日本デジタル研究所の年収は610万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社日本デジタル研究所は、東京都に本社を構える、電気機器で事業を手掛ける企業です。 日本デジタル研究所の平均年収は610万円で、業界ランキング172位の平均年収となっています。 今回は、そんな日本デジタル研究所に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ日本デジタル研究所の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、日本デジタル研究所について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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日本デジタル研究所の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2016年度の日本デジタル研究所の平均年収は、610万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が620万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日本デジタル研究所の平均年収は直近1年間で、 0.0%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は434万円で、
30~34歳になると501万円と平均年収が67万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると571万円で、40~45歳になると610万円、40~45歳になると652万円となります。
そして、50~54歳になると704万円、55~59歳になると704万円となります。
※こちらの試算は、株式会社日本デジタル研究所が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日本デジタル研究所の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日本デジタル研究所の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
日本デジタル研究所が属する業界である、「電気機器」の上場企業平均年収は672万円でした。
そのため、日本デジタル研究所の平均年収は業界平均と比較をして
62万円低く、
業界内ランキングでは、271社中172位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
日本デジタル研究所の本社がある東京都における上場企業の平均年収は659万円となります。
そのため、日本デジタル研究所の平均年収はエリア平均と比較をして
49万円低く、
エリア内ランキングでは、2268社中1271位と
同程度の平均年収となっています。
以上、日本デジタル研究所の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
日本デジタル研究所でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
日本デジタル研究所のボーナス額の平均値は、98万円でした。
同業種の業界平均が108万円であることから、
10万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、日本デジタル研究所の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は756万円、
課長の平均年収は989万円、
部長の平均年収は1192万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
日本デジタル研究所の生涯年収はいくら？
調査の結果、日本デジタル研究所の平均生涯年収は2.1億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日本デジタル研究所の生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社日本デジタル研究所で働いたと仮定して算出しています。
日本デジタル研究所の従業員調査
ここまで日本デジタル研究所の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日本デジタル研究所の従業員数
有価証券報告書によると、日本デジタル研究所の従業員数は、1229人でした。
電気機器の従業情報員の平均従業員数が、1956人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが79位（271社中）であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
日本デジタル研究所の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日本デジタル研究所の平均勤続年数は、15.9年でした。
電気機器の従業員の平均属年数が、15.8年であることから、
一度日本デジタル研究所に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
日本デジタル研究所の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日本デジタル研究所の従業員の平均年齢は、38.7歳でした。 電気機器の従業員の平均年齢が、43.5歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
日本デジタル研究所の事業展望
「せっかく日本デジタル研究所に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日本デジタル研究所が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日本デジタル研究所がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
日本デジタル研究所は、事業戦略として、「主力のコンピュータシステム事業におきましては、引き続きサイバー会計事務所構想およびJDLEntryInnovation（記帳業務革新）構想を推し進めるとともに、市場規模が拡大しつつある現在の傾向を維持すべく、顧客の様々な業務スタイル、様々なニーズに合致する商品の開発に努めていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 会計事務所を核に企業会計システム分野を包括した「会計システムのトップブランド」を目指すなか、会計事務所及び一般企業の新規顧客の開拓を重要なテーマと考えている
- 定期航空運送事業におきましては、安全運航を最大のテーマと考え、安全管理体制の再構築に力を注いでいく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日本デジタル研究所の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る日本デジタル研究所の将来性
日本デジタル研究所は、主な事業として、コンピュータシステム事業を手がけています。
ここで、日本デジタル研究所の売上高推移についてみて見ましょう。
直近1年間の売上成長率は0.0%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、日本デジタル研究所の売上高ランキングは、
同業種で161位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る日本デジタル研究所の将来性
次に、日本デジタル研究所の純利益推移についてみてみましょう。
直近1年間の純利益成長率は0.0%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、日本デジタル研究所の売上高ランキングは、
同業種で109位と
業界を牽引している企業となっています。
日本デジタル研究所の競合企業は？
日本デジタル研究所と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 日本アンテナ株式会社 | 626万円 | 電気機器 |
| リオン株式会社 | 741万円 | 電気機器 |
| 株式会社京三製作所 | 742万円 | 電気機器 |
| 大同信号株式会社 | 630万円 | 電気機器 |
| 日本アビオニクス株式会社 | 628万円 | 電気機器 |
| 株式会社三社電機製作所 | 535万円 | 電気機器 |
| 山洋電気株式会社 | 652万円 | 電気機器 |
| 日本シイエムケイ株式会社 | 538万円 | 電気機器 |
| 株式会社小野測器 | 610万円 | 電気機器 |
| 日置電機株式会社 | 980万円 | 電気機器 |
電気機器業界の企業年収ランキングは？
日本デジタル研究所が属する電気機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、電気機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社キーエンス | 2279万円 | 2788人 |
| 2位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 3位 | レーザーテック株式会社 | 1448万円 | 374人 |
| 4位 | 東京エレクトロン株式会社 | 1285万円 | 1771人 |
| 5位 | ファナック株式会社 | 1248万円 | 4257人 |
| 6位 | 株式会社ワコム | 1122万円 | 410人 |
| 7位 | ソニーグループ株式会社 | 1101万円 | 2445人 |
| 8位 | 株式会社アクセル | 1057万円 | 92人 |
| 9位 | ＪＡＬＣＯホールディングス株式会社 | 1040万円 | 9人 |
| 10位 | 株式会社アドバンテスト | 1019万円 | 1986人 |
電気機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
日本デジタル研究所が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 3161万円 | 159人 |
| 2位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1904万円 | 202人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 7位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1605万円 | 9人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
| 10位 | 株式会社商船三井 | 1517万円 | 1168人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、日本デジタル研究所の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 株式会社日本デジタル研究所 |
| 所在地 | 東京都江東区新砂１丁目２番３号 |
| 業種 | 電気機器 |
日本デジタル研究所の歴史
昭和43年９月 | 現代表取締役社長前澤和夫が「中小企業向け小型コンピュータの市場性に着目し、開発、販売する」ことを目的として神奈川県川崎市渡田町一丁目83番地に当社を設立。 |
昭和47年６月 | 本社を神奈川県川崎市中原区北谷町21番地の１に移転。 |
昭和50年９月 | 販売拡大の第一歩として東京営業所を設置。 |
昭和51年３月 | 名古屋営業所を設置。以後順次全国に営業所を設置。 |
昭和53年３月 | 郡山工場を設置。生産を新工場に全面移行。 |
昭和53年４月 | 大阪営業所を設置。 |
昭和54年６月 | 本社を東京都新宿区西新宿二丁目１番１号に移転。 |
昭和59年10月 | 第二次営業所拡充計画を開始。 |
昭和60年１月 | 半導体集積回路の設計製造及び販売を事業目的とする株式会社エルエスアイシステムズが設立された。 |
昭和61年４月 | ロサンゼルス営業所を設置。 |
昭和63年10月 | 郡山研究開発センター、松本研究開発センターを設置。 |
平成元年３月 | 川崎研究開発センター完成。 |
平成元年11月 | 松本研究開発センターを竣工し、移転。 |
平成元年12月 | 社団法人日本証券業協会(現 日本証券業協会)に店頭登録。 |
平成２年４月 | 第四次営業所拡充計画(SB(Sales Bases)50計画)を開始。 |
平成３年２月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。 |
平成３年４月 | 札幌研究開発センターを設置。 |
平成４年12月 | 大峰研修センターを竣工。 |
平成５年４月 | 航空測量、航空機整備等を事業内容とする国際航空輸送株式会社を買収し子会社(現非連結子会社)とする。 |
平成５年８月 | 札幌研究開発センターを竣工し、移転。 |
平成５年９月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
平成７年３月 | 郡山新工場を竣工し、生産を新工場に全面移行。 |
平成９年４月 | 第五次営業所拡充計画(SB60計画)を開始。 |
平成９年11月 | 東京都江東区新砂一丁目２番３号に本社ビルを竣工し、移転。 |
平成10年２月 | 川崎研究開発センター内にあった研究開発部門を本社内に集約。 |
平成11年１月 | 都内近郊にあった営業所(14か所)を本社内に集約。 |
平成11年３月 | 株式会社エルエスアイシステムズを100％子会社とする。 |
平成12年６月 | 株式会社エルエスアイシステムズ、第三者割当により、資本金を8,430万円に増資。 |
平成15年12月 | 定期航空運送を事業内容とする株式会社フェアリンクを子会社(現連結子会社)とする。 |
平成16年２月 | ロサンゼルス営業所を閉鎖。 |
平成16年10月 | 株式会社エルエスアイシステムズはアイベックステクノロジー株式会社に商号変更。 |
平成22年12月 | アイベックステクノロジー株式会社を100％子会社とする。 |
まとめ
今回の記事では、日本デジタル研究所の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ