・日清紡ケミカル株式会社・日清紡テキスタイル株式会社(以上４社、現・連結子会社)・日清紡ペーパー プロダクツ株式会社を設立 |
10月 |
千葉事業所新設 |
2010年12月
|
公開買付により日本無線株式会社の株式を追加取得(現・連結子会社)。これに伴い長野日本無線株式会社も子会社化(現・連結子会社) |
2011年２月
|
日清紡ブレーキ株式会社(現・連結子会社)とSAERON AUTOMOTIVE CORPORATION(韓国)(現・連結子会社)が合弁会社日清紡賽龍(常熟)汽車部件有限公司(中国)を設立(現・連結子会社) |
９月 |
NISSHINBO SINGAPORE PTE.LTD.(シンガポール)を設立(現・連結子会社) |
９月 |
NISSHINBO MECHATRONICS INDIA PRIVATE LIMITED(インド)を設立(現・連結子会社) |
11月 |
TMD FRICTION GROUP S.A.(ルクセンブルク)の全株式を取得(現・連結子会社) |
2012年３月 |
日清紡企業管理(上海)有限公司(中国)を設立(現・連結子会社) |
2014年５月 |
日清紡大陸精密機械（揚州）有限公司(中国)を設立(現・連結子会社) |
10月 10月 |
日清紡テキスタイル株式会社(現・連結子会社)が日清デニム株式会社(連結子会社)を吸収合併 |
2015年５月 |
東京シャツ株式会社の全株式を取得(現・連結子会社) |
10月 |
南部化成株式会社の全株式を取得(現・連結子会社) |
2016年３月
|
日本無線株式会社が、長野日本無線株式会社及び上田日本無線株式会社を株式交換により 完全子会社化 |
10月
|
ニッシン・トーア株式会社(連結子会社)が岩尾株式会社(連結子会社)を吸収合併し、社名をニッシントーア・岩尾株式会社に変更(現・連結子会社) |
2017年４月 |
日清紡ペーパー プロダクツ株式会社他４社において営む紙製品事業を譲渡 |
10月 |
日本無線株式会社を株式交換により完全子会社化 |
2018年３月 |
リコー電子デバイス株式会社の株式を取得（現・連結子会社） |
４月 |
JRCモビリティ株式会社を設立（現・連結子会社） |
９月 |
新日本無線株式会社を株式交換により完全子会社化 |
2019年７月 |
NJコンポーネント株式会社の全株式を取得（現・連結子会社） |
まとめ
今回の記事では、日清紡ホールディングスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ